押尾事件の深層！！ そして、ついに3名逮捕！！

押尾事件の深層！！
MDSA譲渡容疑を突き詰めると、
ドラッグ密売組織を洗わなくてはならない
遺棄致死事件を突き詰めると、
押尾学容疑者以外の容疑者を挙げることは、
必然の成り行き！！

　そこに捜査陣営の真骨頂が問われるのだ。深層に迫るか、それとも、スケープゴートを作って、幕引きを謀るか。それでは既に情報は拡散して、真実は覆い隠せない段階に来ている。

　政権交代はしたし、恐れる必要はない。この際、洗いざらいぶちまけて、真実の法の執行を模索すべき時が来ている。この中で一番重要なことは、ドラッグの密売流通ルートを洗いきることである。その中で見えてくるものがある。それは政治経済をドラッグで汚す悪のトライアングルが見えてくる。

　それが即ち、諸悪の根源である。

　覚醒剤、その他ドラッグの使用者、末端の密売人は計算されたように挙げられるが、その深層に捜査の及ぶことは甚だ少ない。それはその深層に権力の庇護の網が掛けられるからであろう。その権力構造は何なのか？　

　政治家、官僚、取り分け、警察官僚の中にも触手が伸びているものと考えられる。それらが組織的に非合法の密売組織をコントロールしている。庇護するが、上がりをキックバックさせて闇資金として流用しているのである。

　これは検証推理であるが、当たらずとも遠からずであろう。確信している。暴力団と警察の関係も似たようなものであった。只、そのキックバックは、重要犯罪、捜査ノルマの達成において協力するのである。

　その他に経済事犯と警察においては天下りがある。

　今回の押尾事件は、一体何の繋がりがあるのか。これを国民は知りたがっている。六本木、ヒルズ、芸能人、スポーツ選手、政治家の息子、と来れば、壮大な闇の深層に光が当てられるかも知れない。おそらく、密売組織の中枢に繋がるであろう捜査の行く手に、戦々恐々としているものは何か？

　そもそも、ドラッグがはびこる力学は何か？　その資金は？　そして、その上がり（利益）はどこに消えていくのか？　想像ではあるが、カルト、似非政治活動、非合法活動のゴロツキの育成資金になっているものと思われる。

　既に一人の人間が、餌食となり亡くなった。一見優雅に見える世界に夢をはせた女性が訳もわからず死んだ。利用せられ、家畜のように無惨に死んだ。親の気持ちとして、納得できる話ではない。それをテコにこの際、徹底的に洗い出すことが、政権交代したこの期において他はない。

　そう思うが故に、事の成り行きをいやが上にも注目させられる。これは警察官僚刷新の試金石となる。

 

【転載開始】

押尾容疑者知人指名手配も…重要人物「ユウスケ」所在つかめず

　麻薬取締法違反（譲渡）の疑いで４日に逮捕状が出た元俳優・押尾学容疑者（３１）の事件で、警視庁はすでに押尾容疑者と、ともに逮捕状が出た元マ ネジャーの所在を把握していることが６日、分かった。しかし、押尾容疑者にＭＤＭＡを渡した疑いで逮捕状が出ているネット販売業の知人男性の行方が分から ず、逮捕には至っていない。３人の身柄がそろい次第逮捕する方針だが、知人男性が逃亡を続けた場合、指名手配が出る可能性もある。

　警視庁捜査１課は、すでに押尾容疑者の所在を把握していた。

　警視庁は４日夜、押尾容疑者、押尾容疑者が「ユウスケ」と呼ぶネット販売業の知人男性、所属していたエイベックスの元マネジャー（現在は退社）の ３人の逮捕状を取った。警視庁は押尾容疑者と元マネジャーの居場所は確認している。だが「ユウスケ」が行方不明のため、まだ誰も逮捕に至っていない。＜後略＞【転載終了】

