宮原中学校、東南山側の地下壕および換気口

宮原中学校、東南山側の地下壕および換気口

防空壕とは、敵方の航空機の攻撃（空爆、機銃掃射）及びミサイル攻撃から避難するために地下に造られた施設。避難壕 の一種です。

地下壕入口跡は入口も含めて、全て塞がれています。

 

鉄筋コンクリート造のものも一部に造られたが、第二次世界大戦時の空襲に備えたものは物資難の状況から多くは土に穴を掘り、周囲に土を盛ったり、廃材を利用して築いていました。

都市部に造られた簡易なものは、大戦の終結後まもなく破壊されたが、郊外に造られた洞窟状の防空壕や、鉄筋コンクリート造のものが残っていることもある。戦争遺跡として保存すべきという意見もあるが、崩落など事故が懸念されるものもあり、各地で問題になっています。

地下壕入口と言うより、換気口のような構造であるが、詳細は不明。

 

入口の前にはコンクリート製の爆風よけ構造物がある。　

 

 

日本では第二次世界大戦中に、アメリカ軍をはじめとする連合国軍機による銃後への大規模空襲が現実のものとなり、空襲の危険から逃れるため、1944年頃から学校の校庭、強制疎開跡の空き地、個人宅内などに大量に作られるようになりました。空襲警報が鳴ると、身近なところに造られた防空壕に身を隠しました。

 

日本政府は、旧軍、地方公共団体、町内会等が築造した防空壕を特殊地下壕（とくしゅちかごう）と呼び調査や対策を行っています。2005年の調査では、日本全国に10,280箇所が確認されているが、民有地では世代交代などにより地域住民や土地所有者ですら存在を忘れているケースも多く、調査のたびに実数は増える傾向にあります。 多くの防空壕では、老朽化が進み落盤による地表の陥没や、遊び場としていた小・中学生が巻き込まれて一酸化炭素中毒や酸素欠乏症で死亡するなどにより問題になることもあります。対策は、陥没が酷い場合は破壊や埋め戻しを、今後も耐久性が見込まれる場合は、出入口をコンクリート擁壁や土留で封鎖する措置が取られます。実施主体は、国有地は直轄で、民有地は国土交通省などの補助を受けた地方自治体が対策を講じることとなるが、地方自治体による地籍調査の遅れや財政不足等の事情により進んでいません。