先端技術とその周辺

ITなどの先端技術サーベイとそれを支える諸問題について思う事をつづっています。

イスラエルが航空機搭載のレーザー兵器

2021年06月23日 23時35分32秒 | 日記

 

ニューズウィークが、イスラエルが航空機搭載のレーザー兵器を開発したと報じていたが、昔から、強力なレーザー光線兵器が言われているが、これが初めてでは?そもそも、イスラエルは、エルサレム時代に宗教戦争に敗れ、流浪の民となっていた。さらに第二次世界大戦の前には、激しい迫害を受けると同時に、英米に対する支援で大きな貢献を行っている。それがゆえに、1948年の建国宣言時に、英国は当時委託統治鵜をしていたパレスチナ地域にアラブ人地域都イスラエル人領域を国連に提示し、採択されて、イスラエル国が誕生。一方のパレスナ人には、名塚建国は承認されず。

中東問題にはホワイトアングルサクソンとアラブの問題が根底にあり、イスラエルのレーザー兵器完成には複雑な思いがする。

 

イスラエルが開発した航空機搭載のレーザー兵器システム Defense Update/YouTube

<防空システム「アイアンドーム」を補完し、戦いを劇的に変革する迎撃システムの実験に成功>

民生用のセスナ機に搭載した試作品のレーザー兵器でこの数日間に、地中海上のさまざまな地点でドローンを撃墜した。空からの脅威を迎撃・破壊する能力は画期的なもで、イスラエルの軍事用エレクトロニクスメーカーのエルビット・システムズとイスラエル航空宇宙軍(IAF)が共同開発したという。将来的には、射程距離を伸ばしてロケット弾や迫撃砲弾、遠くのドローンも迎撃できるシステムにする計画tとか。

 


コロナ後もリモートワークを続けたい...40%以上が!

2021年06月23日 15時53分55秒 | 日記
 
ニューズウィーク日本版編集部によると、コロナ後もリモートワークを続けたい...40%以上が「在宅OKなら給料下がっても」という。どう考えても、在宅勤務のほうが自由度が大きいのだが、慣れないためか、今までは、従来とおりの通勤ラッシュで出社したほうが効率的だと多くの人は感じていた。しかし在宅勤務に慣れ始めたら、効果的に時間を使えるように立ったと思われる。
 
これに応じて、また社会構造が少々変わるのでは!
 

<アメリカではワクチン接種も進み、従業員に在宅作業ではなくオフィスでの勤務を求める企業が増えてきたが......>

オフィス勤務に戻ることについては、従業員側にもさまざまな考えがあるようだ。米エンボイ社と米ウェイクフィールド・リサーチ社が今年2月、オンラインで米成人1000人以上を対象に調査した結果は次のようになった。

オフィス勤務に戻ると、自分の健康や安全が心配
66%

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企業はオフィス勤務に戻る従業員に対し、ワクチン接種を義務付けるべき
62%

週に何日かはリモートワークをしたい
48%

週に何日かはリモートワークができなければ、仕事を辞める可能性がある
47%

週に何日かはリモートワークができるなら、今より給料が低い仕事でもいい
41%


米イージス駆逐艦が台湾海峡通過

2021年06月23日 11時04分05秒 | 日記

G7会場ではコロナウィルス感染者が2450%増加!

2021年06月23日 07時03分15秒 | 日記

ニューズウィークが、G7会場ではコロナウィルス感染者が2450%増加!都報道している。先進7カ国首脳会議(G7サミット)が6月11~13日に開かれ、G7、欧州連合(EU)、韓国、オーストラリア、南アフリカの首脳、政府代表をはじめ、世界中のメディア、警備に当たる警察官6500人が結集した英南西部コーンウォールで新型コロナウイルスの新規感染者が激増している。ほとんどがデルタ(インド変異)株とみられている。さらに、これらのスタッフはサミット開催の2週間ほど前から現地入りしていたことから、現時点での感染者増は「サミット準備組」によるものだと指摘されています。

英国のリゾート地に6500人が集まって、新規感染者が増えたという事は、東京五輪の場合、200倍の人間がオリンピック村や競技会場に集まること御考える事、更に英国の国民のワクチン接種率は6,70%なのに日本の場合、東京五輪開催時点では、高齢者と医療関係者のみで、一般国民は未だである。という事は、無観客が大前提で、アルコールが飲めるなんてのは絶対にあってはならない。

東京五輪が第二の武漢にならないことを祈るのみ。

コーンウォールにある介護施設では複数の感染者が出たものの、入居者の100%、スタッフの94%がワクチンの2回接種を終えていたため、いずれも無症状だった。やはりワクチンの2回接種が文字通り、生死を分けたと言えそうだ。

選手は五輪・パラで約1万5千人。選手団のスタッフやIOC関係者、メディアが7万9千人前後とみられる。選手村は最大1万8千人が滞在できる。インドなどの選手については出国前の検査や入国後の移動・接触制限を厳格化する方針だ。

感染への懸念から大会ボランティア約8万人のうち約1万人が辞退。ワクチンについては日本選手団のほか、選手と頻繁に接触するボランティア、契約業者、組織委職員、取材許可証を取得した国内の報道関係者、日本在住の海外メディアら国内の大会関係者向けに約4万人(8万回)分が確保されている。