いよいよ、化け始めた、
オバマ！！
ウソか誠か、賭けても良い！！
必ず、オバマは化ける！！
UBS（スイス銀行）は、情報公開を決定した。もう、抗うことは出来ない。それが、流れだ。
アメリカの大ばくちは、その真相を暴かれ始めた。知らないのは、日本だけだ。日本は、その残像を引きずっている。米国は崩壊しつつある。それは、そのオーナーが、曝かれ始めたからだ。架空の天文学的債務を押しつけようとしたオーナーは、それ故、自滅しつつある。その橋頭堡の連邦準備制度銀行は、自滅する。
＜米大統領、バブル後の成長基盤を バブル経済に決別＞
これまでのような金融制度は、もう機能しない。博打の金融制度は、その胴元の崩壊をもって、自壊する。何故なら、簡単なことだ。天文学的債務も、単なる数字に過ぎない。通貨そのものが数字に過ぎないのだ。それを指摘し、それを否定すれば、泡沫の幻の如く、霧散する。すでに、見抜かれつつあるのである。
見抜かれれば、お終いだ。大恐慌も、単なる張り子の虎に過ぎない。欲望で引きずるだけ引きずってきた債務も、否定すれば、何のことはない。どれだけ大きな天文学的債務も、否定されれば、何のことはない。数字上のこけおどしに過ぎないことが明らかになる。
と同時に、天文学的マネーも一瞬にして消える。
＜銀行バランスシートの実態不明、率直に評価を＝米大統領＞
マネーとは、債務の結果に過ぎない。債務がなければ、信用創造などあり得ないことが自明の原理である。信用創造は、債務の無限サイクルの中でマネーの供給量を生み出してきた。債務の総額は、マネーの総額に等しい。これが現代資本主義経済のカラクリである。その原点は、準備率制度にある。
準備率制度は、債務の増殖をもって、マネーの供給を増殖させてきた。債務なくしてマネーの増殖はない。債務は、未来への願望から発生する。いわゆる先取り政策である。それが富を先取って増殖させた。富とは未来に対する願望の数字的評価に過ぎない。
しかし、飽くなき欲望は、未来に対する願望を、単なる賭博場の一攫千金の願望に変えてしまった。これが、諸悪の根源である。未来を生まない願望は、生産をやめて、日夜、賭け事の一発勝負に大衆を引きずる込んだ。それは破綻するに決まっている。
＜米大統領、「危機下では政府介入が必要」と改革の正当性強調＞
これが現今の経済崩壊だ。しかし、その真因は、飽くことを知らない欲望の亢進であり、誘発だ。それを許したのは、マネーの供給であり、その供給源は債務である。債務がなければ、マネーは供給されない。準備率制度はそのサイクルの原点である。
未来を先取りした、マネタリズムの終焉である。これは抗い得ようがない。
新たな、通貨システムが求められる。そして、その前に、その通貨システムを、人々の手に取り戻さなくてはならない。それは、畢竟、国際金融資本の排除が求められる。
それを、オバマは見越して、化け始めた。
【転載開始】
世相のウラを読む（２７３） 対イスラエル政策を大転換したオバマ政権
http://lala-rep.com/?m=20090311 武山 祐三 2009．3．1
このところ日刊の全国紙とNHKの偏向報道が特にひどい。
例の小沢問題に関しては、ほとんどのマスメディアが小沢民主党党首に対するネガティヴ・キャンペーンに徹している。
まったく呆れるほど見苦しい狂態とも言えるものだが、表面に出ている政治評論家たちは、これを黙認しているばかりか、後ろで煽っている感すらする。そのせいで郵貯・かんぽの宿の不正追及と小泉・竹中構造改革の欺瞞性の暴露がいつの間にやら消えかかってしまった。だが、植草氏などが一貫して追及の手を緩めていないのはまったく正しい。これ以上マスコミの異常な情報操作を許してはならない。多くの人に注意を喚起して置きたい。
さて、ここ最近になって、世界、特にアメリカで重要な事態が立て続けに起こっている。残念ながら日本のマスメディアはこの動きのほとんどすべてを封殺し、新聞の見出しにもしていない。これでは日本人の海外情報は盲目状態のままでしかない。
まず第一に、オバマ政権は3月7日（土）、重大な大統領命令を出した。
これは日本の全国紙でトップニュースに取り上げられてもおかしくない内容だ。すな わち彼は、米国政権内に隠然たる勢力を持っていたネオコンといわれるイスラエル・ロビイストの活動を全面的に禁止する通達を出した。
内容は、政府の要所に 配置されていたすべてのイスラエル・ロビイスト達に、少なくとも今後8年間ロビー活動に関わらないという誓約書に署名するか、