【転載開始】＜前略＞

まあ、余談はこのくらいにして、未だに行方不明で身柄が確保されない押尾学。

　これは極論だが、すでに“殺害”されている可能性だってある。もっとも、“殺 害”と言っても、表向きには“自殺”ということで、処理されるに違いない。押尾が逮捕されたら、困る人間は、言うまでもなく多いのだ。

　不謹慎と言われよう が、ここまできたら麻布警察署だって「死んでくれ！」なんて思っているかもしれない。他にも大物政治家やその愚息Ｙとか…。とにかく、押尾をこの世から 葬ってしまいたいと思っている輩はゾロゾロいるはずだ。

　要は、押尾さえいなくなってくれれば「すべて決着」というわけである。まあ、あくまで極論ではある が、可能性は否定できない。その場合、どこかのホテルで首吊りか？　麻薬死か？　あるいは事故死か？　

　いや、もしかしたら、押尾自身、自分が狙われている ことが分かって、逆に逃走しているかもしれない？ま、そういった意味では、同じく逮捕状が下りている押尾の友人で、ネット雑貨販売業Ｉも似たり寄ったりか もしれないが…。それにしても、いつ来るか分からない押尾を麻布署の前で待ち続ける報道陣も大変である。＜後略＞【転載終了】

【転載開始】

押尾学事件　現場に呼ばれた４人の中に超大物スポーツ選手K島K介が？

【転載終了】

《未確認情報》当日部屋にいたのは、殺された彼女、

　押尾、

　北島、

　森息子、

　小渕恵三の兄の息子

　　で貧乏くじは押尾って事？《未確認情報》

追記

【押尾容疑者逮捕】ＭＤＭＡを譲渡容疑で押尾容疑者ら３人を逮捕

2009.12.7 16:28【転載終了】

急がれるメディアの公正確立の刷新！！

メディアの粛正刷新は、
『政権交代』後、第2段階の最も重要課題である！！
目に余る偏向報道、
独立国家にあるまじき、米国追従姿勢
CIA雇われ機関と誤解されても仕方がない

　リチャード・コシミズさんのこのコラージュは、当たらずも遠からずと言うことになる。

　誠に言い得て妙。これをCIAからマスメディアに替えても、同じ図式になる。特に産経新聞の論調は、露骨極まりない。引用したくもないが、読んでみればすぐ解る。少しだけ引用すると、

《　＜前略＞でも、米国人の根っこは、新教徒の末裔（まつえい）であり、大きくくくればプロテスタント国家であり、本当の意味での原理主義者（ファンダメンタリス ト）なんです。日本人はそれを忘れて米国人と付き合おうとすると、彼らを誤解してとんだ災厄を招き入れてしまうような気がします。

　いずれにせよ、鳩山さんが、これ以上、対米外交を危うくするようなら、間違いなく、短命政権で終わるでしょう。

　僭越（せんえつ）ですが、米国が好きだとか嫌いだとか、対等だとか、非独立だとか、日本は米国のポチだとか…間違えてもそんな次元で米国を捉えない方がよいかと思います。＜後略＞》

こうなる。全文を読まないと詳しくは判断できないだろうが、まるでCIAの日本諭し文句ではないか？　気骨ある日本男児には受け入れられない。産経新聞がCIAの太鼓持ちをしているメディアであるかを彷彿させる。

　そうこうしていると、ベンジャミン・フルフォードさんが、メディアの偏向ぶり、太鼓持ちぶりを如実に表す実体験を報告している。そのメディアがフジテレビと言うから、投稿者の感想もあながち狂ってはいないと、安心した。

　その中で、『すいません。 明日の出演依頼はキャンセルさせて下さい。今回の番組の趣旨は日本がアメリカの真似をするべきだということなので、あなたは呼べません。』と、担当者が断りを述べたと言うから、自白したのも同然である。

　読者＜視聴者＞が、どうも偏向だと感じ、出演者がその逆のことをコメントしようとすると、偏向に抵触するから都合が悪いと言って担当者が断りを入れる。実に幼稚極まりない確信犯と断定しても少しもおかしくはない。

