首都圏の公共交通機関が、信号機故障などで大きな影響を生じた記事に、出くわすことは多い。
昨年１１月、JR津山線（単線）で、巨岩崩落により線路が破壊された。
そして、始発電車が脱線、乗客２５人が負傷する事故があった。
４ヶ月の復旧工事の結果、３月１８日から運転再開,ここ数日マスコミが盛んに報道している。
復旧期間中、岡山―金川の両駅間で、バスによる代行運転がなされた。
代行バスは、延べ約１８００台、利用者総数は、約三十五万人と報じていた。
（首都圏事故の１日分かそれ以下かもしれないが）
通勤自家用車の増加は、道路渋滞をもたらし、
代行バス利用者は、総じて片道１時間前後の通勤時間延長の被害をこうむったのである。
僅か２両編成で１時間に平均２・３本程度の運行に過ぎないのであるが、
今にして思うと、大きな輸送力を持っていると改めて認識したのである。
この事故発生の早朝、警察官が、すぐ下を走る県道の陥没調査に出向いていた。
（この陥没は、巨岩がバウンドしたため起きたもの）
道路の陥没調査をして、道路には必要な対策をしたのであろうが、
不幸なことに、数メートル上を走る鉄道のことまで思い至らなかったようである。
それ故、崩落による、線路の破損までも予測し得なかったようで、後日マスコミが問題にしかかったが、
いつの間にか立ち消え・不問に付されたしまった。
この時の教訓として、
「関連する役所間の垣根を越えて情報交換をする」
ようにと通達が出されたと聞いた。
（当たりまえのことであるが、
「雨が降れば、隣近所に一声かけるような類の行為」
にまで通達で指示しなくてはならないのかな
・・・、しないよりははるかに良さそうであるが）
一片の紙切れにしか過ぎない通達で、全てが済んだとなるのか、
広くものを考えるような、「訓練」は、必要ないのだろうか。