彼が世界のリーダーでなければならない、世界の警察官でなければならない米国の大統領に成ることを祈るしか

以下が2016/2/26に世界に発信した論文である。

この論文もまた、2/26に発信されたに相応しいものがある。つまり、これもまた慧眼の士の持ち主たちにとっては2/26事件だったろう。

ヒラリー・クリントンへ。

私はあなたの知性がこんなに酷いものだとは思ってもいませんでした。

だが私は同時に知ったのです。あなたが米国で一流の知性、本物の知性ではないことを。

何故なら、一流の知性、本物の知性なら神の摂理である文明のターンテーブルが回っている国である日本に対して、あのような無知と差別に満ちた言動を吐けるわけがないからです。

数日前、ＢＳフジのプライムニュースという、2時間、今、日本と世界が直面しているテーマを一つに絞って、有識者の意見を聞く番組を観ていた。

この日は円高がテーマだった。メインゲストは、あなたとは違う、日本の本物の一流の知性だった。彼は日本の最高学府で最優秀の成績を収めて日銀に就職した人物である。今は、シンクタンクの代表をしている。彼が言ったことは、あなたの二流の知性とは真逆の真実だった。

「今の円高は良くない円高だ。何故なら、世界経済の突然の変調の中で、各国通貨が全て下落している中で、日本の円だけが高くなっているからである。」

あなたは、その知性の酷さゆえに、自国に対してもＴＰＰには反対だなどと酷い事を言った。あなたと同じ民主党の大統領、あなたが一緒に重要閣僚として働いた大統領が自分の国のためと世界のために良かれと思って決意したＴＰＰ、環太平洋で自由と民主主義を標榜している国々が世界を平和と安定に導くために、皆、敢えて合意した国際条約である。

各国の国益が絡んでいたから、大変に難航したが、世界は自由と民主主義の発展と平和の進展を望んで、これに合意した。

これに対しても、神の摂理である文明のターンテーブルが回っている国である日本に対する暴言と同様に、あなたは暴言を吐いた。

その理由が自分の支持率を上げるためだという、我欲のためであるという酷さ。

私は、戦前、親米だった日本が、移民法を契機に急速に反米に傾斜して行った歴史的な事実を思い出したほどだ。

この時に、反米感情を煽った急先鋒が朝日新聞だったことも歴史的な事実だ。

あなたの日本に対する神の摂理に背いた発言に対して何の反論を行う事もなく、嬉々として大きく掲載していたのも朝日新聞だった。

朝日新聞が即刻廃刊されるべき新聞であること、中国や韓国政府や、その情報機関に完全に操られているメディアであること、は、あなたの酷さと同様なのだが。

この事は、以下の2曲には含まれていない。

何故なら朝日新聞という実態は恐るべく愚かで幼稚で醜悪で悪辣な売国奴に与える歌などは一曲もないからである。

はじまりから終わりまで罵倒語で終始している歌があったら別だが。

事、ここに至れば、ブルームバーグが、米国を代表する一流の知性の持ち主である事と、彼が世界のリーダーでなければならない、世界の警察官でなければならない米国の大統領に成ることを祈るしかないと私は思う。

 

これを正す為に私は日経新聞の全国版に（費用は3,000万円と言う事だった）全段ぶち抜きの意見広告を

以下は2016/2/26に世界に発信した論文である。

この日付を見て私はあることを思い出した。私が大阪を変えたと確信している論文を、（日本の新聞は個人の意見広告を全段ぶち抜きで発表させてくれない事を、当時、定期的に私の会社を訪れ、私の話を聞きに来ていた日経新聞大阪支店・広告局長とのやりとりで痛感したから）、折り込み広告の形をとって、大阪府下の日経新聞購読全世帯と大阪市内中心部の朝日新聞購読世帯に数百万円のお金をかけて、意見広告した。

（）の中で私が痛感した経緯とは、今もまだ完全には脱却できないデフレ、その始まりが平成2年3月27日に当時の大蔵省から金融機関に対して行われた行政指導にあった事は、歴然たる事実である。この時、単店舗の不動産売買仲介業者としては日本一ではないかと評されていた会社を経営していた私は、当然ながら、上記の総量規制が日本を沈没させる事を知っていた。今振りかえれば、この、行政指導にも朝日新聞の力が大きく働いていた事は100％間違いないと確信するが（当時は朝日の実態には気づいていない購読者だった）。

これを正す為に私は日経新聞の全国版に（費用は3,000万円と言う事だった）全段ぶち抜きの意見広告を打つ事を決めて、冒頭の広告局長に申し込んだ。最初はＹＥＳだったのだが、掲載を数か月待たされた挙句、6月、「大企業の決算公告で一杯でどうしても枠が取れない」、と言って来た。

私は、この時、瞬時に日本のメディアは個人の意見広告を掲載しない事を知った。私が他の誰とも違う全くユニークな視点の持ち主だからとして、つまり私に敬意を持って定期的に社長室に話を聞きに来ていたのだが、私は、彼個人には何の罪も無いとはいえ、心を鬼にして、彼とは絶交した。「二度と弊社の敷居は跨がないでくれ」と怒りを持って厳命したのである。

