どうして、日本は武漢ウィルスによる感染者数、死亡者数が欧米に比べて少ないのかということが、特に欧米のマスコミで話題になっている。
そんなことが分からないようでは、チコちゃんに叱られる。
(^_^)
答えは、アメリカやヨーロッパやAIIBの国々と比較して、わが国は中国との結びつきが少なかったからだ。
つまり、首相の安倍さんが胸を張った新型コロナウィルス（武漢ウィルス）に対する施策がよかったわけではない。
少し長くなるが、解説しよう。
日本はなぜ、中国（習近平や中国共産党）との結びつきが弱かったかと言えば、大きく２つある。
１つは、中国のこれまでの政権は、中国共産党へ対する貧困を中心とした不満を外へそらす必要があったからだ。
特に、都市部でなく農村部の。
それでどうしたか？
対日敵視政策をとったのだ。
具体的には、太平洋戦争時のあることないことを材料にして、反日教育を行った。
その結果、わが国の政府および企業は中国と中国共産党を信用しなくなった。
2つ目は、新幹線技術のパクリである。
協定を破棄して、中国製の「新幹線」としてアジア各国へ輸出した。
JRは惜しみなく技術供与したのに。
信頼できると思って。
しかし、その信頼を裏切りパクリ新幹線を各国へ輸出した。
安全性を無視して、安価で。
これを見て、多くの日本の企業は中国をまったく、信用しなくなった。
だから、重要な技術はほとんど供与しなくなったのだ。
それに対して、アメリカやドイツはどうしたか？
アメリカとドイツで事情が異なるので、アメリカに絞って考える。
アメリカでは、GMなど大手のメーカーの労働組合は力が強い。
特にメーカーは。
そこで、経営者はどうしたか？
特にGAFAなど、グローバル企業は、労働組合と、税金を恐れ、「利益を最大化」するため、労働賃金の安い中国へ先を争って殺到した。
もちろん、これには歴代大統領が協力した。
新自由主義の名のもとに。
特に民主党の大統領は。
当然、中国政府は中国共産党が金で、議会と政府の首脳を買収した。
当然、マスコミのコントロールもした。
安い中国製品で、暮らしがよくなると。
日本も日中国交正常化により、田中角栄が中国に接近を図ったが、それをアメリカが許すはずがない。
というか、田中角栄はわきが甘かった。
ロッキードからのわいろで、あっけなく逮捕されてしまう。
やはり、田中角栄は国民より金だったのだ。
こうして、アメリカは歴代大統領が先頭に立って、中国独り占め政策を推し進めたのだ。
途中から、ドイツなど欧米が参入してきたが、せいぜいのところフィルクスワーゲンなど車ぐらいがせいぜいだ。
しかし、ドイツはEUという重荷を抱えて、なんとかアメリカを捕捉しようとしてきた。
メルケルが先頭に立って。
特に、アメリカのGAFAなどグローバル企業と、中国共産党との相性は非常に良かった。
租税を回避して、利益をアメリカのグローバル企業と中国共産党とで分け合えるからだ。
だから、中国共産党幹部は子どもをアメリカへ留学させたり、カナダへ留学させたりして、ますます、結びつきを強めた。
一方、中国共産党の幹部は、政権崩壊に備えて、アメリカやカナダ、オーストラリアや日本など中国を追われる事態に備えて、配偶者や子にアメリカなどの市民権を取得させるなどしてきた。
いざというとき、中国を脱出できるように。
こうして、産業的にも学問的にもますます、アメリカと中国は深く結びついていった。
ラストベルトに代表される、アメリカの労働者や一般市民がますます貧しくなるのに反比例して。
ところが、その中国はまさにパンドラの箱だったのだ。
我々アジア人は、中国人が四つ足のものはテーブル以外何でも食べてしまうということを知っているので、コウモリや蛇など爬虫類、ツバメの巣などほとんど毒のないものは何でも食べることは知っている。
だから、警戒する。
しかし、欧米人はそんなことは一般レベルの人間は誰も知らないだろう。
コウモリなど、野生生物に未知のウィルスが潜んでいるなんてことは露ほども考えない。
しかも、武漢ウィルスが最初ではない。
これまで、SARS、MERSと2回も未知のウィルスの危機はあったのだ。
それを、たまたまWHOの以前の優秀な事務局長が警報を発して、ごく初期に封じ込めに成功したため、人類は誰もその未知のウィルスの「とんでもない危険性」を正面から認識しなかったのだ。
それが遠因になって、今回の世界的パンデミック（５月２８日現在、全世界で562万人以上が感染し、３５万6千人以上が死亡している）を引き起こしたのだ。
少々長くなったが、わが国が欧米に比べて、武漢ウィルスによる被害が少ないのは、単に中国との結びつきが弱いからにすぎない。
それは、AIIBの国々とアメリカ、そしてアフリカの武漢ウィルスの被害が深刻であることで明らかである。
アメリカは中国からの入国拒否によって、中国にいたであろうアメリカ人が急遽帰国したことにより、武漢ウィルスを国内に持ち込んでしまった。
当然、ヨーロッパで感染したアメリカ人の持ち込みも多かったであろう。
ドイツの場合は、そもそも武漢にいた中国企業と連携していたドイツ人が帰国して、ドイツやEUやアメリカに武漢ウィルスを広げてしまったと考えられる。
それに対して、東南アジア、台湾などは日本と同じレベルかより被害が少ない。
特に、台湾は中国から敵視されていたので、いち早く中国からの入国拒否に踏み切った。
自国の台湾人の武漢滞在者も含めて。
また、ベトナムも被害が少なかった。
南沙諸島など南シナ海での中国の所業を見て、さんざん苦杯を飲まされてきたので、中国をまったく信用していなかったからである。
その他の東南アジアは、中国の「市場」ではあるが「事業の協力関係」はあまりない。
アメリカやドイツのように。
つまり、日本、台湾、ベトナム、東南アジアの国々は、中国共産党との結びつきが弱かったのである。
南シナ海はじめ、これらの国々の権益が、中国共産党によって侵されていたのと、iPhoneに代表されるアメリカほど高度な技術がなかったから。
だから、感染者数、死亡者数が欧米に比較して少ないのだ。
武漢ウィルスは、感染者や感染者との濃厚接触者によって世界へ拡散される。
人が移動しなければ、武漢ウィルスも感染を広げられないのだ。
だから、武漢ウィルスはコウモリに感染して、効率よく感染を広げる。
しかし、今や人のほうが世界的ネットワークの航空機網によって、はるかに早く効率的に武漢ウィルスを全世界へ拡散できるのだ。
中国共産党と結びつきの強い国ほど。
自国の労働者を裏切って、中国共産党と利益を分け合っている国ほど。
これで、ご理解いただけるだろう。
今回の武漢ウィルスの被害が甚大な国は、アメリカを含め、中国共産党と深い協力関係のある国々なのだ。
AIIBの国々もそうである。
これらの国々の歴代政権は、自国の労働者を裏切り、武漢ウィルスというパンドラの箱を開けてしまったのである。
その責任は、これらの国々の中国との深い結びつきを強めたアメリカはじめ、各国歴代政権にあることは明らかだ。
もちろん、トランプ大統領はこの中には入らない。
以下の「武漢ウィルスの世界拡散地図」が、そのことを如実に物語っている。
https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/coronavirus-world-map/