「やって見せて、言って聞かせて、やらせて見て、ほめてやらねば、人は動かず」、は山本五十六の名言と聞くが、果たして何処まで本当だろうかと思う。それくらい人を動かすのは難しいという意味に取ればよいのだろうか。
人は身近な人信頼する人尊敬する人の言葉を聞く傾向がある。言葉でなく、背中を見て動くことも多い。しかしまあ、逆に身近ではない人信頼しない人尊敬しない人の意向や指導は効果が薄いのが普通だろう。しかもその内容に説得力が乏しければ、耳から入っても心に留まらず通り過ぎていってしまう。
少し脱線するが、仕事の経験から言えば、往診しなさい在宅診療をしなさいと政府が指導しても、動く医者はさほど多くなく、結局官僚は奥の手の経済誘導で動かそうとし始める。そして、それがかなり有効なのだ。そうした手法で増やしたはずの院外処方箋薬局も今では梯子を外され、経営を成り立たせるにはかなりの処方箋枚数が必要になってきている。これからの新規開業医に門前薬局はおいそれとは付いてこない。
院外処方箋薬局を推進導入した功罪を十分検証できる時間、二十年、が経った。厚労省と医師会そして第三者の分析はどうなっているのだろう。私が知らないだけだと思うが、過去の政策をつぶさに検証しなければ、次に良い手を打つのは難しい。
今回の診療報酬改定では処方薬数が少ないと僅かだが医師の収入が増える絡繰りになるようだ。口を酸っぱく薬を減らせと指導しても、減らないので奥の手が出てきた。
尤も賢さに於いては官僚に引けを取らない薬品メーカーの経営者は合剤（いくつかの薬剤をひとつにまとめた錠剤）というのを編み出し、一粒で二度否三度美味しい錠剤が出てきている。
処方薬の数について経済的な計算は出来ていても、医学的な検証は出来ていないと思う。専門家というのは守備範囲が狭いのが特徴で、例えば循環器領域では概ね三剤で十分と答申できても、高齢者は病気の問屋で消化器呼吸器糖尿病代謝科脳神経科整形外科に皮膚科・・・と多疾患を患っているので、専門領域を越えた複数疾患に対する必要薬剤数は不明で、とても五剤では収まらないのが実態と思う。
あれこれと指導する厚労省の背後のある、ない袖は振れないという事実が重みを増しているわけだが、個々の医師が自分の懐ではなく国の懐具合を考えて診療するのは難しい気もする。
