ＪＲ東海が、リニア新幹線の停車駅を公表するや、地元自治体・住民こぞって、経済効果を期待して、活性化策検討に着手した。
開通予定は2027年で、まだ14年もあるのに、大騒ぎするのが何とも滑稽だ。悪乗りした評論家が、東京オリンピックまでに開通させたらどうかと言いだした。
それが可能なら、成田・羽田間のリニア・アクセスを6年間で仕上げることは至難では無い。全線地下化にすれば、用地買収の必要も無く、首都圏のみならず、地方空港へのアクセスも格段に向上し、活性化に資する。
また、各国に日本の鉄道技術品質の高さをアピールでき、売り込む契機になれば、経済効果は計り知れない。
2020年が首都圏機能見直しの最大で最後のチャンスなので、政府や東京都は、大所高所から将来ビジョンを描いて欲しい。