できることを、できる人が、できるかたちで

京都精華大学教員・住友剛のブログ。
関西圏中心に、教育や子ども・若者に関する情報発信を主に行います。

最近読んだ本をまとめて紹介(2337冊目~2346冊目)

2016-08-30 20:40:51 | 本と雑誌

最近読んだ本をまたまた、まとめて紹介します。

2337冊目:竹内正浩『鉄道と日本軍』(ちくま新書、2010年)

2338冊目:小川勝『東京オリンピック 「問題」の核心は何か』(集英社新書、2016年)

2339冊目:木村泰子・出口汪『不登校ゼロ、モンスターペアレンツゼロの小学校が育てる 21世紀を生きる力』(水王舎、2016年)

2340冊目:園田雅春『自尊感情が育つ元気教室』(解放出版社、2016年)

2341冊目:横須賀薫『教育実践の昭和』(春風社、2016年)

2342冊目:蟻塚亮二・須藤康宏『3.11と心の災害 福島にみるストレス症候群』(大月書店、2016年)

2343冊目:宇井紀子編『ある公害環境学者の足取り 追悼 宇井純に学ぶ』(亜紀書房、2016年)

2344冊目:川又俊則・市川恭平『男性養護教諭がいる学校 ひらかれた保健室をめざして』(かもがわ出版、2016年)

2345冊目:国立教育政策研究所教育課程研究センター『学級・学校文化を創る特別活動(中学校編)』(東京書籍、2016年)

2346冊目:国立教育政策研究所教育課程研究センター『楽しく豊かな学級・学校生活をつくる特別活動(小学校編)』(文溪堂、2014年)


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9月10日(土)学校事件・事故被害者全国弁護団の全国一斉電話相談が行われます。

2016-08-30 09:33:36 | 受験・学校

※9月10日(土)に行なわれる一斉電話相談である点に注意をしてください。

新学期が始まるとき、子どもはみなゆううつなことがありまね。

よかったら、電話してください。学校問題に詳しい弁護士が電話に出ます。

電話代は負担していただきますが相談料は無料です。   

2016年9月10日(土) 

学校事件・事故被害者全国弁護団
全国一斉電話相談

開催時間 11:00~16:00(基本)

宮崎11:00~16:00 0985-31-4365

大分11:00~16:00 097-535-1116

熊本 14:00~16:00  096-322-7731

長崎 11:00~16:00 095-827-3535

福岡 11:00~16:00  092-731-7105

岡山 12:00~15:00 086-206-2331

広島 11:00~16:00  082-511-7798

鳥取 11:00~16:00 080-2930-6736

兵庫 10:00~16:00  078-371-8245

大阪 10:00~16:00 078-371-8245

名古屋11:00~16:00  052-763-7370

長野 13:00~16:00  0263-88-2970

東京 10:00~16:00  03-6272-5221

栃木 9:00~13:00  028-612-6130

宮城 10:00~16:00  022‐223‐4171 022‐223‐4172

北海道 11:00~16:00 011-280-2136

茨城県11:00~16:00 ①090-8963-5268(ソフトバンク) ②070-5026-6652(ワイモバイル)

高知 11:00~14:30  088-879-0217

※こちらで現時点で確認できている電話相談の窓口・電話番号です。今後、当日までの間に追加・訂正などがあれば、随時直していきます。


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注意喚起の文書さえ出せば仕事をした気になる文科省?

2016-08-30 09:16:48 | 受験・学校

「自殺予防週間9月10日から 文科省が対策呼び掛け通知」(2016年8月29日 教育新聞)

https://www.kyobun.co.jp/news/20160829_03/

夏休み明けの子どもの自殺防止について、文科省から地方教育行政、さらには学校現場へ、この新聞記事のような通知が出されたようです。

もちろん、何も通知しない、注意喚起をしないよりは、マシとはいえるんですが。

でも、いろんな通知や注意喚起の文書を出しても、地方教育行政や学校現場が動きたくても動けない状況ができていたり、対応のスキルが落ちていたり・・・というのでは、どうにもならないわけで。

そこを改善する策については、文科省はどう考えているのでしょうか?

「いいよなあ、PDFファイルか紙かで通知だけ出してりゃいい立場は」

という声が、地方教育行政や学校現場から聞こえてきそうです、私。

それじゃダメなんですよ。

「これはいかん、真剣にやらなきゃ」と学校現場や地方教育行政に思ってもらえるような、そういう働きかけを文科省からするのでなかったら・・・。

これって「ワタシらはちゃんと現場に注意を呼びかけました」というだけの、単なる「アリバイづくり」になりますからね。

それにしても、「いじめ自殺」への対応を含めて、今までの子どもの事故・事件に関して、文科省から地方教育行政、そして学校現場へ、いったい何枚の通知や注意喚起の文書がおろされているのかしら?

それにどこまでの実効性があったのか、そこがいま、問われているような気がするんですけど、私。



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