もし、中国が態度を硬化させて隠蔽体質を強めるなら、中国からの人の出入りを一切遮断すればよい。そうすれば次の中国発の感染症は防げる

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
薄弱な根拠 
ＷＨＯから独立した調査を 
3月30日に公表されたＷＨＯ調査団の報告書に対して、14ヵ国が批判的な共同声明を出した。
新型コロナウイルスの起源に関する中国の言い分がおかしいことを、多くの国が公式に認め出したのである。
ＷＨＯの調査団の報告書を受けて、3月4日に公開質問状を出した研究者のグループは、4月7日に再び公開質問状を出した。
これもニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ロイターなどの主要メディアでも報じられた。
この公開質問状には、日本から私ともう一人の日本の研究者（情報工学）が署名した。
それにより、ニュース記事でも「欧州、米国、オーストラリア、日本の研究者による公開質問状」との表現が使われた。
ここで日本の存在感をアピールすることに貢献できたことを誇りに思う反面、日本から生命科学者の署名が一つもなかったことは大変残念に思っている。
４月の公開質問状では、ＷＨＯの調査団による報告書の不公正を指摘するとともに、今後の調査の進め方についても提案している。
１つ目は、ＷＨＯと中国の間で結ばれた付託条項を見直すことである。
この付託条項により中国に拒否権が生じており、中国において独立した専門家が調査活動をすることができなくなっている。
その見直しが不可欠との提案である。
２つ目は2021年5月のＷＨＯ総会で、新型コロナウイルスの起源に関する無制限の調査を求める決議および危険な機能獲得研究に関する新たな規制などを求める決議を行うことである。
３つ目は、先に挙げた二つの提案が実現しない場合は、ＷＨＯとは別に各国の協力体制のもと新型コロナウイルスの起源に関する透明性の高い調査を進めることである。
この公開質問状では、補足としてＷＨＯの報告書で中国側が提出した資料に含まれる矛盾点も多数指摘している。
たとえば前述の通り、武漢ウイルス研究所は、それまで外部の研究者がアクセスして参照できた同研究所のデータベースを閉鎖している。
新型コロナウイルスのパンデミックを契機としたハッカーの攻撃から守るため、というのが中国の言い分である。
ところが、実際にデータベースを閉鎖したのは2019年9月である。
中国側の主張には明らかな矛盾がある。
武漢ウイルス研究所の職員を調べたところ、誰一人として新型コロナウイルスの抗体がなかったという中国側の主張も非常に疑わしい。
武漢の人口の約４％に抗体があることがわかっているのに、武漢ウイルス研究所の５９０名の職員誰１人として抗体を持たないというのは確率的にほぼ考えられない。
腐りきった倫理観 
中国は証拠を隠滅しているので、これから調査をしても実験室からの漏洩を証明するのは難しいという意見もある。
しかし、武漢ウイルス研究所の全職員の免疫（免疫グロブリンやＴ細胞）を調べることは可能である。
全職員のウイルスへの感染履歴が分かれば、漏洩ルートが特定できる可能性がある。
この証拠は職員を殺さない限り隠滅できない。
この調査に応じない中国の研究機関に属する研究者を学会や学術誌から締め出すことは、政治とは独立に科学界だけで対応可能である。
冷戦時を思い起こせばわかる通り、独裁国家が自由主義世界の学会活動に自由に出入りできることが異常なのである。
情報隠蔽が正当化される国は、学問の場として相応しくない。
真の科学者ならば、これに同意しない人はいないだろう。
中国の研究機関に属する学者の締め出しに対し、中国政府は「差別」という言葉を使って被害者を装うと予想される。
これについては、中国からの研究者難民（亡命）受け入れで対抗することが考えられる。
これは科学者だけで実現できる問題ではなく、政治の力が必要となる。
中国の責任を強く追及すれば、中国はより隠蔽体質を強めるのではないかと懸念する感染症の専門家もいる。
しかし、そのような理屈で３００万人の死の原因を隠蔽することは全く正当化されない。
もし、中国が態度を硬化させて隠蔽体質を強めるなら、中国からの人の出入りを一切遮断すればよい。
そうすれば次の中国発の感染症は防げる。
オウム真理教は、松本サリン事件で追及を免れたから地下鉄サリン事件を起こせた。
もし、新型コロナウイルスの起源について中国を追及できなければ、より危険な次の事件が起きる可能性がある。
われわれは歴史の教訓に学ぶべきである。
新型コロナウイルスの起源を調べても、パンデミックの被害が消えるわけではなく、何の役にも立たないと言う人もいる。
しかし、起源の真相を解明し、リスク要因を正確に把握することによって、天然、実験室のいずれを起源とするウイルスであっても、次のパンデミックを防ぐ対策ができる。 まずできることとして、危険な微生物を扱う研究所に対する国際査察制度の創設、およびその種の研究所が人口密集地にある場合は、過疎地や離島に早急に移転するなどの措置が考えられるだろう。
原子力にはＩＡＥＡの査察制度があり、施設は人里離れた場所に置かれている。
それと同じ安全対策は、生命科学分野においても当然行われるべきである。
ところが、そういった議論が全くできないほど、今の科学者の倫理は腐りきっている。 