あの時（平成2年4月以降に）、私の極めて簡潔な前代未聞の意見広告（後年、ヨーコ・オノがＮＹタイムズ紙に打った全段ぶち抜きの「imagine」の広告を連想してもらえば良い。）が、日経新聞の全国版、即ち日本中に掲載されていたならば、日本の「失われた20年」はなかった可能性も大だったのである。

冒頭の「この日付を見て私はあることを思い出した。私が大阪を変えたと確信している論文」「大阪府下の日経新聞購読全世帯と大阪市内中心部の朝日新聞購読世帯に数百万円のお金をかけて、意見広告した」のは、2004/2/26に、≪From 大阪 To Osaka≫（太田房江様）と題して打った意見広告の事なのである。この論文が大阪維新の会を誕生させたと言っても過言ではないほどの衝撃を大阪に与えた論文の事である。

知人が「2.26事件やね…」と言っていたから思い出したのである。

冒頭の2016/2/26の論文は次章にする。

実際、先般までのＫＤＤＩの社長とＳＯＮＹの社長は私の母校の先輩だったのだ。

以下は2016/9/19に発信した論文からである。

前文略。

何故なら、ＮＴＴの社長と言うのは私の先輩、同級生、後輩に等しい人間の事だからだ、と伝えて。実際、先般までのＫＤＤＩの社長とＳＯＮＹの社長は私の母校の先輩だったのだ。

テレビのニュースで、ＮＴＴの若手社員などが中心になってOne Japanを結成したニュースが流れた時には、私の提言が伝わっていたかと思った。

かつて日本の一流の会社は、顧客が鳴らす電話の呼び鈴を三回以上は鳴らさせなかった。二流・三流は、平気で顧客を待たせた。日本が世界に誇る電機メーカー群のパソコン部門が赤字続きなのは、それだけで分かるのである。今、パソコンやスマホ、或いはネット関係の会社で一番顧客を大事にしているのは、アップル社一社だけだと言っても過言ではない。

電話の応対を機械化する悪癖を日本の企業にもたらした米国を代表する企業であるアップル社が、かつての日本の一流企業の精神を持って、顧客を大事にしている姿勢は、皮肉な態様である。

アップル社は、マイクロソフト社と同様に、ＰＣを動かすソフトを持っている会社である。トロンＰＣをつぶされ、ＰＣの箱を作るだけの会社になった日本の電機メーカーのＰＣ部門は利益を出せるわけがない。私はビスタとwindows１０を使用していたのだが、ビスタは使用停止にした。来年には使用不能になるからである。数十万円もした高級機がただのごみくずになるのである。

日本の電機メーカーのＰＣ部門は分離して一つの会社になるべきである事。その際に、少々の差異は乗り越えて統合する事、そこにこそ私たちの税金を投入する事、日本製のＰＣ製造は安全保障上からも絶対に無くせないのだから。

同時に、日本が世界に誇る各社の優秀な頭脳を結集して、もう一度、トロンを作るのだ。

その心は、99.9％万全なセキュリティを持ったソフトウエアを作る事。

そうすれば、日本は、ただちに世界のリーダーになれる。文明のターンテーブルが回っている国としての役割が果たせる。

私はこれこそが本当のイノベーションであり、日本が喫緊にしなければならない事だと力説した。

一か月以上が経過してOne Japan結成のニュースが流れた。

９９％正しいのだが、１％が全く駄目なのだ。

大きな問題は、機密の保持をどうするかということである事に、あそこに登場した若手社員たちは、多分、全く気が付いていないのだろう。

各社が集うのだから、一社単独とは違って、機密の漏れをどうして防ぐかは最も大事な問題である。

彼らが、その事に全く気が付いていないのは、設立メンバーの中に、朝日新聞社を入れていた事で明らかなのだ。

日本の技術が誰よりも欲しいのは、その最先端の成果を知りたいと考えているのは、世界の市場で日本企業が最強、最大のライバルになっている韓国、中国である。

One Japanに集った技術者たちは皆、私の母校の後輩に等しい人間たちだが、中略。

One Japanの動機と構想は正しい。だが、一つだけ、即刻為さなければならない事があるのである。

朝日新聞社（全てのメディア関係者を入れてはいけない）をメンバーから即刻外さなければならない。

それを怠れば貴方達の研究成果は全て韓国や中国に筒抜けになる。

私が、貴方達が所属している企業の社長なら、そんな場所で、重要な研究を行わせるような、幼稚園児以下の馬鹿な真似はさせない。

私の母校の後輩に等しい日本を代表する若手技術者諸君よ。

私の、この陳言は、私が、大変な代償を払って得た結論である事を知らなければならない。

朝日新聞の社員などをメンバーに入れていたら、君たちが研鑽した結果としての研究成果は韓国や中国に、だだ漏れになる。

君たちの努力のすべてを、ただで盗まれる事になる。

君たちの努力の全てが水泡に帰す事になる事に即刻気づかなければならないのである。