安倍首相は第２次政権発足後、ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）加盟１０カ国をすべて訪問した。日本と同様、中国との領有権問題を抱えるフィリピンやベトナムと「法の支配」で価値観を共有し、対中包囲網を強化することは、外交戦略上の急務だったからだ。
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シャングリラ対話での安倍首相への質疑の時間、中国人出席者から靖国参拝について「日本軍に中国人は殺された。その魂にどう説明するのか」との質問が出た。安倍首相が「国のために戦った方に手を合わせる、冥福を祈るのは世界共通のリーダーの姿勢だ」と答えると、会場から大きな拍手が湧き起こった。
自国に対する国際社会の冷ややかな視線を目の当たりにした中国は、「日本と敵対しても得るものはないという判断」（石平氏）をせざるを得なかったようだ。
ソース http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20141110/plt1411101830003-n1.htm
この事を報じた日本のマスコミはあったのか？中国の隣国への侵略にＡＳＥＡＮは迷惑しているということである。アジア＝中韓ではないのだ。
マスコミの世論操作がまた一つ崩壊した瞬間である。ネットの時代、左翼系マスコミに都合の良い「編集」は困難になりつつある。もう一息である。
どこの国のマスコミか理解できないＴＶ局や大手新聞社がある。朝日新聞グループなどのその代表的なマスコミの一つであるが、一つでしかない。
この安倍総理の返答に対するＡＳＥＡＮ諸国の反応（拍手）、全てを語っている。日本国内の親中親韓の左翼系マスコミはオモシロくない。自分たちの立場を築いてきたモノが崩壊し始めたことにイヤでも気付く。
ネットの普及が止まらない、最早左翼系マスコミは過去の瑕疵から総べて洗いなおされる。中国の珊瑚密漁船、朝日新聞が記事にすると１９８９年の「ＫＹ」と珊瑚を傷つけ自然破壊を捏造した事件がネット上で蘇る。事件を知らない若者の目に留まる。数年前流行した「ＫＹ＝空気読めない」がこの事件を隠すため流行させたのではとの疑いを多くの国民が持つ。引いては左翼系マスコミの世論操作がこの様に行われていたのかと疑念に発展する。
左翼系マスコミは国民の信頼を失うということが如何いうことかまじめに考えたほうがよい。広告を出す会社はマイナスイメージになるために広告をだすことはない。視聴率がたださえ下がっている時代であり、販売部数（出版部数ではない）が激減している時代、左翼偏重では本当に潰れるぞ！
いや、潰したほうが良いマスコミもある。銀行が潰れる時代ＴＶ局やマスコミが潰れないとは誰が言っているのか？外的環境が厳しいので余計に中韓の資金（スポンサー）に手を出しているのではないか？
例え社長が辞任しても最早朝日新聞への国民の信頼は回復しない。朝日新聞や左翼系マスコミが肩入れしていたアジアが中韓以外のアジアが安倍総理の返答を支持している事実も無視するマスコミの存在意義は、中韓のプロパガンダ機関でしかないと国民の多くは思い始めているぞ。
