新型コロナ騒動への警鐘 COVID-19 井上正康先生の見解

特番『日本コロナの真実とは？コロナ狂騒曲の真相と処方箋』ゲスト：大阪市立大学名誉教授　井上正康氏 - YouTube 

https://www.youtube.com/watch?v=v2_mC9VNUSs&t=439s

コロナ騒動が収束しない。年が明けてもパニックが続く。もと宮城大学の副学長で大阪市立大学名誉教授の井上正康先生は早くからこのコロナ狂想曲に対して批判的な見解を示していた。要点を以下に示す。

１．日本人は集団でCOVIDｰ19の免疫を既に獲得している。

２．日本人の死亡率は欧米等に比べて圧倒的に小さい。過去のインフルエンザよりも影響は少ない。

３．現状の遺伝子ワクチンには危険性があり必要がない。

４．PCR検査は精度に問題があり発症後でも十分である。Ct値は台湾30サイクル、日本などは40サイクル程度と過剰な判断。

５．従来のカゼと同等なので指定伝染病２類から５類に移す必要あり、など。

このようなまともな論説ができる大学の教員も少なくなった。多くの先生と呼ばれる方が世の中に発信できていない。何のための学問の府なのか。その意味で井上正康先生は貴重なオピニオンリーダーとなっている。

現在の日本の新型コロナ騒動の本質がよくわかる。私はかつて所属していた大学の副学長だった井上正康先生から多くの薫陶を授かった。私は10年前の放射線問題があった際にも、放射線量を定量的に評価し、パニックを起こさないように警鐘を鳴らし、学内でも講義や卒論などで啓蒙に努めた。井上先生には理解を示して頂き、先生は学内でも他の教員に放射線影響の研究教育を勧めた。その信頼できる先生です。

新型コロナ対策メモ

政府は4月7日から5月6日まで、改正特別措置法に基づく「緊急事態宣言」を、東京など7都府県を対象に自粛要請を行い、予算措置の検討と実施に着手した。

A．これまでに気がついた問題点は以下のとおり。

1．WHO事務局長の中国に加担した１月以来の行動はあまりにも酷く言語に絶する。自由主義国家は次につながる大胆な対応が必要。

2．米国などは中国滞在者の入国拒否を1月31日から実施しているが、日本は自民党内にいる親中国派議員の妨害などがあったと推測され、わが国は3月９日まで流入阻止ができていなかった。その弊害が国内の蔓延の主要因になっている。最近の情報では現在も中国から感染者などが流入している。

3．安部首相2月２７日の休校要請がきっかけで危機感を持ち、国内の観光業を一気に縮小させた。インバウンド以外に国内の需要も一気に縮小させた。今後、恐慌に突入後は観光業や北海道の国土などは中国系資本などに乗っ取られ、独立性が脅かされる。

４．理数系の部外者が、にわかに感染のデータ分析をはじめて方対数グラフで説明している。参考になるものとならないものがある。中国のデータなどは３月１日付でゼロになるなど信用できない。途上国のデータ集計にも不確実性を伴う。

５．最近知ったことだが、蔓延した後はスエーデンのような集団感染と免疫モデルも場合によっては有り得る。

６．専門家でもフェイクニュースを発する。朝日新聞などの反政府系新聞やテレビ、NHKなどは印象操作も多く全幅の信頼ができない。一般の方々は注意が必要。

７．医療崩壊が最も危険なこと。

８．福島の原子力施設周辺の処理水の放射線は科学的に全く問題はなく、中国発の新型コロナウイルスの方が圧倒的に問題であり、リスクを正しく理解するように努める。

B．今後の対策

１．三密を避ける。添付した館田先生のコラムを参照のこと。 密閉空間、人の密集、密接した会話の三つの密を避けること。

２．マスクの使用、手洗い、消毒、うがいなど清潔に保つこと。

３．他人が感染していることを仮定して忌み嫌うよりも、自分が感染していると仮定して他人に近づかないで他人を避ける方が、気分的に楽になれる。

４．自分のことだが、移動はすべてクルマにし、他人に近づかない。健康を維持するため、人と離れたところで活動するようにする。

４．コロナ問題を早期に克服しつつ、破壊主義者や非生産的な左翼の言いがかりを無視して、今後はエネルギー、食糧、国家国防などのセキュリティーを優先し、経済力を高めて国民生活を豊かにしてほしい。

最後に、首都圏や人口密集地にお住いの皆さんやボクの友人知人親戚や共に学んだ教え子の方々におかれましては、三密を避け行動の自由を制限され、閉塞感を持たれ心苦しい時期が続いているとお察し申し上げます。こういうふうに申し上げているボクも明日は我が身とは思いますが、お互いに心身の健康を第一に保ちつつ、微力ながらでも次に来る明るい未来に貢献しましょう。