6/24（月）の日経新聞は、楽天リサーチが未成年の子供を持つ16～69歳の保護者1,000人に実施した昨年11月の調査を掲載しています。「日本の英語教育に満足しているかどうか」を問うもので、86.6％が「満足していない」という結果です。満足できない理由〔複数回答〕として最多なのが、「実用的な英語力が向上しない授業内容」〔68.8％〕です。次いで「英語を話す機会が少ない」〔66.4％〕、「受験英語と実践英語の乖離（かいり）」〔60.2％〕と続きます。英語はコミュニケーションのツールですから、「実用的な英語力が向上しない」のでは意味がないことになってしまいます。「受験英語と実践英語の乖離（かいり）」が項目としてあるように、大学入学試験としての英語のあり方はこれまでに幾度となく議論されてきました。現在文部科学省は新たな全国統一試験「到達度テスト」の導入を検討しています。高校在校中に複数回受験できることがポイントで、入試改革の一つとして期待されているようです。英語に関しては、入試制度の改革に合わせて、内容的にももっとコミュニケーション能力を問う入試に変わっていくのかどうかも問われそうです。
もう一つ気になるデータがあります。経済協力開発機構（OECD）が公表した教育政策に関する報告書の内容です。6/26（水）の日経新聞によると、大学など高等教育機関に在籍する日本人のうち国外で学ぶ学生は1.0％〔11年実績〕にとどまり、OECD加盟34カ国中、米国に次ぐ低い水準だったようです。
もし、「実用的な英語力を養成できない」→「英語を使う自信がない」→「海外に目を向けない」という流れがあるとすれば、グローバル化の時代には大きなマイナスとなります。英語教育を始めるタイミングや、実用的な英語力をどのように養成していくのかといった点に関して、様々な角度からの議論を重ね、まだまだ研究する必要がありそうです。
(maw)