冷戦時を思い起こせばわかる通り、独裁国家が自由主義世界の学会活動に自由に出入りできることが異常なのである

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
薄弱な根拠 
ＷＨＯから独立した調査を 
3月30日に公表されたＷＨＯ調査団の報告書に対して、14ヵ国が批判的な共同声明を出した。
新型コロナウイルスの起源に関する中国の言い分がおかしいことを、多くの国が公式に認め出したのである。
ＷＨＯの調査団の報告書を受けて、3月4日に公開質問状を出した研究者のグループは、4月7日に再び公開質問状を出した。
これもニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ロイターなどの主要メディアでも報じられた。
この公開質問状には、日本から私ともう一人の日本の研究者（情報工学）が署名した。
それにより、ニュース記事でも「欧州、米国、オーストラリア、日本の研究者による公開質問状」との表現が使われた。
ここで日本の存在感をアピールすることに貢献できたことを誇りに思う反面、日本から生命科学者の署名が一つもなかったことは大変残念に思っている。
４月の公開質問状では、ＷＨＯの調査団による報告書の不公正を指摘するとともに、今後の調査の進め方についても提案している。
１つ目は、ＷＨＯと中国の間で結ばれた付託条項を見直すことである。
この付託条項により中国に拒否権が生じており、中国において独立した専門家が調査活動をすることができなくなっている。
その見直しが不可欠との提案である。
２つ目は2021年5月のＷＨＯ総会で、新型コロナウイルスの起源に関する無制限の調査を求める決議および危険な機能獲得研究に関する新たな規制などを求める決議を行うことである。
３つ目は、先に挙げた二つの提案が実現しない場合は、ＷＨＯとは別に各国の協力体制のもと新型コロナウイルスの起源に関する透明性の高い調査を進めることである。
この公開質問状では、補足としてＷＨＯの報告書で中国側が提出した資料に含まれる矛盾点も多数指摘している。
たとえば前述の通り、武漢ウイルス研究所は、それまで外部の研究者がアクセスして参照できた同研究所のデータベースを閉鎖している。
新型コロナウイルスのパンデミックを契機としたハッカーの攻撃から守るため、というのが中国の言い分である。
ところが、実際にデータベースを閉鎖したのは2019年9月である。
中国側の主張には明らかな矛盾がある。
武漢ウイルス研究所の職員を調べたところ、誰一人として新型コロナウイルスの抗体がなかったという中国側の主張も非常に疑わしい。
武漢の人口の約４％に抗体があることがわかっているのに、武漢ウイルス研究所の５９０名の職員誰１人として抗体を持たないというのは確率的にほぼ考えられない。
腐りきった倫理観 
中国は証拠を隠滅しているので、これから調査をしても実験室からの漏洩を証明するのは難しいという意見もある。
しかし、武漢ウイルス研究所の全職員の免疫（免疫グロブリンやＴ細胞）を調べることは可能である。
全職員のウイルスへの感染履歴が分かれば、漏洩ルートが特定できる可能性がある。
この証拠は職員を殺さない限り隠滅できない。
この調査に応じない中国の研究機関に属する研究者を学会や学術誌から締め出すことは、政治とは独立に科学界だけで対応可能である。
冷戦時を思い起こせばわかる通り、独裁国家が自由主義世界の学会活動に自由に出入りできることが異常なのである。
情報隠蔽が正当化される国は、学問の場として相応しくない。
真の科学者ならば、これに同意しない人はいないだろう。
中国の研究機関に属する学者の締め出しに対し、中国政府は「差別」という言葉を使って被害者を装うと予想される。
これについては、中国からの研究者難民（亡命）受け入れで対抗することが考えられる。
これは科学者だけで実現できる問題ではなく、政治の力が必要となる。
中国の責任を強く追及すれば、中国はより隠蔽体質を強めるのではないかと懸念する感染症の専門家もいる。
しかし、そのような理屈で３００万人の死の原因を隠蔽することは全く正当化されない。
もし、中国が態度を硬化させて隠蔽体質を強めるなら、中国からの人の出入りを一切遮断すればよい。
そうすれば次の中国発の感染症は防げる。
オウム真理教は、松本サリン事件で追及を免れたから地下鉄サリン事件を起こせた。
もし、新型コロナウイルスの起源について中国を追及できなければ、より危険な次の事件が起きる可能性がある。
われわれは歴史の教訓に学ぶべきである。
新型コロナウイルスの起源を調べても、パンデミックの被害が消えるわけではなく、何の役にも立たないと言う人もいる。
しかし、起源の真相を解明し、リスク要因を正確に把握することによって、天然、実験室のいずれを起源とするウイルスであっても、次のパンデミックを防ぐ対策ができる。 まずできることとして、危険な微生物を扱う研究所に対する国際査察制度の創設、およびその種の研究所が人口密集地にある場合は、過疎地や離島に早急に移転するなどの措置が考えられるだろう。
原子力にはＩＡＥＡの査察制度があり、施設は人里離れた場所に置かれている。
それと同じ安全対策は、生命科学分野においても当然行われるべきである。
ところが、そういった議論が全くできないほど、今の科学者の倫理は腐りきっている。 

しかし、武漢ウイルス研究所の全職員の免疫（免疫グロブリンやＴ細胞）を調べることは可能である

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
薄弱な根拠 
ＷＨＯから独立した調査を 
3月30日に公表されたＷＨＯ調査団の報告書に対して、14ヵ国が批判的な共同声明を出した。
新型コロナウイルスの起源に関する中国の言い分がおかしいことを、多くの国が公式に認め出したのである。
ＷＨＯの調査団の報告書を受けて、3月4日に公開質問状を出した研究者のグループは、4月7日に再び公開質問状を出した。
これもニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ロイターなどの主要メディアでも報じられた。
この公開質問状には、日本から私ともう一人の日本の研究者（情報工学）が署名した。
それにより、ニュース記事でも「欧州、米国、オーストラリア、日本の研究者による公開質問状」との表現が使われた。
ここで日本の存在感をアピールすることに貢献できたことを誇りに思う反面、日本から生命科学者の署名が一つもなかったことは大変残念に思っている。
４月の公開質問状では、ＷＨＯの調査団による報告書の不公正を指摘するとともに、今後の調査の進め方についても提案している。
１つ目は、ＷＨＯと中国の間で結ばれた付託条項を見直すことである。
この付託条項により中国に拒否権が生じており、中国において独立した専門家が調査活動をすることができなくなっている。
その見直しが不可欠との提案である。
２つ目は2021年5月のＷＨＯ総会で、新型コロナウイルスの起源に関する無制限の調査を求める決議および危険な機能獲得研究に関する新たな規制などを求める決議を行うことである。
３つ目は、先に挙げた二つの提案が実現しない場合は、ＷＨＯとは別に各国の協力体制のもと新型コロナウイルスの起源に関する透明性の高い調査を進めることである。
この公開質問状では、補足としてＷＨＯの報告書で中国側が提出した資料に含まれる矛盾点も多数指摘している。
たとえば前述の通り、武漢ウイルス研究所は、それまで外部の研究者がアクセスして参照できた同研究所のデータベースを閉鎖している。
新型コロナウイルスのパンデミックを契機としたハッカーの攻撃から守るため、というのが中国の言い分である。
ところが、実際にデータベースを閉鎖したのは2019年9月である。
中国側の主張には明らかな矛盾がある。
武漢ウイルス研究所の職員を調べたところ、誰一人として新型コロナウイルスの抗体がなかったという中国側の主張も非常に疑わしい。
武漢の人口の約４％に抗体があることがわかっているのに、武漢ウイルス研究所の５９０名の職員誰１人として抗体を持たないというのは確率的にほぼ考えられない。
腐りきった倫理観 
中国は証拠を隠滅しているので、これから調査をしても実験室からの漏洩を証明するのは難しいという意見もある。
しかし、武漢ウイルス研究所の全職員の免疫（免疫グロブリンやＴ細胞）を調べることは可能である。
全職員のウイルスへの感染履歴が分かれば、漏洩ルートが特定できる可能性がある。
この証拠は職員を殺さない限り隠滅できない。
この調査に応じない中国の研究機関に属する研究者を学会や学術誌から締め出すことは、政治とは独立に科学界だけで対応可能である。
冷戦時を思い起こせばわかる通り、独裁国家が自由主義世界の学会活動に自由に出入りできることが異常なのである。
情報隠蔽が正当化される国は、学問の場として相応しくない。
真の科学者ならば、これに同意しない人はいないだろう。
中国の研究機関に属する学者の締め出しに対し、中国政府は「差別」という言葉を使って被害者を装うと予想される。
これについては、中国からの研究者難民（亡命）受け入れで対抗することが考えられる。
これは科学者だけで実現できる問題ではなく、政治の力が必要となる。
中国の責任を強く追及すれば、中国はより隠蔽体質を強めるのではないかと懸念する感染症の専門家もいる。
しかし、そのような理屈で３００万人の死の原因を隠蔽することは全く正当化されない。
もし、中国が態度を硬化させて隠蔽体質を強めるなら、中国からの人の出入りを一切遮断すればよい。
そうすれば次の中国発の感染症は防げる。
オウム真理教は、松本サリン事件で追及を免れたから地下鉄サリン事件を起こせた。
もし、新型コロナウイルスの起源について中国を追及できなければ、より危険な次の事件が起きる可能性がある。
われわれは歴史の教訓に学ぶべきである。
新型コロナウイルスの起源を調べても、パンデミックの被害が消えるわけではなく、何の役にも立たないと言う人もいる。
しかし、起源の真相を解明し、リスク要因を正確に把握することによって、天然、実験室のいずれを起源とするウイルスであっても、次のパンデミックを防ぐ対策ができる。 まずできることとして、危険な微生物を扱う研究所に対する国際査察制度の創設、およびその種の研究所が人口密集地にある場合は、過疎地や離島に早急に移転するなどの措置が考えられるだろう。
原子力にはＩＡＥＡの査察制度があり、施設は人里離れた場所に置かれている。
それと同じ安全対策は、生命科学分野においても当然行われるべきである。
ところが、そういった議論が全くできないほど、今の科学者の倫理は腐りきっている。 

