14日に書いた「スタグフレーションか」というものを書きましたが、このスタグフレーションとはどのようなものでしょうか?経済の成長がないところに本来は経済成長の中に起きるべきインフレが同時に起きている状態といってもよいのではないでしょうか?
もう一度東京新聞の「消費増税でGDP急減 個人消費落ち込み 4~6月期」という記事の表を見てみましょう。
14年の4-6期の特徴はどこにあるのでしょうか?
名目GDPの落ち込みはマイナスですがほぼゼロに近い。しかし実質GDPはー6.8と急激に落ちています。この名目に対する実質の差が低くなればデフレーターは大きくなります。こちらの記事の表を見ると。そのためにデフレーターは+2に跳ね上がっています。それではこのデフレーター+2はどのようなことを現しているかといえば、こちらの記事の名目と実質のGDPについての解説がわかりやすと思うのですが、デフレーターが+1を超えるとそれはインフレとなる。4-6期のデフレーター+2は相当なインフレ状態を現していると見たほうがよいでしょう。
しかしこのインフレは経済成長がマイナスの状態で起きている。
マイナス成長下のインフレです。
このデフレーターから見るインフレは政府・日銀の目標ですからそうは簡単に方向転換をしない。これがまたマイナス成長下のインフレを拡大していく。
このデフレーターが現すインフレ傾向は消費増税により引き起こされたとみるべきですが、アベノミクス自体がアベノミクス期待で13年1-3期には名目実質ともに高くなるのですが、実際の経済の動きは実質GDPは下り坂で徐々に名目GDPは横ばいになる。この延長線で見ると消費増税がなくても名目と実質の差は広がりインフレ傾向を示していたでしょう。しかしもちろん消費増税がインフレを一気に引き起こした。それもマイナス成長の中でのものです。
アベノミクスの矛盾そのものが噴出していると同時にその矛盾を大きくしたのが消費増税だということです。
「安倍政権がもたらした消費税増税による自業自得的な経済急減速について(いわゆるリフレ派の見解まとめ)」という記事がありますが、消費増税を否定しても緩和策は継続すべきといった論理もまたアベノミクスの期待から失望の中にある状態ではそうは効果は出ずに、デフレーターから見るインフレは4-6期よりも改善される場合もありますがマイナス成長あるいはゼロ成長の中でのインフレに変わりはないでしょう。
スタグフレーション=マイナス成長下のインフレ=悪性の物価高となります。早い時期のアベノミクスからの脱却が必要ですし、日銀の量的緩和も出口に向かうべきです。今の矛盾をどうにか繕うために年金積立金までもを株価維持に使ってしまう危険性や更なる消費増税と労働者の生活低下を引き起こしかねません。
もちろんこのアベノミクスと量的緩和からの脱却をソフトランディングさせるのは相当難しい状態にすでに陥っているかもしれませんが、だからと言ってこのまま突っ走ったらさらにひどい状態になってしまいます。これが安倍政権が作り出してしまった経済的の現在時点の状態でしょう。
もう一度東京新聞の「消費増税でGDP急減 個人消費落ち込み 4~6月期」という記事の表を見てみましょう。
14年の4-6期の特徴はどこにあるのでしょうか?
名目GDPの落ち込みはマイナスですがほぼゼロに近い。しかし実質GDPはー6.8と急激に落ちています。この名目に対する実質の差が低くなればデフレーターは大きくなります。こちらの記事の表を見ると。そのためにデフレーターは+2に跳ね上がっています。それではこのデフレーター+2はどのようなことを現しているかといえば、こちらの記事の名目と実質のGDPについての解説がわかりやすと思うのですが、デフレーターが+1を超えるとそれはインフレとなる。4-6期のデフレーター+2は相当なインフレ状態を現していると見たほうがよいでしょう。
しかしこのインフレは経済成長がマイナスの状態で起きている。
マイナス成長下のインフレです。
このデフレーターから見るインフレは政府・日銀の目標ですからそうは簡単に方向転換をしない。これがまたマイナス成長下のインフレを拡大していく。
このデフレーターが現すインフレ傾向は消費増税により引き起こされたとみるべきですが、アベノミクス自体がアベノミクス期待で13年1-3期には名目実質ともに高くなるのですが、実際の経済の動きは実質GDPは下り坂で徐々に名目GDPは横ばいになる。この延長線で見ると消費増税がなくても名目と実質の差は広がりインフレ傾向を示していたでしょう。しかしもちろん消費増税がインフレを一気に引き起こした。それもマイナス成長の中でのものです。
アベノミクスの矛盾そのものが噴出していると同時にその矛盾を大きくしたのが消費増税だということです。
「安倍政権がもたらした消費税増税による自業自得的な経済急減速について(いわゆるリフレ派の見解まとめ)」という記事がありますが、消費増税を否定しても緩和策は継続すべきといった論理もまたアベノミクスの期待から失望の中にある状態ではそうは効果は出ずに、デフレーターから見るインフレは4-6期よりも改善される場合もありますがマイナス成長あるいはゼロ成長の中でのインフレに変わりはないでしょう。
スタグフレーション=マイナス成長下のインフレ=悪性の物価高となります。早い時期のアベノミクスからの脱却が必要ですし、日銀の量的緩和も出口に向かうべきです。今の矛盾をどうにか繕うために年金積立金までもを株価維持に使ってしまう危険性や更なる消費増税と労働者の生活低下を引き起こしかねません。
もちろんこのアベノミクスと量的緩和からの脱却をソフトランディングさせるのは相当難しい状態にすでに陥っているかもしれませんが、だからと言ってこのまま突っ走ったらさらにひどい状態になってしまいます。これが安倍政権が作り出してしまった経済的の現在時点の状態でしょう。