暮れに起きたケルンの集団レイプ事件７３０人を超える被害者が出た、大事件であるが日本のマスコミの扱いは非常に小さい。なぜか？移民反対論者に勢いがつくことが心配なのか？マスコミの編集権とはその支点は何処にあるのか？少なくともＴＶは許認可事業である。免許更新時にその編集権の支点がどこにあるのか明示させる必要がある。まさかＫＣＩＡや中国共産党、北朝鮮にあるとは明示できないであろうが。
現在ＥＵの多くの国がその国境線を封鎖している、シリア難民の入国を制限し出した。国境の開放がマーストリヒト条約の一条だったように思うが、現実問題として背に腹は変えられなくなってきたのであろう。「ムスリムによる静かな侵略」と捕らえているＥＵ各国の国民が多数派である。
日本のマスコミで移民賛成、特に中韓北の特亜三国の移民推進派にとりこのケルンのレイプ事件は日本で報じにくい。たださえ強姦殺人犯の７割近くが在日の犯行と１０年近く前に国会で当時の警察庁長官が答弁している。リンゼイさん殺害の市川やサカキバラセイントの東は帰化二世であり帰化人を含めると、強姦殺人等の重大殺人犯の何割を占めるのか？自分たちに都合の悪いことはマスコミさえ押さえていれば如何にでもなった時代とは異なり、ネット時代では賛否両論の意見が錯綜する。しかし暫くすると証拠と理に適った意見が多数派となり、多くの場合特亜三国の情報操作は粉砕されるケースが多い。
軽減税率を新聞に適用させることを条件に従軍慰安婦の捏造報道が日本のマスコミでは沈静化したようだ。
このケルンの集団レイプ事件はシリア偽装難民により起こされた事件である。流石に独国人も立ち上がるようだ。ペギータと言う反ムスリム運動が盛んになってきている。経済も斜陽の独国、ヒットラーの「我が闘争」も販売再開されて大売れ、これは大嵐が起きそうである。
国民の犠牲を強いてまで移民を受容れる必要はない。これでは困るのかな日本の左翼系マスコミは？しかし「日本の移民制度を目標としろ」とペギータや隣国の仏のルペン大統領候補は言っているぞ。しかも多くの国民に支持されている。このような情況が日本国民に伝わることが左翼系マスコミにとり都合が悪いのであろう。なぜか？特亜三国に食い込まれているからと仏国営放送は、民主党政権直前に特番を報じている。
http://www.youtube.com/watch?v=s8N5L-kMFSQ
最早バレバレなのだよ、左翼系マスコミ。本人たちにその意識が無いように操作する。他国を扇動する時の、諜報工作のイロハでもある。基本武力が苦手な国は外交交渉や諜報戦が得意となるのが歴史の常である。中国や韓国の捏造の歴史を見よ。即座に徹底的に否定しなければ数十年以上もその事で煩わされる。
今年３月に米国が日本の左翼系マスコミの一部をテロ支援企業に指定するとの噂もある。これは楽しみな噂である。米国で指定されれば日米協定で日本でもテロ支援企業に指定される。銀行口座が凍結されるぞ、社員の個人口座も。楽しみである。噂が本当であることを願う。