　これが大方のマスメディアの有り様である。既に、公正気骨あるマスメディアは死んでいる。そこに働くジャーナリストは既にジャーナリストではない。売文工作員としか言えない。メディア芸者であり、太鼓持ち芸者に過ぎない。

　これは一種のメディア統制である。権力に寄らないメディアコントロールである。そのコントロールは金力、諜報によるコントロールである。これを粛正刷新をしないでは、真の独立国家とは言えない。『政権交代』はしたが、『行政刷新』だけでは到底足りるはずがない。

　『メディア刷新』は、憲法に基づく報道の自由を打ち立てるべく、法律に基づいて粛正刷新が急がれる。

【転載開始】12/05/2009

フジテレビの調教キャンペーン  

一昨日前フジテレビの報道番組から私に出演依頼の電話があった。彼らは私にオバマ大統領の経済政策について番組でコメントをしてほしいという。またrecovery.governmentのサイトを読んで分析をすることも頼まれた。

私はオバマ大統領の経済政策はアメリカを益々みじめにしている理由を説明した。先ずアメリカ経済データの捏造を具体的に説明し、アメリカの失業率が米連銀のエコノミストの試算で１７．５%になっていることも伝えた。

そ れからrecovery.governmentのサイトが嘘八百であることも説明した。口約束ばかりをしているが、実際には全く実施をしてないことを具体 的なデータを用いて説明した。アメリカが倒産している理由も伝えた。日本と中国政府のデータを見ればわかるように、現在誰もアメリカ国債を買っていない。 オバマが昨年中国から一兆ドルを借りたが、それを全部使い果たしもうこれ以上借りることは出来ないのだ。

こ のように具体的な裏の取れる事実を沢山述べた後、フジテレビのプロデューサーは上司に相談すると言い出した。そしたらこういう回答がきた：「すいません。 明日の出演依頼はキャンセルさせて下さい。今回の番組の趣旨は日本がアメリカの真似をするべきだということなので、あなたは呼べません。」

要 するにフジテレビの「報道」番組は、予め決められた結論を事実と関係なく日本国民に押し付ける仕事をしている。これは立派な売国奴行為だ。悪質な外国勢力 のためのプロパガンダだ。本来の報道の在り方は国民に客観な事実を伝えることであり、国民を騙したり、洗脳をしたりすることではない。

是 非これを機会にフジテレビの調教キャンペーンを始めたい。共感された方は是非スポンサーによる広告のボイコットへの呼びかけと、抗議の電話をして下さい。 「報道番組で国民を騙すことを止めないと、もうフジテレビのニュースを信用しない」と伝えて下さい。電話をかけると代表が出るので、社長室か広報部へ繋い でもらって下さい。フジテレビの電話番号は03-5500-8888です。国民を騙す報道機関を放っておくことは出来ない。

It is time to discipline the Japanese corporate mediaThe other night I got called by Fuji Television, a major Japanese network. They told me they wanted to invite me to speak on a news program about Obama’s economic policies. I explained to them that Obama was presiding over an economic disaster of historic proportions. Using only data that came from official sources I showed how the real unemployment rate was 17.5%. I explained in detail how the US government was faking its economic data. I showed how Obama borrowed $1 trillion from the Chinese last year and had already spent it and was not getting any more. I told them to check various governments official data to confirm that no foreigners were buying US government bonds. They asked me to look at the site called recovery.gov. I looked at it and explained to them that it was all smoke and mirrors. It was just unkept promises and feel good talk. The TV producer told me to wait a minute because he had to talk to his superior. He then said to me “I am sorry but your television appearance has been cancelled. The aim of this program is to convince the Japanese they should imitate the US.” In other words a so-called “news” program decides in advance what it wants to tell the Japanese people and damn the facts. Running a program like that for an evil foreign group is treason. Real news programs just objectively provide the facts and let the people form their own opinions. We are calling for an international advertizing boycott of Fuji Television until they clean up their act. We are also asking people to phone Fuji Television and ask for their public relations department to explain why they are doing this. Fuji’s telephone number is 813-5500-8888. It is time to discipline the corporate media worldwide.

【転載終了】