核爆弾を上空で爆発させ、電磁波パルスを発射！

核爆弾を直接ブチ込むより、地上高度で爆発させ、電磁波パルスを発生させた方が、広範み協力に破壊力を持たせられると週刊誌が報じていた。

核攻撃ば、広島、長崎のように直接核爆弾を地上で炸裂させ、大勢の人っを殺傷するイメージがある。

核爆弾を地上30～400kmの「高高度（高層大気圏内）」で爆発させると、放出されたガンマ線が大気中の分子と衝突して、強力な電磁「電磁パルス」を発生させる。

　核爆発の高度が高ければ高いほど被害を受ける地域の半径は拡大する。2004年に米議会に提出された専門家委員会の報告書「電磁パルス攻撃の合衆国への脅威評価」で示された被害推計を日本に当てはめると、東京上空高度30kmで爆発した場合、中国地方を除く本州が被害地域に収まり、高度100kmでは北海道から本州、四国、九州一帯まで覆われる。


電磁パルス攻撃は冷戦時代の核爆弾の実験でも実証されていると言う。米国とソ連は1963年に部分的核実験禁止条約を締結するまで、大気圏内の核実験を繰り返し、その中で懸賞隅と言う。実際、1962年に米国が太平洋上空400kmで核実験を行った際は、実験場から1300kmも離れたハワイ・オアフ島にある無線・電話局の電子機器が破壊されて停電が発生した。


ただ、太陽のコロナでフレアーと言うばくはつげんしょうがあって、その時に放出された太陽プラズマが、通信をかき乱すことはあるが、地上の電力施設まで影響が及んだと言う話はない。

信憑性はどうだろう。本当だとすれば日本や韓国への攻撃は風船爆弾で十分と言う事になる。

生命の第六期絶滅期の到来

（ＣＮＮ）　メキシコ国立自治大学の生態学者、ヘラルド・カバジョス教授や米スタンフォード大学の生物学者、ポール・エーリック教授らのチームが１０日、米科学アカデミー紀要（ＰＮＡＳ）の最新号に論文を発表した。

チームの研究によると、陸上にすむ哺乳（ほにゅう）類や鳥類、両生類、爬虫（はちゅう）類合わせて２万７６００種類のうち、実に３分の１近くの生息数、生息地が減少していることが分かった。

さらに、なじみの深い哺乳類１７７種類に注目すると、その全てが１９００～２０１５年の間に生息地の３割以上を失い、４割余りが生息地の８割以上を失っていた。

地球には過去５回の大量絶滅時代があったとされる。科学者らは第６の絶滅時代が迫っていると警告しているが、その傾向は従来考えられていたよりずっと深刻だと、チームは警告する。

例えばアフリカには現在４０万頭のゾウが生息している。絶滅の恐れがある動物とはされていないが、２０世紀初頭の１００万頭に比べると半数以下に減少したことになる。

特にこの１０年間は減少のペースが速く、このままだと２０年後にはアフリカから野生のゾウが消えてしまう可能性があるという。

５億年前から換算すると、５回、絶滅時代があったと言うが、研究者は、この第６基絶滅時代は、人間による環境破壊や環境汚染によるところが多いので、止めることができると警告している。

毎日新聞の獣医学部に関するアンケート結果

毎日新聞が獣医学部のある１６大学に、「国の獣医学部の新設をするという方針」に関してアンケートを取った結果を載せている。それによると　賛同を表明した大学はなく、ほとんどが獣医師の需給バランスが壊れるという懸念を表明し、５校が反対という。

　安倍晋三首相は獣医学部新設を学校法人「加計学園」の他にも全国で認める意向方針を出したが、これが実態を反映したものでないことがこのアンケート結果で判明した。


　加計学園の獣医学部新設を認めるために安部首相が工作したことが明確になったと思うが、それを証明することは直接文書などで指示したわけではなく、関係部局が忖度したものであるから、不可能であろう。

気象衛星データから、中国がサバ３０万トンを

国立水産研究・教育機構（横浜市）が、アメリカの公開されている気象衛星のデータから、中国は昨年、北海道東部から三陸沿岸の沖合２００カイリ（約３７０キロ・メートル）の北太平洋で、１０００トンクラスの大型の中国漁船が１００隻以上、操業しサバを３０万～４０万トン水揚げいたことが分かったという。大型漁船に付けられた自動船舶識別装置の情報で国籍を識別。海水温による魚種の分布状況などを重ね合わせて分析したという。中国漁船は強力な集魚灯を使っているので、解析制度が高くなっていると言う。

中国が昨年、国際機関「北太平洋漁業委員会」に報告したサバの水揚げ量は１４・３万トンで、実態は２倍を超える可能性が高い。政府は、今月１３日から開かれる同委員会で、中国などに正確な漁獲量の報告を求める方針だ。

気象衛星だけでなく、色々な人工衛星が採っているデータから、色々な事がわかると言う事か!　アメリカが、北朝鮮のロケットの配備や核兵器実験場の開発などを見てきたように発表していたが、人工衛星からのデータによるものだから、正確このうえ無い。

大学の授業料

国立大学も私立大学も授業料が以前に比べると高くなっている。これは国立大学の場合は２００４年に法人化され、国立大学の運営費は、国の「運営費交付金」が出されている。２０１６年度で約44％を占めている。そもそもが受益者負担へと政策が転換されている。

私立大学は「私立大学等経常費補助金」があるが、支給金額が少なく、収入の多くを学費で賄っていて、一方で人件費や設備費、研究費などの経費が年々かさんでいるため、私立大学でも授業料の値上げが続いている。


写真・図版：プレジデントオンライン

２０１８年には、１８歳の人口が１００万人割れをし、以降、大学入学者が減ってゆく。私立大学、とくに知名度の低い大学は、手いわれをし、大学運営自体が厳しくなる。

そもそもが、高等教育も国家が責任もって行わないと、国の先が無くなる。日本の将来は、高齢社会になるだけでなく、生産性が低いのに改善の見込みがなく、技術立国なのに、最近、色々な分野で日本発の技術が無くなってきている。現在でも日本の有望な技術は何にもない。

大学においても、若手の準教、講師、助手は、研究費を自分で工面せねばならず、そのために５０％の時間を費やしていて研究時間の半分が消えている。


裕福な家庭の子女のみが大学に行けるシステムは廃止し、優秀な学生ならだれでも大学に行けるようにしないと日本の将来はない。