最近自民党から様々な提言がなされています。「グローバル人材養成のため、英語を母国語とする外国人教員を1万人にする」「国家公務員の採用試験でTOEFLを取り入れる」「大学の受験資格や卒業要件にTOEFLなどでの一定以上の成績を求める」などです。
このところよく報道されているように、楽天やファーストリテイリングでは英語を社内の公用語としており、他の多くの企業でも昇進や入社にTOEICのスコアを求めています。こういった流れはさらに加速すると予想されます。
単に英語が話せるだけでなく、立場の異なる相手とも意見を述べ合い、よりよい方向に物事を進められるようなコミュニケーション能力を身につければ、活躍の場はますます広がりそうです。
(maw)
