東西冷戦の時には、西側で社会主義勢力が勢いづかないように、
西ヨーロッパで社会保障が充実していったということが有ったので、
米中対立でも、中国にアメリカも人権を尊重していないなどと言われないように、
再分配制度の拡充などが広まればいいのだが、そうなるのだろうか。
財源としては、GAFAへの課税が使えそうに思えるが、
これからどうなっていくのだろう。
東西冷戦の時には、西側で社会主義勢力が勢いづかないように、
西ヨーロッパで社会保障が充実していったということが有ったので、
米中対立でも、中国にアメリカも人権を尊重していないなどと言われないように、
再分配制度の拡充などが広まればいいのだが、そうなるのだろうか。
財源としては、GAFAへの課税が使えそうに思えるが、
これからどうなっていくのだろう。
の映画化です。原作者は軍隊に入隊後、イラクへ派遣され、 同名小説
帰国後にPTSDになり、その苦しみを紛らわせるために麻薬に依存し、
銀行強盗で捕まり服役中とのことです。
あらすじ
大学生の主人公は、恋人のエミリーとのいざこざをきっかけに、陸軍に志願します。
そして厳しい訓練を経て、衛生兵となり、イラクへ派遣されます。
そこで多くの重傷を負った人や、亡くなる人を見ることになるのでした。
そして本人は帰国できるのでしたが、帰国後に戦争体験からPTSDになり、
様々な症状に苦しめられ、医者にかかってもあまり変わらないことから、
結婚したエミリーも巻き込まれ、ふたりとも薬物に依存することになります。
違法な薬物も使うので、お金も直ぐに足りなくなり、銀行強盗をして
なんとか薬物を買おうとします。
感想
第二次大戦に従軍した人にも、帰国後に具合が悪くなる人はかなり居たのでしょうが、
周囲は見て見ぬ振りをしていたのでしょう。その事があとの世代にも影響を与えていそうです。
司馬遼太郎さんが、日本のいい時代を小説にして、多くの読者を獲得したり、
団塊の世代の左翼の人が、ソ連や中国に夢を持っていたのも、その影響かもしれません。
薬物依存症の場合、遊びで薬物を試してはまって抜けられなくなった人も、
何らかの苦しみを紛らわせる為に薬物を使うようになった人も、状態が悪くなると、
同じように見えるため、医療などの周囲の支援が受けにくいのかもしれません。
医療関係者と薬物依存症の人では、この映画で描かれるように、
社会階級や、生育歴、人生経験の違いが大きいので、想像が及ばないことも多そうです。
この映画の中では、銀行の窓口の方が、結構かんたんにお金を渡しますが、
人命を尊重する文化の影響なのでしょう。
Cherry — Official Trailer | Apple TV+
あらすじ
海兵隊の狙撃兵の主人公のベア(スコット・ブライアー)とスポッターのカウボーイ
(ダリン・デウィット・ヘンソン)は、任務中に捕らえられ、拷問を受けたり、薬物を注射されます。
そのため、敵から脱出して帰国後に、カウボーイは余命三ヶ月と宣告されます。
治療法はありますが、退役軍人省の予算不足により、有効な治療を受けられません。
そのためベアは、地下格闘技の試合に出て、治療費を稼ごうとするのでした。
感想
友人のため主人公が賞金を得るために格闘技の試合に出るというのは、何かとある展開ですが、
本作では、全体的に寒々とした映像で、静かに淡々と話が進んでいきます。
格闘技のジムの事務員の若い母親が、麻薬依存になっているところなどは
現在の米国を反映した作りになっているのでしょう。
ちなみにベアは白人で、カウボーイは黒人、その奥さんは白人という設定に、
これまでの映画との違いを感じました。
近年、米軍の人たちは、戦場で戦死したり、重度の障害を負ったりすることも多いので、
外国のためにそのような負担を負わされることに、疑問や不信感を持つことは、
当然でしょう。
そのため退役軍人の人たちは、リベラルで普遍的な価値観を掲げる民主党や
リベラル派ではなく、自国第一の保守派の人を支持するのは、当然の結果でしょう。
いくらハイテク産業が、利益を上げ、寄付をしたり税金を収めていても、
世界中に軍隊を派遣していては、米国が貧しくなるのは当然の結果だと思います。
さらに、普通の庶民が貧しくなっていくと、自国第一を主張する人が増えていくのは
必然性のあることだと思いました。
有名な映画ではないのですが、地味な佳作です。
宣伝文にあるようなアクション映画ではなく、友情と自己犠牲を描いた映画でした。
この映画の日本版のポスターも、オリジナルのものと比べると、色々詰め込み過ぎで、
センスのないものになっていました。
原題:Black Bear/ Submission (2019年)
映画『ザ・スナイパー 孤高の男』予告編
著者によると、欧米の反緊縮論者には、私的投資のために銀行で信用創造で創られるお金に代わって、
教育や住宅、エネルギー転換などの公共的投資のための仕組みを打ち立てようとの志向があり、
そこには貨幣発行を社会化すべきとの発想があるとのことです。
欧米の反緊縮論は必要なだけ政府が支出をするという話ではなく、
背景には急進的な体制変革志向があり、
単に市場のお金の量を増やすという考えではないそうです。
YOUTUBEなどで、MMTに関して見ていても、そのあたりは知りませんでした。