ところが、実際にデータベースを閉鎖したのは2019年9月である。中国側の主張には明らかな矛盾がある。

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
薄弱な根拠 
ＷＨＯから独立した調査を 
3月30日に公表されたＷＨＯ調査団の報告書に対して、14ヵ国が批判的な共同声明を出した。
新型コロナウイルスの起源に関する中国の言い分がおかしいことを、多くの国が公式に認め出したのである。
ＷＨＯの調査団の報告書を受けて、3月4日に公開質問状を出した研究者のグループは、4月7日に再び公開質問状を出した。
これもニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ロイターなどの主要メディアでも報じられた。
この公開質問状には、日本から私ともう一人の日本の研究者（情報工学）が署名した。
それにより、ニュース記事でも「欧州、米国、オーストラリア、日本の研究者による公開質問状」との表現が使われた。
ここで日本の存在感をアピールすることに貢献できたことを誇りに思う反面、日本から生命科学者の署名が一つもなかったことは大変残念に思っている。
４月の公開質問状では、ＷＨＯの調査団による報告書の不公正を指摘するとともに、今後の調査の進め方についても提案している。
１つ目は、ＷＨＯと中国の間で結ばれた付託条項を見直すことである。
この付託条項により中国に拒否権が生じており、中国において独立した専門家が調査活動をすることができなくなっている。
その見直しが不可欠との提案である。
２つ目は2021年5月のＷＨＯ総会で、新型コロナウイルスの起源に関する無制限の調査を求める決議および危険な機能獲得研究に関する新たな規制などを求める決議を行うことである。
３つ目は、先に挙げた二つの提案が実現しない場合は、ＷＨＯとは別に各国の協力体制のもと新型コロナウイルスの起源に関する透明性の高い調査を進めることである。
この公開質問状では、補足としてＷＨＯの報告書で中国側が提出した資料に含まれる矛盾点も多数指摘している。
たとえば前述の通り、武漢ウイルス研究所は、それまで外部の研究者がアクセスして参照できた同研究所のデータベースを閉鎖している。
新型コロナウイルスのパンデミックを契機としたハッカーの攻撃から守るため、というのが中国の言い分である。
ところが、実際にデータベースを閉鎖したのは2019年9月である。
中国側の主張には明らかな矛盾がある。
武漢ウイルス研究所の職員を調べたところ、誰一人として新型コロナウイルスの抗体がなかったという中国側の主張も非常に疑わしい。
武漢の人口の約４％に抗体があることがわかっているのに、武漢ウイルス研究所の５９０名の職員誰１人として抗体を持たないというのは確率的にほぼ考えられない。
腐りきった倫理観 
中国は証拠を隠滅しているので、これから調査をしても実験室からの漏洩を証明するのは難しいという意見もある。
しかし、武漢ウイルス研究所の全職員の免疫（免疫グロブリンやＴ細胞）を調べることは可能である。
全職員のウイルスへの感染履歴が分かれば、漏洩ルートが特定できる可能性がある。
この証拠は職員を殺さない限り隠滅できない。
この調査に応じない中国の研究機関に属する研究者を学会や学術誌から締め出すことは、政治とは独立に科学界だけで対応可能である。
冷戦時を思い起こせばわかる通り、独裁国家が自由主義世界の学会活動に自由に出入りできることが異常なのである。
情報隠蔽が正当化される国は、学問の場として相応しくない。
真の科学者ならば、これに同意しない人はいないだろう。
中国の研究機関に属する学者の締め出しに対し、中国政府は「差別」という言葉を使って被害者を装うと予想される。
これについては、中国からの研究者難民（亡命）受け入れで対抗することが考えられる。
これは科学者だけで実現できる問題ではなく、政治の力が必要となる。
中国の責任を強く追及すれば、中国はより隠蔽体質を強めるのではないかと懸念する感染症の専門家もいる。
しかし、そのような理屈で３００万人の死の原因を隠蔽することは全く正当化されない。
もし、中国が態度を硬化させて隠蔽体質を強めるなら、中国からの人の出入りを一切遮断すればよい。
そうすれば次の中国発の感染症は防げる。
オウム真理教は、松本サリン事件で追及を免れたから地下鉄サリン事件を起こせた。
もし、新型コロナウイルスの起源について中国を追及できなければ、より危険な次の事件が起きる可能性がある。
われわれは歴史の教訓に学ぶべきである。
新型コロナウイルスの起源を調べても、パンデミックの被害が消えるわけではなく、何の役にも立たないと言う人もいる。
しかし、起源の真相を解明し、リスク要因を正確に把握することによって、天然、実験室のいずれを起源とするウイルスであっても、次のパンデミックを防ぐ対策ができる。 まずできることとして、危険な微生物を扱う研究所に対する国際査察制度の創設、およびその種の研究所が人口密集地にある場合は、過疎地や離島に早急に移転するなどの措置が考えられるだろう。
原子力にはＩＡＥＡの査察制度があり、施設は人里離れた場所に置かれている。
それと同じ安全対策は、生命科学分野においても当然行われるべきである。
ところが、そういった議論が全くできないほど、今の科学者の倫理は腐りきっている。 

