有機EL 製品はまだ高い！

有機ＥＬのテレビと有機ＥＬスマホを調べてみた。テレビもスマホも有機ＥＬの画像が優れているとされるが、価格差ほどの違いはない。また消費電力、重さなどの仕様は大差なく、テレビの場合は有機テレビの厚さは１ｃｍ、液晶は４，５ｃｍなので、有機テレビは壁けにできるが価格が価格なので、裕福な層なら買うだろうが、一般大衆はまだ手を出せないと思う。

 有機４Ｋテレビ　型番：55X910-SW5　東芝ダイレクト販売価格￥699,880（税込：￥755,870）　実売価格３０-４０万円　

型番：58Z810X-SW5　東芝ダイレクト販売価格￥419,880（税込：￥453,470） 　実売価格８-１０万円

 

スマホも、有機ＥＬは液晶に比べ高く、アップルのｉＰｈｏｎｅＸの売れ行き、いまいちだとかで、次期高精度スマホは画像精度が有機ＥＬと遜色ないＪＤＬのフルアクティブ・フレックスを採用予定といわれている。ただ、ＪＤＩの発表を見る限り、モバイルＰＣとか自動車のモニターへの展開は予定しているがテレビへの応用の記述はない。

ｉＰｈｏｎｅＸ　　有機ＥＬ　５．８インチ　１２５，０６４円(ドコモ価格）

ｉＰｈｏｎｅ８　Ｐｌｕｓ　　液晶５．５インチ　１００，４４０円(ドコモ価格）　

有機ＥＬもその内、安くなるから、その間に日本のメーカーは、韓国勢に圧倒されている有機ＥＬパネルで追い越してほしいものだ。

 

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ＧＥが再び１兆円以上の赤字を計上！

 

　日経の報道に依るとＧＥが2018年四半期での１兆円を超える赤字をだし、2015年１～３月期に金融事業縮小に伴う費用を計上して以来。電力の落ち込みが激しい。当面、厳しい市場の状況が続くいる。

　電力関連の事業と金融（保険）事業で赤字を出している。

電力事業では10～12月期の売上高は５％減の314億200万ドル。ガスタービンなど火力発電関連の機器販売の低迷が続き、電力部門の受注も前年同期比で25％減と落ち込みが厳しい。成長分野の再生エネルギーも競争激化で受注は２％減と振るわない。

金融では　１月16日に発表した保険事業見直しによる62億ドルの特別費用計上も響き、税引き前損益（継続事業ベース）は126億300万ドルの大幅な赤字（前年同期は28億9300万ドルの黒字）に転落した。

一方、航空機エンジンや医療機器部門は拡大傾向が続き、売上高営業利益率は20％台と高い収益力を確保している。不振が続いていたオイル＆ガス部門も原油価格の回復基調を受け、受注が73％増と急拡大した。

結局、ＧＥのコングリマット経営が効率的でなくなっており、航空機エンジンなど中核事業の分離が検討されているという。

日本のコングリマット経営企業、三菱重工業、東芝なども苦労していることをみると、いまや、あらゆる分野でのトップということはあり得なくなって、特定分野でのオンリーワンを目指すのが現代の企業の在り方だろう。

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トヨタのモビリティサービス専用ＥＶ「e-Palette コンセプト」、EVの応用の進化！

 

東洋経済が、2018年1月8日より11日にかけて、アメリカのラスベガスにおいて家電展示会であるＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）でデモンストレーションされた、トヨタのモビリティサービス専用ＥＶ「e-Palette コンセプト」を激賛していた。ＣＥＳは家電展示会とはいえ、自動車関連の展示も多く、トヨタをはじめ多くの自動車メーカーやメガサプライヤーが参加。電動化技術やコネクテッド、自動運転技術など、最先端のエレクトロニクス技術を紹介している。

　そのＣＥＳで、トヨタは豊田章男社長が次世代の「e-Palette コンセプト」を紹介。それは自動運転のＥＶで、デリバリーやライドシェア、移動店舗、移動宿泊所など、幅広い用途に利用可能となる事をデモ。

　印象的なことは強力なパートナーを揃えたこと。アマゾンにピザハット、Uberに滴滴出行（Didi Chuxing）、など。アマゾンとピザハットはデリバリーを必要とする企業であるし、Uberはライドシェア。滴滴出行も中国のライドシェアの会社だ。つまり、夢物語ではなく、実際に「e-Palette」を利用するパートナーも決まっているのだ。

ドイツは依然、ＥＶの自動運転をデモするのみであるが、ＥＶの自動運転は、実用段階まで来ていて、もはや何とセールスポイントはなく、従来のレシプロエンジン車に比べ高く、普及を促進する事が決め手であろうという。トヨタのモビリティサービス専用ＥＶ「e-Palette 」は、ＥＶの自動運転で何ができるかということを示している点で、ドイツ勢の先をゆくものであろうと説く。

