沖縄のマスコミには中国の資金でも入っているのだろうか？沖縄を中国に併合しようと感じることが多々ある。最も全国区のコンビニが雑誌を置くまで、沖縄の書店には週刊誌を置かないように圧力をかけていたことは周知の秘密である。また、沖縄県も沖縄本島とその他の諸島等とでは米軍や自衛隊に対する心理が大きく異なるそうだ。宮古島や石垣島は尖閣諸島に操業する領海侵犯の中国船に生命の脅威を感じている。中国が自国の沿岸が海洋汚染で漁ができなくなったため尖閣諸島や南沙諸島に出張っている。海底の資源を狙っていることもそうである。１９８５年の全人代で劉精華人民解放軍司令官が「アリューシャンから香港まで中国の内海だ」との公式発言に沿って中国は海軍力を強化してきた。その中国は１９９６年の台湾初の総選挙でミサイルを台湾沖に撃ち込んできた。この時は米海軍の空母２個艦隊に押さえ込まれた。そのため中国海軍は西太平洋の調査を行い潜水艦の海図作成を行っている。潜水艦で米空母を押さえ込むために。
沖縄に米軍及び自衛隊が増強されることは沖縄のマスコミにとって邪魔でしかないのか？記事の方向性が「日本」の立場より「反日」立場の記事が強いようだ。これは国民の大多数が感じている。この違和感を無視して沖縄のマスコミを持ち上げる記事を東京のキー局が取り上げるのはマスコミと言う業界そのものが、反日勢力から資金援助をされているとの疑いを払拭できない。