欧州、米国、オーストラリア、日本の研究者による公開質問状…日本から生命科学者の署名が一つもなかった

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
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米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
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掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
薄弱な根拠 
ＷＨＯから独立した調査を 
3月30日に公表されたＷＨＯ調査団の報告書に対して、14ヵ国が批判的な共同声明を出した。
新型コロナウイルスの起源に関する中国の言い分がおかしいことを、多くの国が公式に認め出したのである。
ＷＨＯの調査団の報告書を受けて、3月4日に公開質問状を出した研究者のグループは、4月7日に再び公開質問状を出した。
これもニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ロイターなどの主要メディアでも報じられた。
この公開質問状には、日本から私ともう一人の日本の研究者（情報工学）が署名した。
それにより、ニュース記事でも「欧州、米国、オーストラリア、日本の研究者による公開質問状」との表現が使われた。
ここで日本の存在感をアピールすることに貢献できたことを誇りに思う反面、日本から生命科学者の署名が一つもなかったことは大変残念に思っている。
４月の公開質問状では、ＷＨＯの調査団による報告書の不公正を指摘するとともに、今後の調査の進め方についても提案している。
１つ目は、ＷＨＯと中国の間で結ばれた付託条項を見直すことである。
この付託条項により中国に拒否権が生じており、中国において独立した専門家が調査活動をすることができなくなっている。
その見直しが不可欠との提案である。
２つ目は2021年5月のＷＨＯ総会で、新型コロナウイルスの起源に関する無制限の調査を求める決議および危険な機能獲得研究に関する新たな規制などを求める決議を行うことである。
３つ目は、先に挙げた二つの提案が実現しない場合は、ＷＨＯとは別に各国の協力体制のもと新型コロナウイルスの起源に関する透明性の高い調査を進めることである。
この公開質問状では、補足としてＷＨＯの報告書で中国側が提出した資料に含まれる矛盾点も多数指摘している。
たとえば前述の通り、武漢ウイルス研究所は、それまで外部の研究者がアクセスして参照できた同研究所のデータベースを閉鎖している。
新型コロナウイルスのパンデミックを契機としたハッカーの攻撃から守るため、というのが中国の言い分である。
ところが、実際にデータベースを閉鎖したのは2019年9月である。
中国側の主張には明らかな矛盾がある。
武漢ウイルス研究所の職員を調べたところ、誰一人として新型コロナウイルスの抗体がなかったという中国側の主張も非常に疑わしい。
武漢の人口の約４％に抗体があることがわかっているのに、武漢ウイルス研究所の５９０名の職員誰１人として抗体を持たないというのは確率的にほぼ考えられない。
腐りきった倫理観 
中国は証拠を隠滅しているので、これから調査をしても実験室からの漏洩を証明するのは難しいという意見もある。
しかし、武漢ウイルス研究所の全職員の免疫（免疫グロブリンやＴ細胞）を調べることは可能である。
全職員のウイルスへの感染履歴が分かれば、漏洩ルートが特定できる可能性がある。
この証拠は職員を殺さない限り隠滅できない。
この調査に応じない中国の研究機関に属する研究者を学会や学術誌から締め出すことは、政治とは独立に科学界だけで対応可能である。
冷戦時を思い起こせばわかる通り、独裁国家が自由主義世界の学会活動に自由に出入りできることが異常なのである。
情報隠蔽が正当化される国は、学問の場として相応しくない。
真の科学者ならば、これに同意しない人はいないだろう。
中国の研究機関に属する学者の締め出しに対し、中国政府は「差別」という言葉を使って被害者を装うと予想される。
これについては、中国からの研究者難民（亡命）受け入れで対抗することが考えられる。
これは科学者だけで実現できる問題ではなく、政治の力が必要となる。
中国の責任を強く追及すれば、中国はより隠蔽体質を強めるのではないかと懸念する感染症の専門家もいる。
しかし、そのような理屈で３００万人の死の原因を隠蔽することは全く正当化されない。
もし、中国が態度を硬化させて隠蔽体質を強めるなら、中国からの人の出入りを一切遮断すればよい。
そうすれば次の中国発の感染症は防げる。
オウム真理教は、松本サリン事件で追及を免れたから地下鉄サリン事件を起こせた。
もし、新型コロナウイルスの起源について中国を追及できなければ、より危険な次の事件が起きる可能性がある。
われわれは歴史の教訓に学ぶべきである。
新型コロナウイルスの起源を調べても、パンデミックの被害が消えるわけではなく、何の役にも立たないと言う人もいる。
しかし、起源の真相を解明し、リスク要因を正確に把握することによって、天然、実験室のいずれを起源とするウイルスであっても、次のパンデミックを防ぐ対策ができる。 まずできることとして、危険な微生物を扱う研究所に対する国際査察制度の創設、およびその種の研究所が人口密集地にある場合は、過疎地や離島に早急に移転するなどの措置が考えられるだろう。
原子力にはＩＡＥＡの査察制度があり、施設は人里離れた場所に置かれている。
それと同じ安全対策は、生命科学分野においても当然行われるべきである。
ところが、そういった議論が全くできないほど、今の科学者の倫理は腐りきっている。 

以下はリアルタイムの検索数ベスト10である。2021/4/28，17：05

1

Doesn't the face of Xi Jinping come to mind, replacing the Hitler of old?

2

半導体不足が叫ばれているのに、なんてぇことだ、俺はとっさに某国工作員の仕業じゃないかと思ったね。

3

We were made weak by the silly U.S.

4

サムスンやＬＧなどに技術移転させられた結果、韓国が人件費の安さもあって日本の半導体産業を抜き去ってしまった

5

Scientists who remain silent on contradictory Chinese claims are corrupt in their sense of ethics

6

以下はリアルタイムの検索数ベスト10である。2021/4/28，14：42

7

いや、東京五輪を開催したあとで、北京五輪に反対を表明して阻止しましょうよ。そのほうが断然効果が大きい

8

such as a particular tendency to bind to the ACE2 receptor in humans

9

The genes of the new coronaviruses have some unnatural characteristics,

10

ピーター・ダジャック…ウイルス学者として武漢ウイルス研究所の石正麗らと共同研究を行ってきた

 

The harsh voice against China has become a bipartisan movement in the United States.

