障害者の陸上大会「大分パラ陸上」リオのメダリスト活躍

障害者の陸上の大会「大分パラ陸上」が大分市で開かれ、リオデジャネイロパラリンピックのメダリストたちが好記録を出しました。

大分パラ陸上はＩＰＣ＝国際パラリンピック委員会公認の大会で、記録は、ことし７月にロンドンで開かれる世界選手権の代表の選考にも反映されます。

男子４００メートル車いすのクラスでは、去年のリオデジャネイロパラリンピックで銀メダルを獲得した佐藤友祈選手がほかの選手を大きく引き離して５８秒４２でフィニッシュし優勝しました。
佐藤選手は自己ベストには０秒２２及びませんでしたが、「すぐにスピードに乗れるようにスタートを改善してきた。まだまだだが手応えはあったので、世界選手権で金メダルを取りたい」と意気込みを話しました。

 

また、男子走り幅跳び、腕に障害のあるクラスでは芦田創選手が最後の６回目の跳躍で力強い踏み切りをみせ、６メートル８０センチで優勝しました。芦田選手はリオデジャネイロ大会では男子４００メートルリレーで銅メダルを獲得しましたが、得意とする走り幅跳びでは１２位に終わりました。去年の秋からは、助走のフォームを見直して、ことし３月にはオーストラリアの大会で７メートル１５センチを跳び、日本記録を更新するなど好調です。
芦田選手は「走る力がついてきたのが大きい。ジャンパーらしく、世界選手権では三段跳びと走り幅跳びでメダルを狙いたい」と話していました。

 

5月6日 　　NHK

視覚障害者のフットサル日本代表が強化試合 埼玉

視覚に障害がある選手が出場する５人制のサッカー、ロービジョンフットサルの日本代表が埼玉県上里町で健常者のチームと強化試合を行いました。

ロービジョンフットサルは１チームが５人で、ゴールキーパーは健常者が務めますが、残り４人のフィールドプレーヤーは視覚に障害がある人がプレーします。

６日は、今月からイタリアで開かれる世界選手権に向けて地元の健常者のチームと強化試合が行われました。
試合は２０分ハーフで行われ、日本代表の選手たちは大きな声を掛け合いながらパスをつないだり、ドリブルをしたりして相手ゴールを目指していました。試合は日本代表が大差で敗れましたが、最後まで勝負を諦めない姿に客席から拍手が送られていました。

日本代表の主将を務める岩田朋之選手は「世界選手権で１つでも多く勝利して、競技への関心を高めたいです」と話していました。
齋藤友規監督は「世界とのレベルの差はまだ大きいですが、今度の世界選手権では決勝トーナメントに進めるよう全力を尽くします」と話していました。

5月6日　　　NHK

販売ポータルサイト開設 舞鶴、障害者福祉事業所の製品紹介 京都府内初

　舞鶴市福祉事業所製品販売促進協議会は、障害者福祉事業所の製品を販売する府内初のポータルサイト「ＭＡＩスター（マイスター）」を開設した。市内９カ所の障害者福祉事業所の製品を広く紹介し、売り上げ増に寄与するのが目的。同協議会事務局を務める同市は「仕事のやりがいや賃金のアップにつなげたい」としている。

　ＭＡＩスターは舞鶴のＭＡＩ（マイ）とドイツの高等職業能力資格認定制度の「マイスター（職人）制度」にちなんで命名。サイトの作成には、ポリテクカレッジ京都（同市）の学生らが授業の一環として取り組んだ。

　同協議会は９事業所と同カレッジなどで構成。サイトの開設費用は約５５万円で、市が全額を補助する。

　障害者施設への市の発注は、平成２６年の２４９９万円をピークに減少。事業所の事業拡大に向け、てこ入れ策として、サイトによる販売が企画された。

　サイトでは「みずなぎ鹿原学園」のクッキーや「まいづる作業所」の黒ニンニク、「就労支援ぽーれぽーれ」のキーホルダーなど計１８商品を紹介。２４時間購入でき、支払いは銀行振り込みか代引きで行う。カード決済は不可。

　同市は「新商品や商品のブラッシュアップに努め、販売を促進したい」と話している。

　ＭＡＩスターのアドレスはｈｔｔｐ：／／ｓｈｏｐ－ｍａｉｚｕｒｕ．ｊｐ／

2017.5.7 　　　産経ニュース

販売ポータルサイト開設 舞鶴、障害者福祉事業所の製品紹介 京都府内初

　舞鶴市福祉事業所製品販売促進協議会は、障害者福祉事業所の製品を販売する府内初のポータルサイト「ＭＡＩスター（マイスター）」を開設した。市内９カ所の障害者福祉事業所の製品を広く紹介し、売り上げ増に寄与するのが目的。同協議会事務局を務める同市は「仕事のやりがいや賃金のアップにつなげたい」としている。