日本はＥＶで、ドイツ勢など世界から遅れつつあるかと思われたが、ちゃっかり世界性先端に行っているということだろう。

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トランプ大統領が家庭用大型洗濯機と太陽電池に、輸入制限の関税導入

米通商代表部（ＵＳＴＲ）のライトハイザー代表は前日の声明で、トランプ大統領が家庭用大型洗濯機のほか、太陽電池および太陽電池モジュールに対し、輸入を制限するための関税を課すことを承認したと明らかにしていた。米通商法２０１条に基づく緊急輸入制限（セーフガード）発動はトランプ政権で初めてとなる。

こうした措置に対し中国と韓国などから批判が相次いでいるが、欧州連合（ＥＵ）の執行機関である欧州委員会は遺憾の意を示したうえで、世界貿易機関（ＷＴＯ）規定に違反していないか深刻な疑念があるとし、ＥＵ加盟国の輸出が影響を受けた場合は躊躇なく対応するとの姿勢を示した。

トランプ大統領はこれにより通商戦争が引き起こされるわけではないとし、「雇用が回復し、われわれは自分たちの製品を自ら製造することになる。こうしたことは長らくなかった」と述べた。そして、鉄鋼やアルミニウムなども不均等貿易と言っていることを考えると、次のセーフガードが発動される可能性が高い。ただ、エコノミストの間では米政権は米企業の世界的な供給網に影響が及ぶような措置は避けるとの見方がなお大勢となっている。

アメリカでも、海外からセーフガード反対の声が高まれば、中国が外国企業に対し、中国企業との合弁企業製品しか流通させない施策取っているが、それを導入するのだろうか？

日本車、2019年目途に中国にEV一斉投入

日本経済新聞が表題の記事をだしていた。日本車が中国で販売するには、中国企業と合弁で製造した車であること、部品も中国で製造したものを使わなければならないなど、強い規制がかかっている。GDPが世界一になってもこの規制は存在するだろう。そして、GDPトップ３国に成長するインドも同様の規制を敷き始めている。アメリカもトランプ政権がセーフガード、輸入時の関税を導入しようとしていて、世界経済のあり方が変わるであろう。

また、自動車の種類も、従来のセダン中心からSUV中心に変化しているという。
 

　以下、日経が報じている内容である。日本車各社が中国で一斉に電気自動車（ＥＶ）を投入する。マツダは19年をメドに中国大手と共同開発したＥＶを販売する。ホンダやトヨタ自動車、日産自動車も多目的スポーツ車（ＳＵＶ）のＥＶを出す。中国で19年から始まる環境規制ではメーカーに一定数のＥＶなどの製造・販売を義務付ける。日本車各社は合弁相手との連携で規制に対応しながら、世界最大の中国のＥＶ市場の攻略を急ぐ。

　マツダが開発するＥＶでは、モーターや電池などは合弁を組む中国長安汽車集団が中心となり調達する。マツダはボディーなどを担当する。折半出資する長安マツダ汽車（江蘇省）で生産する方向だ。車種は小型ＳＵＶを軸に調整する。

　19年からの新エネルギー車（ＮＥＶ、新エネ車）の環境規制では部品の現地調達の条件は示されていないが、中国製電池の採用を求められる可能性が高い。寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）など高いシェアを持つ中国勢から調達しなければ競争力を維持できない状況だ。

 

 

　中国の17年の新車販売台数は2887万台で前年比３％増にとどまったが、ＮＥＶは53％増の77万台と大きく伸びた。ナンバープレートの発給制限や購入補助金など、政府は需要と供給の両面でＥＶシフトを進める。

　ホンダは合計で中国販売の２割を超える小型ＳＵＶ「ヴェゼル」とその兄弟車をベースにしたＥＶを18年に発売する。広汽本田汽車（広東省）と東風本田汽車（湖北省）の両合弁会社が設計や生産のノウハウを持ち寄る。

　トヨタは20年に自社開発のＥＶを販売する方針。広汽トヨタ（広東省）で生産予定の小型ＳＵＶ「Ｃ―ＨＲ」と天津一汽トヨタ（天津市）で生産を予定する兄弟車をベースに開発する方向で検討している。日産は合弁を組む東風汽車集団や資本提携する仏ルノー、三菱自動車と連携し既存の小型ＳＵＶの車台を活用したＥＶを開発している。

　中国の17年のＳＵＶの販売台数は前年比13％増。日本車各社は得意の小型ＳＵＶをベースにしたＥＶで存在感を高めるという。