The monthly magazines' WiLL and Hanada, which are now on sale, are filled with genuine articles and editorials. And yet, the price is only 950 yen (including consumption tax).
A friend of mine who is an avid reader is fond of saying that "nothing is as cheap as a book," and both magazines demonstrate that this is true.
Every Japanese citizen should go to the nearest bookstore right now to subscribe.
The genuine editorials and articles in both journals are a must-read for the Japanese and people worldwide.
I have tried to make them known as much as possible to the people of the world.
Japan is a country where the turntable of civilization is turning and where, along with the United States, it must lead the world for another 170 years.
It is only natural that the world's best papers are being published day and night in Japan. 
Until July 2010, when this column appeared, it had not disseminated these papers to the world at all.
It is what has made today's world unstable and extremely dangerous.
In this chapter, I would like to introduce an article by Hideki Kakeya, Associate Professor of Systems Information Systems at the University of Tsukuba, which appears in WiLL.
He is a real scholar who is entirely unknown to people who do not subscribe to the above monthly magazine or who subscribe to Asahi Shimbun and watch only T.V. news programs.
It is no exaggeration to say that they and the rest of the world like them have never read a genuine paper like his.
Don't Let Up on the Pursuit of China
by Hideki Kakeya.
Scientists who remain silent on contradictory Chinese claims are corrupt in their sense of ethics.
Is the leak a "conspiracy theory"? 
During Trump's presidency, the new coronavirus's theory was leaked from a laboratory was treated as a "conspiracy theory" by the major media.
There is a strong possibility that this was a calculation by the major liberal media that Trump would gain an advantage in the presidential election if public opinion became entrenched in treating China as an enemy.
However, since that time, some have conducted an objective analysis of the origin of the new coronavirus without being overwhelmed by China.
Arena Chan, a young biologist who is a postdoctoral fellow at MIT and Harvard, does not rule out the possibility of a leak from the laboratory due to a large number of virus leaks from the laboratory historically. 
She continued to seek fair investigations on Twitter repeatedly.
When Trump lost the election, the tone of the media quickly changed.
The liberal media also began to mention the leak of the virus from the lab.
In response, researchers became even more active in their pursuit.
In January 2021, Dr. Steve Quay published a 193-page paper in the U.S. arguing that the new coronavirus was most likely a laboratory leak.
In February, Professor Roland Wiesendanger of the University of Hamburg, Germany, published a 102-page paper arguing for the same possibility of a laboratory leak.
In addition, prominent figures such as the American mathematical biologist Bret Weinstein and the British science journalist Matt Wrigley also began giving media interviews arguing for a high probability of a leak from the laboratory.
Zero Japanese Life Scientists 
On March 4, 26 researchers submitted an open letter of inquiry to the investigation team sent by the WHO to Wuhan, demanding a fair investigation.
Of the 26, most are life scientists, but there are also researchers from science and engineering and social sciences.
Among the researchers who signed the letter are Arena Chan, Dr. Kwei, and Professor Wiesendanger, listed on the right, and Professor Richard Ebright. He has long pointed out the dangers of gain-of-function research.
The open letter of inquiry was published on the official website of the New York Times and reported in the Wall Street Journal and other major media outlets.
Jamie Metzl, one of the leading figures in this group of researchers, was interviewed on "60 Minutes," the signature documentary program of CBS, one of the three major U.S. networks.
Incidentally, he has worked under the Clinton administration and is not on the Republican side.
Robert Redfield, who served as director of the Centers for Disease Control and Prevention (CDC) under the Trump administration, said in a CNN interview broadcast on March 26 that the new coronavirus originated from a laboratory in Wuhan. The outbreak began around September 2019.
As you know, CNN is known as a media outlet that supports the Democratic Party.
The harsh voice against China has become a bipartisan movement in the United States.
I joined the group of researchers who signed the petition and participated in several online conferences to exchange views.
What I found out was that Japan's presence in the world is much more significant than expected.
They knew the names of Japanese newspapers in detail and were very welcoming to the new participants from Japan.
They seemed to be very interested in increasing the publicity of this activity in Japan.
This article continues.

The liberal media also began to mention the leak of the virus from the lab.

The monthly magazines' WiLL and Hanada, which are now on sale, are filled with genuine articles and editorials. And yet, the price is only 950 yen (including consumption tax).
A friend of mine who is an avid reader is fond of saying that "nothing is as cheap as a book," and both magazines demonstrate that this is true.
Every Japanese citizen should go to the nearest bookstore right now to subscribe.
The genuine editorials and articles in both journals are a must-read for the Japanese and people worldwide.
I have tried to make them known as much as possible to the people of the world.
Japan is a country where the turntable of civilization is turning and where, along with the United States, it must lead the world for another 170 years.
It is only natural that the world's best papers are being published day and night in Japan. 
Until July 2010, when this column appeared, it had not disseminated these papers to the world at all.
It is what has made today's world unstable and extremely dangerous.
In this chapter, I would like to introduce an article by Hideki Kakeya, Associate Professor of Systems Information Systems at the University of Tsukuba, which appears in WiLL.
He is a real scholar who is entirely unknown to people who do not subscribe to the above monthly magazine or who subscribe to Asahi Shimbun and watch only T.V. news programs.
It is no exaggeration to say that they and the rest of the world like them have never read a genuine paper like his.
Don't Let Up on the Pursuit of China
by Hideki Kakeya.
Scientists who remain silent on contradictory Chinese claims are corrupt in their sense of ethics.
Is the leak a "conspiracy theory"? 
During Trump's presidency, the new coronavirus's theory was leaked from a laboratory was treated as a "conspiracy theory" by the major media.
There is a strong possibility that this was a calculation by the major liberal media that Trump would gain an advantage in the presidential election if public opinion became entrenched in treating China as an enemy.
However, since that time, some have conducted an objective analysis of the origin of the new coronavirus without being overwhelmed by China.
Arena Chan, a young biologist who is a postdoctoral fellow at MIT and Harvard, does not rule out the possibility of a leak from the laboratory due to a large number of virus leaks from the laboratory historically. 
She continued to seek fair investigations on Twitter repeatedly.
When Trump lost the election, the tone of the media quickly changed.
The liberal media also began to mention the leak of the virus from the lab.
In response, researchers became even more active in their pursuit.
In January 2021, Dr. Steve Quay published a 193-page paper in the U.S. arguing that the new coronavirus was most likely a laboratory leak.
In February, Professor Roland Wiesendanger of the University of Hamburg, Germany, published a 102-page paper arguing for the same possibility of a laboratory leak.
In addition, prominent figures such as the American mathematical biologist Bret Weinstein and the British science journalist Matt Wrigley also began giving media interviews arguing for a high probability of a leak from the laboratory.
Zero Japanese Life Scientists 
On March 4, 26 researchers submitted an open letter of inquiry to the investigation team sent by the WHO to Wuhan, demanding a fair investigation.
Of the 26, most are life scientists, but there are also researchers from science and engineering and social sciences.
Among the researchers who signed the letter are Arena Chan, Dr. Kwei, and Professor Wiesendanger, listed on the right, and Professor Richard Ebright. He has long pointed out the dangers of gain-of-function research.
The open letter of inquiry was published on the official website of the New York Times and reported in the Wall Street Journal and other major media outlets.
Jamie Metzl, one of the leading figures in this group of researchers, was interviewed on "60 Minutes," the signature documentary program of CBS, one of the three major U.S. networks.
Incidentally, he has worked under the Clinton administration and is not on the Republican side.
Robert Redfield, who served as director of the Centers for Disease Control and Prevention (CDC) under the Trump administration, said in a CNN interview broadcast on March 26 that the new coronavirus originated from a laboratory in Wuhan. The outbreak began around September 2019.
As you know, CNN is known as a media outlet that supports the Democratic Party.
The harsh voice against China has become a bipartisan movement in the United States.
I joined the group of researchers who signed the petition and participated in several online conferences to exchange views.
What I found out was that Japan's presence in the world is much more significant than expected.
They knew the names of Japanese newspapers in detail and were very welcoming to the new participants from Japan.
They seemed to be very interested in increasing the publicity of this activity in Japan.
This article continues.

