昨年のロンドンオリンピックでは、日本は史上最多となるメダルを獲得し、国内が大変盛り上がりました。
この感動を8年後に東京でも味わいたいですね。
2020年のオリンピックとパラリンピックの開催都市を巡って現在、東京、マドリード、イスタンブールが競っています。
一昨日の7日には開催計画をまとめた「立候補ファイル」が、スイス・ローザンヌのIOC(国際オリンピック委員会)に提出され、そして昨日からは海外でのPR活動が解禁となり、9月の開催都市決定に向けて、大会招致合戦が本格化することになりました。
東京は、2016年大会の招致失敗の際には、国内支持の低さが指摘されましたが、日本代表のメダルラッシュとなった昨年のロンドン大会以降、招致を求める声が次第に高まり、現在は国民は64％、東京都民は65％程度までになっているそうです。
しかしそれでもマドリードの78％には遠く及ばず、マスコミによれば、国際的なプレゼンテーションと同時に、国内世論を更にどこまで盛り上げられるかが、成功への鍵となると報じています。
因みに、昨年5月の時点では各都市の評価は次のようになっています。
「東京」
東京は「とても優れた計画」などと評価され、１０項目で最高の１０点や９点を得た。
その一方で、電力供給の不安や東北で放射線量が基準値を上回る地域があることが指摘され、「エネルギー」の項目は５～８、「環境と気象」も５・５～８と懸念が示された。
さらに開催支持率が４７％と低いことに対しても対策の必要性を促された。
「スペイン・マドリード」
マドリードに対しては「優れた計画、運営面での大きな懸念材料はない」と好印象。
選手に移動の負担をかけない点も長所とされ、７８％の開催支持率も高い評価につながった。
ただし、欧州を覆う経済危機には警戒感が示され、「今のスペインの経済の状況では、会場建設やスポンサー探しは難航するかもしれない」と指摘した。
「トルコ・イスタンブール」
イスタンブールは「計画の一部は見直しが必要だが、可能性はあるので候補都市に推薦する」と総括されています。
イスタンブールは、マドリード、東京と比べると作業部会での評価は低く、３番手の印象。
同じ年にサッカーの欧州選手権の開催を狙っていることにも「大きなリスクがある」と指摘するとともに、発展途上のインフラ整備なども課題とした。
昨日のニュースでは、安倍内閣も全力で支援することを約束し、総理も招致委員会評議会の最高顧問への就任を快諾したとのことです。
今年9月7日の開催都市決定まで、私たち国民も全面的に支持しようではありませんか。