南魚沼~わが故郷から~

四季折々姿を変える豊かな自然を次世代に
活き活きとした顔が溢れる元気なまちをつくろう

塩沢 牧之通り ~市街地活性化~

2007年03月03日 | 地域・まちづくり
 中心市街地の活性化はどこの町を訪れても、大きな課題である。
私は専門的に勉強をしたこともないし、様々なまちづくりに日々取り組んでいるわけでもない。
元々郊外に住んでいるので、買い物先が市街地でも郊外の大型店でも用が足りればいいと思う
ごく平凡な市民である。

 少し大きな町に行って、まちの中心部の通りを歩いてみて、おそらく誰もが思い、気づく
ことは次のようなことではないだろうか。
「閉まったままの商店」「開いていても入ってみようとは思わない商店」・・・。
いつしか買い物は、大型店に変わっている。
広い駐車スペース、品ぞろいの多さ、価格の安さ、入りやすさ、どれをとっても大型店や
ホームセンターに足が向いてしまう。
車社会で道路も整備されれば、当然の結果といえるだろう。

 さて牧之通り、ここ数年通りが広くなり軒を並べる店舗が、かつて幼い頃観たあの懐かしい
家並みにどんどん変わっている。
平成18年度 地域住宅計画奨励賞 (まちづくり部門)を受賞したという輝かしいニュースも
伝わってきた。
しかし、以前このまちづくりに関わっていた方の話を伺ったことがあるが、最初から順風満帆
に進んできたわけではない。
道路を拡張するために、各戸の2mのセットバックであるとか、多くの難題、課題をクリア
しながらここまで来たということだろう。
通りに軒を連ねる方々や関係者の苦労は大きかったことだろう。

 きょうはひな祭り、この通りの約30軒のお宅でひな人形が公開されている。
いずれも歴史のある逸品で美しいとの話である。
観に行きたいとは思うのだが、男のせいかあまり興味がわかず行かないでいる。
 そんな観るだけでも魅力あるまちがどんどん出来上がりつつあるのですが、相変わらず通過
するだけの通りであることが多い。
なぜだろう?と思うといくつか理由を思いつく。
①駐車スペースがない ②買い物といっても何かが足りない ③行ってみたくなるイベント
もない 等々・・。そしてたぶんそれはあの通りに住む方々の多くもそう感じているのではないかと思う。

 例えば、そこの住人であれば、表通りが立派になるだけではだめで、裏通りも含め
てちゃんとクルマがすれ違える、緊急の場合は消防車や救急車が玄関まで入れる、除雪・消雪設備が完備されている、駐車スペースも十分にある等々、数えればキリがないのかもしれない。
地域全体の居住環境の改善というテーマを忘れてはならないと思うのである。

 もうひとつは、「郊外の大型店ににあるものは、各々の専門店を巡ってみれば何で
もそろっている、それ以外にも独自のオリジナル商品が置いてある」、「いつも週末になれば歩行者天国で大小のイベントがあり、家族で楽しむこともできる」、そんな通りだったら・・・。

 一度に多くのものを求めても仕方がないのですが、コンパクト・シティのまちづくりの考え方も取り入れて、地域の知恵を出しながら、住みやすく楽しみのあるまちづくりを進めてほしいと思う。
そんな終わりのない地域主体のまちづくりの継続が活性化を産んでいくのかもしれません。

牧之通り

コンパクトシティ
コンパクトシティの考え方

医療、健康の核施設に

2007年03月01日 | 医療・福祉
基幹病院整備に伴う県立小出病院の将来像を話し合う「小出病院ワーキングチーム(WT)は28日午後までに、
医療と健康づくりの機能を融合させ、訪問リハビリや在宅医療にも力を入れる「保健医療センター(仮称)」を
整備するなどとした基本構想の骨格を固めた。
 センターは①外来診療と回復期・慢性期医療を担う診療部門②人間ドックなどを行う検診部門③プールやジム
などを備えた健康増進部門で構成。
在宅医療を積極的に進め、病気の予防を中心とした健康づくりと合わせ、地域住民が健康で暮らすための施設
とする。
運営主体は、社会福祉法人の設立を検討、魚沼市が中心となって法人の設立を目指す。
同法人は、救急・へき地医療が義務づけられる一方、収益事業や福祉事業が可能で公募債を発行して資金調達
をすることもできる。
  (3/1新潟日報 朝刊から)

 小出病院WTの構想、素晴らしいと思う。
今地域住民が最も望んでいるのは、健康増進施設や設備があって、リハビリも受けれる、休養もできる、
具合が悪ければ診てもらえる、そんな総合的な健康管理機能を持つ施設ではないだろうか。

 南魚沼市には旧大和町から引き継ぐ「健康の杜構想」がある。
旧大和町が培ってきたものを基本に置いて、新たな「南魚沼市健康の杜構想」として進めていけばいいと思う。
既に大和病院という施設があり、六日町病院も今後の構想に入るだろう。
施設運営の費用は、別枠で市民全体で負担する部分もあってもいいだろう。
施設の機能が市民全体を対象としており、利用しやすく、サービスの内容が市民ニーズに適合するのであれば、
市民に費用負担を義務づけてもいいと思うが。

 医療、健康増進、健康相談、リハビリ、湯治などのサービスが1カ所で利用できる、高齢社会の必須の装備の
ひとつとはいえないか。