台湾・高雄にあるArt Kitchen『J. C. Co 芸術厨房』。この店で売っている、あるアイスクリームが話題になっています。→こちらなどの報道
このアイスクリームを食べる動画の、アクセス回数が、なんと、1890万回。→こちら
とても可愛いけど、食べるにはちょっとリアル過ぎるともいえる子犬のアイスクリーム。本当の犬もびっくり。
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貴方はたべれますか？
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米国大統領選で、オバマ大統領と戦ったジョン・マケイン氏がなくなった訃報ニュースを見た途端、2002年にベトナムのハノイに滞在したことを思い出した。→こちらの弊ブログ
ジョン・マケインは、2008年の大統領選挙の共和党の候補者だった。 ジョン・マケインは、バラク・オバマ大統領に敗れた。
彼は、実は、1967年のハノイの爆撃で撃墜されて、チュックバック湖に落ちて、５年半をハノイヒルトン（ハノイの収容所のこと）で過ごした、という経歴を持っているのです。ハノイの北側にあるタイ湖に隣接するチュックバック湖畔には、ジョン・マケイン撃墜記念碑が残されている。
ジョン・マケインは、73年のパリ協定に基づいて釈放され、帰国時には、米国では英雄として迎えられた。その後、海軍に復帰した。
マケインは、海軍の家系で、祖父、父親とも海軍提督だそうです。 退役後、政界に転身して下院議員、つづいて上院議員となるのです。
チェックバック湖に撃墜時の負傷を十分受けられづ、5年半の捕虜生活もあり、両腕に思い障害が残ったそうです。
マケインが政界に転身して、成功を収めていく過程には、おそらく、ハノイヒルトンで暮らしたという経歴が大きくかかわっていると思われます。
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ハノイのホアロー収容所に展示してある米国捕虜の写真（2002年撮影）
（写真からは名前が確認できないが、マケイン氏の若かりし頃の写真と比較しても、真ん中の写真が、マケイン氏）
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2000年にマケイン氏がホアロー収容所を訪れた折の報道写真。
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台風20号は日本海に抜けたが、直撃を受けた淡路島では、風力発電の風車が倒壊したニュースで朝から賑わっていた。→こちらの報道
このニュースを見た途端？？？と思った。
日本では、基礎設計などには、台風を考慮して設計風力を考慮するようになっている。その数値は、記録数値に、さらに余裕を取るのが普通だ。
私もエンジニア―なんだ！ 何が起きていたのか、調べてみたくなった。
転倒したからには、台風20号ではそれ以上の風があったのだろうか？ 又は、竜巻が発生し、考えられない転倒モーメントが発生したのか?
でも、映像を見ると、基礎のコンクリートは破壊されたのではなく、すっぽり抜けているようだ。
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平成19年1月に、青森県東海村で、似たような倒壊事故があったのが、報告されているのを見つけた。→岩屋ウィンド・ファームの倒壊報告
疑問を呈しているブログ：岩屋ウィンド・ファームの倒壊
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ここで、上げらえていた原因は、① 主原因は、過回転による荷重が設計荷重を上回っていたこと 約2倍の荷重が作用したとしている。 ② 過回転を招いたのは、保守の際の、ブレードの角度固定ミス。
しかし、なぜ、このような最悪ケースを考慮した風荷重の想定をしないのか、または、ブレードの角度固定の対策はなされていたのか疑問が残る。
ブレードの角度と転倒モーメントに関して、共振を含め、いろいろ研究されている。→こちらなど
倒壊事故だけでなく、いろいろ問題を起こしているようだ。対策の提言などがあがっている。→こちら
<追記＞
東京大学大学院の石原孟教授は、今回の事故は設計・工事の欠陥ではないかと指摘している。また、「全国にある風車が強風に耐えられる設計になっているか、緊急に点検する必要がある。」と、 全国の風力発電の緊急の点検を提唱している→こちら
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電気自動車（ＥＶ）向けの急速充電器について、日本と中国の業界団体が、次世代規格を統一することで合意した。
２０２０年をめどに１０分以下で充電できる機器の共同開発を目指す。日本と中国、欧州が、規格争いを繰り広げてきたが、日中が手を組むことで９割超の占有率（シェア）を握ることになり、世界標準へと大きく近づく。→こちらの報道
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日本の急速充電器の規格「ＣＨＡｄｅＭＯ（チャデモ）」の普及に向け、自動車や充電器のメーカーなどが設立した「チャデモ協議会」と中国の規格「ＧＢ／Ｔ」を推進する「中国電力企業連合会」が、月内にも北京で合意書に調印する、と。
次世代の車の規格が世界を制覇する可能性があり、画期的だが、また、米中経済戦争の火種となりかねない。
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8月15日の終戦の日の安倍首相演説を聞いていると、戦後間もない時代は、平和に・戦後復興＝経済発展に努力していたが、最近は、平和ボケしているように聞こえてくる。
平成に入って30年、世界の経済が発展しているが、日本はどうだろう？
ここ30年の米国、中国、日本のGDPの伸びを見てみよう。主要国のGDPを変化→こちら
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中国は約58倍、米国は約6倍、ドイツは少し伸びている、一方、日本はほとんど伸びていない。
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トランプ大統領が、中国を叩き始めたのも、うなずける。
実際、米中経済戦争の火ぶたは、7月6日にきった。→こちら
中国の経済への影響は深刻だ。→こちら
この22日に、米中会談が予定されているが、予想は？→こちら
日本経済にどう影響してくるのか、小さいという試算もあるが、注意深く見る必要がありそうだ。
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