公開質問状はニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ウォールーストリート・ジャーナルほか、主要メディアでも報じられた

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
漏洩は「陰謀論」なのか 
トランプ大統領の在任中、新型コロナウイルスが研究所からの漏洩であるという説は大手メディアから「陰謀論」扱いされた。
中国の敵国扱いが世論に定着すると、大統領選でトランプが有利になるというリベラル系大手メディアの計算があった可能性が高い。
だが、その当時から新型コロナウイルスの起源について、中国に忖度せずに客観的な分析をしている者はいた。
ＭＩＴとハーバードでポスドク（博士研究員）をしている若手生物学者のアリーナ・チヤンは、歴史的に実験室からのウイルス漏洩事故は多数起きていることから、研究所から漏洩した可能性も排除しない公平な調査をツイッター上で繰り返し求め続けていた。
選挙でトランプが負けると、メディアの論調は一気に変わった。
リベラル系メディアもウイルスの研究所からの漏洩について言及を始めたのである。
これに呼応して、研究者たちの追及もさらに活発化した。
2021年1月、米国ではスティーブ・クウェイ博士が新型コロナウイルスは実験室からの漏洩の可能性が高いとする193頁にわたる大論文を発表した。
２月に入ると、ドイツ・ハンブルク大学のローランド・ヴィーゼンダンガー教授が、同じように実験室からの漏洩の可能性を論ずる102頁の論文を発表した。
さらに、米国の数理生物学者ブレット・ワインシュタインや英国のサイェンス・ジャーナリストのマット・リトレーなど、著名な人物たちも研究所からの漏洩の可能性が高いとの主張をメディアのインタビューで語り始めた。
日本の生命科学者はゼロ 
３月４日には、ＷＨＯが武漢に派遣した調査団に対して、26名の研究者が公正な調査を求める公開質問状を出した。
26名のうちの過半数は生命科学者であるが、理工系や社会科学の研究者も名を連ねている。
署名した研究者の中には、右に挙げたアリーナ・チヤン、クウェイ博士、ヴィーゼンダンガー教授のほか、機能獲得研究の危険性を長年指摘してきたリチャード・エブライト教授も含まれている。
この公開質問状はニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ウォールーストリート・ジャーナルほか、主要メディアでも報じられた。
この研究者グループの中心人物の一人であるジェイミー・メッツルは、米国三大ネットワークの一つであるＣＢＳの看板ドキュメンタリー番組「60ミニッツ」に出演し、インタビューを受けている。
ちなみに彼はクリントン政権下で仕事をしたことのある人物で、共和党側の人間ではない。
トランプ政権下で米疾病対策センター（ＣＤＣ）の所長を務めたロバート・レッドフィールドは、3月26日放送のＣＮＮのインタビューで、新型コロナウイルスは武漢の研究所を起源とし、2019年9月頃には感染が始まっていたとの見解を示した。
ご存じの通り、ＣＮＮは民主党支持のメディアとして知られる。
中国に対する厳しい声は、米国でも超党派の動きになっている。
私自身、署名した研究者のグループの議論の輪に入り、オンライン会議にも何度か参加して意見交換を重ねた。
そこでわかったのは、世界における日本の存在感が予想以上に大きいことである。
彼らは日本の新聞社名なども詳しく知っており、日本からの新たな参加者を大いに歓迎してくれた。
この活動の日本でのパブリシティを上げることについて強い関心を持っているようであった。
この稿続く。

米国ではスティーブ・クウェイ博士が新型コロナウイルスは実験室からの漏洩の可能性が高いとする193頁にわたる大論文を発表

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
漏洩は「陰謀論」なのか 
トランプ大統領の在任中、新型コロナウイルスが研究所からの漏洩であるという説は大手メディアから「陰謀論」扱いされた。
中国の敵国扱いが世論に定着すると、大統領選でトランプが有利になるというリベラル系大手メディアの計算があった可能性が高い。
だが、その当時から新型コロナウイルスの起源について、中国に忖度せずに客観的な分析をしている者はいた。
ＭＩＴとハーバードでポスドク（博士研究員）をしている若手生物学者のアリーナ・チヤンは、歴史的に実験室からのウイルス漏洩事故は多数起きていることから、研究所から漏洩した可能性も排除しない公平な調査をツイッター上で繰り返し求め続けていた。
選挙でトランプが負けると、メディアの論調は一気に変わった。
リベラル系メディアもウイルスの研究所からの漏洩について言及を始めたのである。
これに呼応して、研究者たちの追及もさらに活発化した。
2021年1月、米国ではスティーブ・クウェイ博士が新型コロナウイルスは実験室からの漏洩の可能性が高いとする193頁にわたる大論文を発表した。
２月に入ると、ドイツ・ハンブルク大学のローランド・ヴィーゼンダンガー教授が、同じように実験室からの漏洩の可能性を論ずる102頁の論文を発表した。
さらに、米国の数理生物学者ブレット・ワインシュタインや英国のサイェンス・ジャーナリストのマット・リトレーなど、著名な人物たちも研究所からの漏洩の可能性が高いとの主張をメディアのインタビューで語り始めた。
日本の生命科学者はゼロ 
３月４日には、ＷＨＯが武漢に派遣した調査団に対して、26名の研究者が公正な調査を求める公開質問状を出した。
26名のうちの過半数は生命科学者であるが、理工系や社会科学の研究者も名を連ねている。
署名した研究者の中には、右に挙げたアリーナ・チヤン、クウェイ博士、ヴィーゼンダンガー教授のほか、機能獲得研究の危険性を長年指摘してきたリチャード・エブライト教授も含まれている。
この公開質問状はニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ウォールーストリート・ジャーナルほか、主要メディアでも報じられた。
この研究者グループの中心人物の一人であるジェイミー・メッツルは、米国三大ネットワークの一つであるＣＢＳの看板ドキュメンタリー番組「60ミニッツ」に出演し、インタビューを受けている。
ちなみに彼はクリントン政権下で仕事をしたことのある人物で、共和党側の人間ではない。
トランプ政権下で米疾病対策センター（ＣＤＣ）の所長を務めたロバート・レッドフィールドは、3月26日放送のＣＮＮのインタビューで、新型コロナウイルスは武漢の研究所を起源とし、2019年9月頃には感染が始まっていたとの見解を示した。
ご存じの通り、ＣＮＮは民主党支持のメディアとして知られる。
中国に対する厳しい声は、米国でも超党派の動きになっている。
私自身、署名した研究者のグループの議論の輪に入り、オンライン会議にも何度か参加して意見交換を重ねた。
そこでわかったのは、世界における日本の存在感が予想以上に大きいことである。
彼らは日本の新聞社名なども詳しく知っており、日本からの新たな参加者を大いに歓迎してくれた。
この活動の日本でのパブリシティを上げることについて強い関心を持っているようであった。
この稿続く。

