先端技術とその周辺

ITなどの先端技術サーベイとそれを支える諸問題について思う事をつづっています。

有機EL 製品はまだ高い!

2018年01月26日 05時17分52秒 | 日記

有機ELのテレビと有機ELスマホを調べてみた。テレビもスマホも有機ELの画像が優れているとされるが、価格差ほどの違いはない。また消費電力、重さなどの仕様は大差なく、テレビの場合は有機テレビの厚さは1cm、液晶は4,5cmなので、有機テレビは壁けにできるが価格が価格なので、裕福な層なら買うだろうが、一般大衆はまだ手を出せないと思う。

 有機4Kテレビ 型番:55X910-SW5 東芝ダイレクト販売価格¥699,880(税込:¥755,870) 実売価格30-40万円 

型番:58Z810X-SW5 東芝ダイレクト販売価格¥419,880(税込:¥453,470)  実売価格8-10万円

 

スマホも、有機ELは液晶に比べ高く、アップルのiPhoneXの売れ行き、いまいちだとかで、次期高精度スマホは画像精度が有機ELと遜色ないJDLのフルアクティブ・フレックスを採用予定といわれている。ただ、JDIの発表を見る限り、モバイルPCとか自動車のモニターへの展開は予定しているがテレビへの応用の記述はない。

iPhoneX  有機EL 5.8インチ 125,064円(ドコモ価格)

iPhone8 Plus  液晶5.5インチ 100,440円(ドコモ価格) 

有機ELもその内、安くなるから、その間に日本のメーカーは、韓国勢に圧倒されている有機ELパネルで追い越してほしいものだ。

 

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GEが再び1兆円以上の赤字を計上!

2018年01月25日 23時22分19秒 | 日記

 

 日経の報道に依るとGEが2018年四半期での1兆円を超える赤字をだし、2015年1~3月期に金融事業縮小に伴う費用を計上して以来。電力の落ち込みが激しい。当面、厳しい市場の状況が続くいる。

 電力関連の事業と金融(保険)事業で赤字を出している。

電力事業では10~12月期の売上高は5%減の314億200万ドル。ガスタービンなど火力発電関連の機器販売の低迷が続き、電力部門の受注も前年同期比で25%減と落ち込みが厳しい。成長分野の再生エネルギーも競争激化で受注は2%減と振るわない。

金融では 1月16日に発表した保険事業見直しによる62億ドルの特別費用計上も響き、税引き前損益(継続事業ベース)は126億300万ドルの大幅な赤字(前年同期は28億9300万ドルの黒字)に転落した。

一方、航空機エンジンや医療機器部門は拡大傾向が続き、売上高営業利益率は20%台と高い収益力を確保している。不振が続いていたオイル&ガス部門も原油価格の回復基調を受け、受注が73%増と急拡大した。

結局、GEのコングリマット経営が効率的でなくなっており、航空機エンジンなど中核事業の分離が検討されているという。

日本のコングリマット経営企業、三菱重工業、東芝なども苦労していることをみると、いまや、あらゆる分野でのトップということはあり得なくなって、特定分野でのオンリーワンを目指すのが現代の企業の在り方だろう。

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トヨタのモビリティサービス専用EV「e-Palette コンセプト」、EVの応用の進化!

2018年01月25日 22時48分18秒 | 日記

 

東洋経済が、2018年1月8日より11日にかけて、アメリカのラスベガスにおいて家電展示会であるCES(コンシューマー・エレクトロニクス・ショー)でデモンストレーションされた、トヨタのモビリティサービス専用EV「e-Palette コンセプト」を激賛していた。CESは家電展示会とはいえ、自動車関連の展示も多く、トヨタをはじめ多くの自動車メーカーやメガサプライヤーが参加。電動化技術やコネクテッド、自動運転技術など、最先端のエレクトロニクス技術を紹介している。

 そのCESで、トヨタは豊田章男社長が次世代の「e-Palette コンセプト」を紹介。それは自動運転のEVで、デリバリーやライドシェア、移動店舗、移動宿泊所など、幅広い用途に利用可能となる事をデモ。

 印象的なことは強力なパートナーを揃えたこと。アマゾンにピザハット、Uberに滴滴出行(Didi Chuxing)、など。アマゾンとピザハットはデリバリーを必要とする企業であるし、Uberはライドシェア。滴滴出行も中国のライドシェアの会社だ。つまり、夢物語ではなく、実際に「e-Palette」を利用するパートナーも決まっているのだ。

