先端技術とその周辺

ITなどの先端技術サーベイとそれを支える諸問題について思う事をつづっています。

ファーストフード店の食い放題や安値競争

2017年07月19日 19時48分42秒 | 日記
牛丼店、回転すし店あるいはうどん屋チェーンでは、しばしば、安売りや食い放題政策で経営破綻を起こしている。近々では、アニサキスで客足がとのいていた回転すしや、のど元過ぎれば何とやらで、客足が戻り始めている。そこに来て、ある回転すし店、食い放題を始めた。そしたら、若者で満員になっている。此処に一抹の不安感がある。


一方では、俺のフレンチとかイタリアンで尚上げた立ち食いレストランは、原価率200%とか300%とかであるが、現定数にしており、知名度がわずかな広告費で上げたととらえれば、易いものであろう。

2つの違いは、市場分析が行われているかいないかであろう。お客からの注目を浴びて、多くのお客を呼び込んで利益を上げると言う商売3原則は誰しも狙うところ。その裏付けをきちんと取れるか否かが2つの違い。

考えたら、すべてのビジネスの共通すること。


ハワイ、「歩きスマホ」は違法・罰金へ

2017年07月19日 17時11分35秒 | 日記
ハワイのホノルル議会は2017年7月12日に、「歩きスマホ」を違法とする法案を可決したと言うニュースが出ていた。

ホノルルで道路横断中に「歩きスマホ」をしていると罰金が科せられる。15ドル(約2,000円)から99ドル(約12,000円)で違犯した回数によって異なり、最大500ドル(約6万円)まで。緊急連絡番号(911)は罰金の対象外。ホノルル市長が承認したら施行される。


道路横断中の「歩きスマホ」が違法と言うが、歩きスマホ自体が危険極まりなく、事故が多発していると言うのに、減る傾向は全くない。個人の良識に任せていても、歩きスマホは減らない。より広範な罰則をもうけ、かつ事故時の障害保険も設けたりする必要があると思う。


5千円のフロントグラスの速度表示計

2017年07月18日 18時55分58秒 | 日記

GPSで速度を計測してフロントグラスに表示するという、装置が価格4980円で発売されたと言う。


電源は シガーライターで、装置は、ダッシュボードに固定するだけという工具不要、表示は3インチ高輝度マルチカラーLED採用で日中でも見やすい表示を実現。これ色々な情報を表示するのに便利で色々なアイデアが出そう。



@DIMEより

アリューシャン列島の大地震、対岸の火事ではなさそう!

2017年07月18日 15時15分12秒 | 日記

18日午前8時34分頃、アリューシャン列島(ロシア・コマンドル諸島)を震源とする地震があった。



気象庁によると、マグニチュード(M)は7・8と推定される。

 この地震によって、震源の近くでは津波発生の可能性がある。岩手県、宮城県、茨城県、千葉県、和歌山県、高知県など日本の沿岸では若干の海面変動があるかもしれないが、被害の心配はないという。

アリューシャン列島は火山島の連なる島弧であり、太平洋プレートが北アメリカプレートの下へ潜り込むことによって生じたものである。このプレート境界、アリューシャン海溝では、これまで多くの巨大地震が発生している。



プレートの地図と照らし合わせると、今回の大地震は東北大地震の震源地が起こった上記2つのプレートの境界にある。やばい!

汚染まみれはインドだけではなかった!

2017年07月17日 16時27分47秒 | 日記
インドの汚染、年間100万人以上の人が無くなっていると言う

ガンジス河は、大都市の下水や産業排水で、有害なヘドロと化してしまった。

ニューデリーやデリーのような密集した大都市では交通渋滞で、空気が汚染され、石炭火力発電所や、木材や肥やしを燃料とする火からの排空気汚染で、年間死者が100万人近くなっている。。

中国の汚染も一時期、年間死者が100万を超えたとかいう時期があったが、大分落ち着いてきていて、ガソリン車、ディゼル車廃止しEV車ににするとか、電力も、化石燃料を廃棄し、これは問題かもしれないが、原発にきり替えるとか、それなりに手を打ってきている。

インドの場合は対策は検討されていても実際の施策には至っていない。お隣のバングラデッィシュ、更にはサウジアラビア、イラク、シリア付近の微小粒子による大気汚染が進んでいる。中近東の場合は、長く続いた干ばつのせいで、大地が乾いて砂嵐の発生が多くなり、この15年で70%も微小粒子の汚染がひどくなったという。 地中海南、北アフリカから中近東そしてインド、バングラデッィッシュから、遠からず数世紀で人類が消えてしまうと研究もある。汚染問題は、亜米利加でも旅行してみればあちこちに見られる

日本は汚染対策では、世界の最先端を行っていて、技術も確立している。しかしながら、そんな技術を世界で役立たせていない。日本の汚染退治技術、政府がまず先陣をきって訴求し売り込むべし。