リベラル系メディアもウイルスの研究所からの漏洩について言及を始めた…

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
漏洩は「陰謀論」なのか 
トランプ大統領の在任中、新型コロナウイルスが研究所からの漏洩であるという説は大手メディアから「陰謀論」扱いされた。
中国の敵国扱いが世論に定着すると、大統領選でトランプが有利になるというリベラル系大手メディアの計算があった可能性が高い。
だが、その当時から新型コロナウイルスの起源について、中国に忖度せずに客観的な分析をしている者はいた。
ＭＩＴとハーバードでポスドク（博士研究員）をしている若手生物学者のアリーナ・チヤンは、歴史的に実験室からのウイルス漏洩事故は多数起きていることから、研究所から漏洩した可能性も排除しない公平な調査をツイッター上で繰り返し求め続けていた。
選挙でトランプが負けると、メディアの論調は一気に変わった。
リベラル系メディアもウイルスの研究所からの漏洩について言及を始めたのである。
これに呼応して、研究者たちの追及もさらに活発化した。
2021年1月、米国ではスティーブ・クウェイ博士が新型コロナウイルスは実験室からの漏洩の可能性が高いとする193頁にわたる大論文を発表した。
２月に入ると、ドイツ・ハンブルク大学のローランド・ヴィーゼンダンガー教授が、同じように実験室からの漏洩の可能性を論ずる102頁の論文を発表した。
さらに、米国の数理生物学者ブレット・ワインシュタインや英国のサイェンス・ジャーナリストのマット・リトレーなど、著名な人物たちも研究所からの漏洩の可能性が高いとの主張をメディアのインタビューで語り始めた。
日本の生命科学者はゼロ 
３月４日には、ＷＨＯが武漢に派遣した調査団に対して、26名の研究者が公正な調査を求める公開質問状を出した。
26名のうちの過半数は生命科学者であるが、理工系や社会科学の研究者も名を連ねている。
署名した研究者の中には、右に挙げたアリーナ・チヤン、クウェイ博士、ヴィーゼンダンガー教授のほか、機能獲得研究の危険性を長年指摘してきたリチャード・エブライト教授も含まれている。
この公開質問状はニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ウォールーストリート・ジャーナルほか、主要メディアでも報じられた。
この研究者グループの中心人物の一人であるジェイミー・メッツルは、米国三大ネットワークの一つであるＣＢＳの看板ドキュメンタリー番組「60ミニッツ」に出演し、インタビューを受けている。
ちなみに彼はクリントン政権下で仕事をしたことのある人物で、共和党側の人間ではない。
トランプ政権下で米疾病対策センター（ＣＤＣ）の所長を務めたロバート・レッドフィールドは、3月26日放送のＣＮＮのインタビューで、新型コロナウイルスは武漢の研究所を起源とし、2019年9月頃には感染が始まっていたとの見解を示した。
ご存じの通り、ＣＮＮは民主党支持のメディアとして知られる。
中国に対する厳しい声は、米国でも超党派の動きになっている。
私自身、署名した研究者のグループの議論の輪に入り、オンライン会議にも何度か参加して意見交換を重ねた。
そこでわかったのは、世界における日本の存在感が予想以上に大きいことである。
彼らは日本の新聞社名なども詳しく知っており、日本からの新たな参加者を大いに歓迎してくれた。
この活動の日本でのパブリシティを上げることについて強い関心を持っているようであった。
この稿続く。

such as a particular tendency to bind to the ACE2 receptor in humans

The monthly magazines' WiLL and Hanada, which are now on sale, are filled with genuine articles and editorials. And yet, the price is only 950 yen (including consumption tax).
A friend of mine who is an avid reader is fond of saying that "nothing is as cheap as a book," and both magazines demonstrate that this is true.
Every Japanese citizen should go to the nearest bookstore right now to subscribe.
The genuine editorials and articles in both journals are a must-read for the Japanese and people worldwide.
I have tried to make them known as much as possible to the people of the world.
Japan is a country where the turntable of civilization is turning and where, along with the United States, it must lead the world for another 170 years.
It is only natural that the world's best papers are being published day and night in Japan. 
Until July 2010, when this column appeared, it had not disseminated these papers to the world at all.
It is what has made today's world unstable and extremely dangerous.
In this chapter, I would like to introduce an article by Hideki Kakeya, Associate Professor of Systems Information Systems at the University of Tsukuba, which appears in WiLL.
He is a real scholar who is entirely unknown to people who do not subscribe to the above monthly magazine or who subscribe to Asahi Shimbun and watch only T.V. news programs.
It is no exaggeration to say that they and the rest of the world like them have never read a genuine paper like his.
Don't Let Up on the Pursuit of China
by Hideki Kakeya.
Scientists who remain silent on contradictory Chinese claims are corrupt in their sense of ethics.
Complete Cozy Relationship 
There is also a problem with the composition of the WHO's international survey team.
The U.S. member of the team was Peter Dajak, a virologist who worked in Wuhan.
He is a virologist who has conducted joint research with Shi Zhengli and others at the Wuhan Institute of Virology.
He has an apparent conflict of interest in investigating the Wuhan Institute of Virology.
Until now, the Wuhan Institute of Virology has conducted many joint research projects with U.S. virologists.
It is because they have been able to conduct dangerous research that is banned in the U.S.
This study called "function acquisition research" modifies the genes of existing viruses to make them more susceptible to human infection and increase their virulence. 
Naturally, it can apply this technology to the development of biological weapons.
The genes of the new coronaviruses have some unnatural characteristics, such as a particular tendency to bind to the ACE2 receptor in humans.
Many studies have been conducted in the past to realize these characteristics by artificially modifying the virus's genes, and the results have been published in many academic papers.
The Wuhan Institute of Virology is one of the research institutions that have published such papers.
From the standpoint of a virologist who has been researching the acquisition of functions, including Dajack's, it would be easy to understand.
If the virus leaks from the laboratory, it will not be possible to continue research using the Chinese laboratory as before.
They would not be able to obtain a research budget and would not be able to write papers.
In other words, it would put them in a difficult position as a researcher.
Under such circumstances, they cannot be expected to conduct an impartial investigation at all.
There have been several reports about Dajack that have made me question his fairness as a scientist.
In February 2020, scientists, including Dajack, issued a statement in the journal The Lancet condemning the "conspiracy theory" that a new coronavirus had leaked from the lab.  
However, according to an online article in the Daily Caller on January 18, 2021, Dajak's spokesperson reportedly told the Wall Street Journal that he stated to protect Chinese researchers.
Although it is a complete adhesion, WHO, which dispatches researchers who have an adhesion relationship with Chinese researchers as members of the research team, is naturally questioned for its fairness.
This article continues.

