久し振り

なんだか上手くいかない。
時間だけが無駄に過ぎる。

完全にイライラがピーク。
こんなに容量悪かったっけ？

コーヒーは、飲み過ぎで胃が痛い。
だから、タバコを買ってきた。

旨くねえなぁ。
こんなの、以前は１日２箱も吸ってたのか。

頑張れとしか言えない

パンドラの箱の蓋が開く事は、もう変わりようがない。
そして、５月末までには、蓋は開く事だろう。

なので自分としては、産地の活性化とブランド化を、どうしても急ぎたい。
だから、もたもたとしている産地に対しては、「こうしてほしい」と、答えを言いたくなってしまう。

しかし、産地のブランド化というのは、手取り足取り教えてしまっては意味がない。
それでは産地として成長する事が出来ないからである。

「美味しいお米を作る」は当たり前。
「差別化する」も目新しくない。

その程度では、もう弱い。
既に、その先が必要な時代となっている。

何をしたいのか。
何処を目指すのか。

もっと考えろ。
もっと見直せ。
もっと描け。

マタタビニャンコ

マタタビをなめて、トローンのニャンコたち

過疎化が進む農山村 小中校統廃合に懸念 地方創生に逆行 若い世代残らぬ

日本農業新聞 ｅ農ネットに「過疎化が進む農山村　小中校統廃合に懸念　地方創生に逆行　若い世代残らぬ （2015/5/5）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
過疎に悩む農山村で加速する小・中学校の統廃合問題に、各地で住民の反対運動が起きている。
学校が無くなれば、子育て世代が暮らしにくくなるだけに、いずれの地域も「過疎に拍車が掛かる」と危機感を募らす。
反対運動に取り組む住民組織からは「学校があるからこそ地元の将来を担う子どもが育つ」「学校は過疎化を食い止める防波堤だ」などの声が上がる。

山口県宇部市の小野地区。
女性農家ら１０人でつくる「小野の教育を考える会」は、地区唯一の小野中学校を残したいと署名活動に力を注ぐ。
生徒数１４人の同校は、２０１６年度から車で３０分以上離れた厚東中学校に統合される計画だ。

農家の藤本恭子さん（７２）は昨年末、新中学校の校名募集のちらしを見て、１５年度いっぱいで小野中が無くなることを知った。
「地区が切り捨てられる問題なのに、住民に説明がないのはおかしい。小さくても地区が支えて立派な教育をしている」と強く反論する。

「小規模校の短所を踏まえ、子どものために決定した」というのが市教育委員会の見解だ。
これに対し、同会は「将来の担い手に小野の歴史や誇り、志を伝える教育機関を諦めていいのか」と住民に問い掛け、統合反対の署名集めに奔走する。

学校の統廃合問題に直面する農山村からは、国の掲げる「地方創生」に逆行するとの声が多い。

広島県安芸太田町の上殿小学校存続対策協議会。
ここでは若者の定住対策に力を入れ、子どもの増加につなげてきた。
それでも、同町は統廃合の方針を崩さない。
対策協の矢立洋士さん（７２）は「住民の努力を考慮しない、統合ありきの施策はおかしい」と訴える。

山梨県見延町小中学校統合問題を考える会のメンバーで、農家の小松正さん（８３）も「学校が統合になれば、若い人は帰ってこない。地域の消滅が現実化してしまう」と危機感を強める。

和光大学の山本由美教授は「多くの過疎地で、ますます学校の統廃合が進む」と警鐘を鳴らす。
東日本大震災をきっかけに、学校の耐震強化に対応していく必要がある。
さらに文部科学省が今年１月、小・中学校の統廃合の基準を示した「手引」をまとめた。
これにより、自治体での統廃合の検討が始まるからだ。

文科省の「手引」は、スクールバスの普及を踏まえ、自宅から小学校４キロ以内、中学校６キロ以内としていた学校区の範囲に「通学時間１時間以内」という新しい目安を追加。自治体に統廃合の検討を促している。

明治大学の小田切徳美教授は「統廃合ありきではなく、小規模校の短所を工夫して補う対策こそが必要だ」と提起する。（尾原浩子）
というもの。

どうにもならない、矛盾と現実。
過疎化が進んでしまっている農山村を復活させるのは、正直言って遅すぎていると思う。
過疎化の度合いが悪すぎるのだ。

このままいけば、１０年以内に消えていく山村はいくつもある。
農業山地については、町も消えてしまうかもしれない。