　ＭＡＩスターは舞鶴のＭＡＩ（マイ）とドイツの高等職業能力資格認定制度の「マイスター（職人）制度」にちなんで命名。サイトの作成には、ポリテクカレッジ京都（同市）の学生らが授業の一環として取り組んだ。

　同協議会は９事業所と同カレッジなどで構成。サイトの開設費用は約５５万円で、市が全額を補助する。

　障害者施設への市の発注は、平成２６年の２４９９万円をピークに減少。事業所の事業拡大に向け、てこ入れ策として、サイトによる販売が企画された。

　サイトでは「みずなぎ鹿原学園」のクッキーや「まいづる作業所」の黒ニンニク、「就労支援ぽーれぽーれ」のキーホルダーなど計１８商品を紹介。２４時間購入でき、支払いは銀行振り込みか代引きで行う。カード決済は不可。

　同市は「新商品や商品のブラッシュアップに努め、販売を促進したい」と話している。

　ＭＡＩスターのアドレスはｈｔｔｐ：／／ｓｈｏｐ－ｍａｉｚｕｒｕ．ｊｐ／

2017.5.7 　　　産経ニュース

重い脳障害、病床拡充 専門治療有効 国交省機構

委託増、「空白地」減へ

　交通事故の被害者対策を担う国土交通省所管の独立行政法人「自動車事故対策機構」は、事故で脳に重い障害を負った「遷延（せんえん）性意識障害者」を治療する専門病床の充実を図る方針を決めた。最重度の患者の２６％が専門病床での治療で何らかの意思疎通ができるまでに回復するなど有効性が確認されており、今年度、事故直後から患者を受け入れる新型病床を導入する。また、従来よりも小規模な病床を展開し、専門治療の「空白地域」を減らす検討も始めた。

 　近年、救命医療の進歩などで交通事故死者は減っているが、重度後遺障害者は毎年２０００人弱で横ばいの傾向にある。在宅の重度後遺障害者に支給される「介護料」の受給者も増えていることから、国交省関係者からも「対策の充実は急務」との声が上がっている。

　機構は、自動車損害賠償責任（自賠責）保険制度の資金を活用して「療護センター」（５０～８０床）を宮城、千葉、岐阜、岡山の４県で運営する。一般病院に委託してセンターに準じた治療を行う「委託病床」（１２～２０床）も北海道、神奈川、大阪、福岡の４道府県にある。病床数は８カ所で計２９０床。最長３年間入院でき、同じ看護師が１人の患者を退院まで継続して受け持つため、頻繁に声をかけて刺激を与えるなど手厚いリハビリができる。

　センターが初めて開設された１９８４年から今年３月までの入院患者は１４１５人。うち２６％の３７２人が機構独自の評価基準で遷延性意識障害を「脱却」したと判定された。自分で食事や車いすによる移動ができる域まで回復した人は少ないが、家族は「声かけに笑顔を見せたり、握手をしたりといった意思疎通ができるだけで大きな喜びとなる」と話す。

　専門病床は、複数の病院で治療を受け病状が安定した患者を受け入れており、通常、事故から入院まで１年程度かかる。だが、機構の調査では、専門病床に入るまでの期間が短いほど脱却率が高い傾向があった。

　機構が１カ所で試験導入する「一貫症例研究型」という新型の委託病床（５床）は、専門病床に入るまでの期間を短縮するのが狙い。大学病院などの高度医療機関への委託を想定している。事故直後の患者に急性期治療をした後、併設する委託病床で同じ医師らがリハビリを一貫して行うことで効率的な治療ができる。効果が確認されれば委託先を順次拡大し、専門治療の機会を増やす方針だ。

　また、自宅から専門病床が遠くて利用できないという家族の不満に応えるため、５床程度の「ミニ委託病床」を導入することも検討している。

遷延性意識障害

　日本脳神経外科学会の定義では、自力で動けない▽自力で食べられない▽目が物を追っても認識しない▽意味のある発語ができない－－など６項目が医療によっても改善されず、３カ月以上続いている場合を言う。発症の原因は、交通事故やスポーツ事故による脳外傷のほか、脳梗塞（こうそく）などの病気、水の事故や心疾患による低酸素脳症などさまざまだ。

 自動車事故による重度の脳損傷患者が専門病床に入院するまでの典型的経過

 

毎日新聞　　　2017年5月7日