ドイツは依然、EVの自動運転をデモするのみであるが、EVの自動運転は、実用段階まで来ていて、もはや何とセールスポイントはなく、従来のレシプロエンジン車に比べ高く、普及を促進する事が決め手であろうという。トヨタのモビリティサービス専用EV「e-Palette 」は、EVの自動運転で何ができるかということを示している点で、ドイツ勢の先をゆくものであろうと説く。

日本はEVで、ドイツ勢など世界から遅れつつあるかと思われたが、ちゃっかり世界性先端に行っているということだろう。

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トランプ大統領が家庭用大型洗濯機と太陽電池に、輸入制限の関税導入

2018年01月24日 08時56分39秒 | 日記

米通商代表部(USTR)のライトハイザー代表は前日の声明で、トランプ大統領が家庭用大型洗濯機のほか、太陽電池および太陽電池モジュールに対し、輸入を制限するための関税を課すことを承認したと明らかにしていた。米通商法201条に基づく緊急輸入制限(セーフガード)発動はトランプ政権で初めてとなる。

こうした措置に対し中国と韓国などから批判が相次いでいるが、欧州連合(EU)の執行機関である欧州委員会は遺憾の意を示したうえで、世界貿易機関(WTO)規定に違反していないか深刻な疑念があるとし、EU加盟国の輸出が影響を受けた場合は躊躇なく対応するとの姿勢を示した。

トランプ大統領はこれにより通商戦争が引き起こされるわけではないとし、「雇用が回復し、われわれは自分たちの製品を自ら製造することになる。こうしたことは長らくなかった」と述べた。そして、鉄鋼やアルミニウムなども不均等貿易と言っていることを考えると、次のセーフガードが発動される可能性が高い。ただ、エコノミストの間では米政権は米企業の世界的な供給網に影響が及ぶような措置は避けるとの見方がなお大勢となっている。

アメリカでも、海外からセーフガード反対の声が高まれば、中国が外国企業に対し、中国企業との合弁企業製品しか流通させない施策取っているが、それを導入するのだろうか?


日本車、2019年目途に中国にEV一斉投入 

2018年01月24日 01時33分52秒 | 日記

日本経済新聞が表題の記事をだしていた。日本車が中国で販売するには、中国企業と合弁で製造した車であること、部品も中国で製造したものを使わなければならないなど、強い規制がかかっている。GDPが世界一になってもこの規制は存在するだろう。そして、GDPトップ3国に成長するインドも同様の規制を敷き始めている。アメリカもトランプ政権がセーフガード、輸入時の関税を導入しようとしていて、世界経済のあり方が変わるであろう。

また、自動車の種類も、従来のセダン中心からSUV中心に変化しているという。
 

 以下、日経が報じている内容である。日本車各社が中国で一斉に電気自動車(EV)を投入する。マツダは19年をメドに中国大手と共同開発したEVを販売する。ホンダやトヨタ自動車、日産自動車も多目的スポーツ車(SUV)のEVを出す。中国で19年から始まる環境規制ではメーカーに一定数のEVなどの製造・販売を義務付ける。日本車各社は合弁相手との連携で規制に対応しながら、世界最大の中国のEV市場の攻略を急ぐ。

 マツダが開発するEVでは、モーターや電池などは合弁を組む中国長安汽車集団が中心となり調達する。マツダはボディーなどを担当する。折半出資する長安マツダ汽車(江蘇省)で生産する方向だ。車種は小型SUVを軸に調整する。

 19年からの新エネルギー車(NEV、新エネ車)の環境規制では部品の現地調達の条件は示されていないが、中国製電池の採用を求められる可能性が高い。寧徳時代新能源科技(CATL)など高いシェアを持つ中国勢から調達しなければ競争力を維持できない状況だ。

 

 

 中国の17年の新車販売台数は2887万台で前年比3%増にとどまったが、NEVは53%増の77万台と大きく伸びた。ナンバープレートの発給制限や購入補助金など、政府は需要と供給の両面でEVシフトを進める。

 ホンダは合計で中国販売の2割を超える小型SUV「ヴェゼル」とその兄弟車をベースにしたEVを18年に発売する。広汽本田汽車(広東省)と東風本田汽車(湖北省)の両合弁会社が設計や生産のノウハウを持ち寄る。

 トヨタは20年に自社開発のEVを販売する方針。広汽トヨタ(広東省)で生産予定の小型SUV「C―HR」と天津一汽トヨタ(天津市)で生産を予定する兄弟車をベースに開発する方向で検討している。日産は合弁を組む東風汽車集団や資本提携する仏ルノー、三菱自動車と連携し既存の小型SUVの車台を活用したEVを開発している。

 中国の17年のSUVの販売台数は前年比13%増。日本車各社は得意の小型SUVをベースにしたEVで存在感を高めるという。