そうでなければ4月末までに 政府職員を辞職する事を要求している。
これによってイスラエルとアメリカに二重の国籍を持つネオコンを中心としたシオニスト・ユダヤ人＝カザール・ユダヤ 人たちは大量に米政権を去る事になろう。
これは完全にロビイストたちの腐敗した仕組みを排除し、アメリカ政府情報機関の内部にしっかりと埋め込まれてきた ネオコンのネットワークを削除しようとするオバマ政権の毅然たる意志の表れである。
その第二は、
ロシア情報部高官のソルチャ・ファアルの報告書によれば、エルサレムのガザを不法に攻撃し、非戦闘員数千名を殺害した戦闘行為を「戦争犯罪」である、と断定し、
ガザ大量虐殺とウエストバンクでパレスチナ民族に対して実行されているアパルトヘイト（人種隔離政策）は『人道に反する罪』であるとして
イスラエルのリーダーを起訴しようとしている国際刑事裁判所（ICC）の判決への米国の支持をオバマ大統領が認める合図を出した事である。
また、ルワンダにおける大量虐殺が同じく『人道に反する罪』で あるとして、アメリカ政府はスーダン大統領オマール・ハッサン・アルバシルの逮捕を承認した。現職の国家元首に逮捕状を出す事は、歴史上先例のないことで あり、オバマ大統領がそれを認めたのは異例中の異例な行動である。
オバマがイスラエル政権のリーダーたちの「戦争犯罪容疑」を調べるよう命じた事も、世界 がひっくり返るほど異例なことであり、
日本のメディアがまったくといっていいほど黙殺しているのは、今後日本の恥の上塗りに なりかねない愚挙である。
さらにソルチャ・ファアルの報告書は、ヒラリー・クリントン国務長官がイスラエルによるパレスチナの家の解体に抗議して、この破 壊を中東地域のための米国和平協定案に対する違反である、
と語ったあと、
エルサレム市長のニール・バルカートがヒラリー・クリントンへの非難攻撃を行った ことに対して、オバマ大統領が「非常に怒った」とも伝えている。
これらの一連の大変化は、現アメリカ政権のイスラエルに対する政策の大転換を示しており、第二次大戦以降最大のニュースになってもおかしくない内容である。オバマ大統領はまた、イスラエルとの国交断絶をも辞さない、と語ったと伝えられている。これが日本のメディアのニュースにならない、というのは何を意味するのか。
さらに重要な事は、このようなオバマ大統領の意思表明に対して、イギリスのブラウン首相、フランスのサルコジ大統領、ドイツのメルケル首相など、ヨー ロッパ各国首脳も同意しており、
このまま推移すれば、イスラエルは国家として消滅する可能性さえ出てきた。
また、ナチス・ドイツによるユダヤ人６００万人 虐殺、ホロコーストもでっち上げであった、とバチカンのローマ法王ベネディクト１６世が認めた事と併せて考えると、いったい世界はどうなっているのか、と 疑問に思う国民が大多数であろう。
しかし、このように重大な意味をもつ世界的な出来事を日本のマスコミは一切伝えていない。
いまの日本のマスコミは世界の恥である。グルジアによる南オセチア侵攻は、いまでも日本のメディア、
特にNHKは ロシア側の一方的な残虐行為である、との報道姿勢を変えていない。
ヨーロッパではすでにグルジアのサーカシビリ大統領への非難が表面化しており、グルジア 国内では大統領罷免手続きが進行中だ。
この事を知っている日本人はわずかである事を考えると、メディアの責任は重大である。
ここで思い起こして欲しいの が、グルジアという国の起源だ。
この国こそ、かのカザール・ユダヤ人の故郷の地なのだ。
彼らをアシュケナージ・ユダヤ人ともいうが、アシュケナージとは 「ドイツの」という意味である。ポーランドを含む旧ドイツ帝国の広大な地域はカザール王国がかつて西暦740年頃、集団でユダヤ教に改宗し、
その後このカ ザール人がカスピ海沿岸地域から民族移動した土地であり、ナチス・ドイツによるホロコーストがここで行われたというでっち上げがまかり通ったのも何かの因 果によるものだ。
有名な「アンネの日記」とともに世界中が信じこまされてきたアウシュビッツ収容所のガス室も捏造である。
いずれにしてもここ数日の出来事は、世界の歴史を変える大激動を示している。これを一行も報道しない日本のメディアは完全に狂っている。我々は、日本のマスコミのこの現状を心から恥じなければ世界の歴史に重大な汚点を残すであろう。【転載終了】