 

The genes of the new coronaviruses have some unnatural characteristics,

The monthly magazines' WiLL and Hanada, which are now on sale, are filled with genuine articles and editorials. And yet, the price is only 950 yen (including consumption tax).
A friend of mine who is an avid reader is fond of saying that "nothing is as cheap as a book," and both magazines demonstrate that this is true.
Every Japanese citizen should go to the nearest bookstore right now to subscribe.
The genuine editorials and articles in both journals are a must-read for the Japanese and people worldwide.
I have tried to make them known as much as possible to the people of the world.
Japan is a country where the turntable of civilization is turning and where, along with the United States, it must lead the world for another 170 years.
It is only natural that the world's best papers are being published day and night in Japan. 
Until July 2010, when this column appeared, it had not disseminated these papers to the world at all.
It is what has made today's world unstable and extremely dangerous.
In this chapter, I would like to introduce an article by Hideki Kakeya, Associate Professor of Systems Information Systems at the University of Tsukuba, which appears in WiLL.
He is a real scholar who is entirely unknown to people who do not subscribe to the above monthly magazine or who subscribe to Asahi Shimbun and watch only T.V. news programs.
It is no exaggeration to say that they and the rest of the world like them have never read a genuine paper like his.
Don't Let Up on the Pursuit of China
by Hideki Kakeya.
Scientists who remain silent on contradictory Chinese claims are corrupt in their sense of ethics.
Complete Cozy Relationship 
There is also a problem with the composition of the WHO's international survey team.
The U.S. member of the team was Peter Dajak, a virologist who worked in Wuhan.
He is a virologist who has conducted joint research with Shi Zhengli and others at the Wuhan Institute of Virology.
He has an apparent conflict of interest in investigating the Wuhan Institute of Virology.
Until now, the Wuhan Institute of Virology has conducted many joint research projects with U.S. virologists.
It is because they have been able to conduct dangerous research that is banned in the U.S.
This study called "function acquisition research" modifies the genes of existing viruses to make them more susceptible to human infection and increase their virulence. 
Naturally, it can apply this technology to the development of biological weapons.
The genes of the new coronaviruses have some unnatural characteristics, such as a particular tendency to bind to the ACE2 receptor in humans.
Many studies have been conducted in the past to realize these characteristics by artificially modifying the virus's genes, and the results have been published in many academic papers.
The Wuhan Institute of Virology is one of the research institutions that have published such papers.
From the standpoint of a virologist who has been researching the acquisition of functions, including Dajack's, it would be easy to understand.
If the virus leaks from the laboratory, it will not be possible to continue research using the Chinese laboratory as before.
They would not be able to obtain a research budget and would not be able to write papers.
In other words, it would put them in a difficult position as a researcher.
Under such circumstances, they cannot be expected to conduct an impartial investigation at all.
There have been several reports about Dajack that have made me question his fairness as a scientist.
In February 2020, scientists, including Dajack, issued a statement in the journal The Lancet condemning the "conspiracy theory" that a new coronavirus had leaked from the lab.  
However, according to an online article in the Daily Caller on January 18, 2021, Dajak's spokesperson reportedly told the Wall Street Journal that he stated to protect Chinese researchers.
Although it is a complete adhesion, WHO, which dispatches researchers who have an adhesion relationship with Chinese researchers as members of the research team, is naturally questioned for its fairness.
This article continues.

 

新型コロナウイルスの遺伝子には、人間のＡＣＥ２受容体に特に結合しやすいなどの不自然な特徴がある

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
完全な癒着関係 
ＷＨＯの国際調査団のメンバー構成にも問題がある。
同調査団に米国から参加したのはピーター・ダジャックという人物である。
彼は、ウイルス学者として武漢ウイルス研究所の石正麗らと共同研究を行ってきたことで知られる。
彼には武漢ウイルス研究所を調査する上で明らかな利益相反がある。
これまで、武漢ウイルス研究所は米国のウイルス学者と多くの共同研究を行ってきた。
その理由は、米国では禁止されている危険な研究を行うことができたからである。
既存のウイルスの遺伝子を改変して、人間に感染しやすくしたり、毒性を強めたりする「機能獲得研究」と呼ばれる研究である。
当然ながら、生物兵器開発にも応用可能な技術である。
新型コロナウイルスの遺伝子には、人間のＡＣＥ２受容体に特に結合しやすいなどの不自然な特徴がある。
これらの性質をウイルスの遺伝子の人工的改変で実現した研究は過去に多く行われており、その成果は学術論文として多数出版されている。
武漢ウイルス研究所も、そうした論文を発表してきた研究機関の一つである。
ダジャックを含む機能獲得研究を進めてきたウイルス学者の立場からすれば、ウイルスが研究所から漏れたということになれば、これまでのように中国の研究所を利用して研究を続けることができなくなる。
研究予算もとれなくなり、論文も書けなくなる。
つまり、研究者として厳しい立場に追い込まれる。
その状況で、公平な調査を行うことは全く期待できない。
ダジャックについては、これまでも科学者としての公正さを疑わせる報道が何度かなされている。
2020年2月、ダジャックを含む科学者たちは学術誌『ランセット』で、新型コロナウイルスが研究所から漏れたとする「陰謀論」を非難する声明を出した。
しかし、2021年1月18日のデイリー・コーラーのネット記事によると、ダジヤックの広報担当はウォール・ストリート・ジャーナルの取材に対し、「この声明は中国の研究者を守るために出した」と発言したことが報じられている。
完全な癒着であるが、中国の研究者と癒着関係にある研究者を調査団の一員として派遣するＷＨＯは、その公正さを疑われて当然である。
この稿続く。

ピーター・ダジャック…ウイルス学者として武漢ウイルス研究所の石正麗らと共同研究を行ってきた

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円（消費税込み）である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
完全な癒着関係 
ＷＨＯの国際調査団のメンバー構成にも問題がある。
同調査団に米国から参加したのはピーター・ダジャックという人物である。
彼は、ウイルス学者として武漢ウイルス研究所の石正麗らと共同研究を行ってきたことで知られる。
彼には武漢ウイルス研究所を調査する上で明らかな利益相反がある。
これまで、武漢ウイルス研究所は米国のウイルス学者と多くの共同研究を行ってきた。
その理由は、米国では禁止されている危険な研究を行うことができたからである。
既存のウイルスの遺伝子を改変して、人間に感染しやすくしたり、毒性を強めたりする「機能獲得研究」と呼ばれる研究である。
当然ながら、生物兵器開発にも応用可能な技術である。
新型コロナウイルスの遺伝子には、人間のＡＣＥ２受容体に特に結合しやすいなどの不自然な特徴がある。
これらの性質をウイルスの遺伝子の人工的改変で実現した研究は過去に多く行われており、その成果は学術論文として多数出版されている。
武漢ウイルス研究所も、そうした論文を発表してきた研究機関の一つである。
ダジャックを含む機能獲得研究を進めてきたウイルス学者の立場からすれば、ウイルスが研究所から漏れたということになれば、これまでのように中国の研究所を利用して研究を続けることができなくなる。
研究予算もとれなくなり、論文も書けなくなる。
つまり、研究者として厳しい立場に追い込まれる。
その状況で、公平な調査を行うことは全く期待できない。
ダジャックについては、これまでも科学者としての公正さを疑わせる報道が何度かなされている。
2020年2月、ダジャックを含む科学者たちは学術誌『ランセット』で、新型コロナウイルスが研究所から漏れたとする「陰謀論」を非難する声明を出した。
しかし、2021年1月18日のデイリー・コーラーのネット記事によると、ダジヤックの広報担当はウォール・ストリート・ジャーナルの取材に対し、「この声明は中国の研究者を守るために出した」と発言したことが報じられている。
完全な癒着であるが、中国の研究者と癒着関係にある研究者を調査団の一員として派遣するＷＨＯは、その公正さを疑われて当然である。
この稿続く。