会社の業績が本当に危機的な状態になってから手を打とうと思っても、
資金的、人員的に問題があるため、やりたいことができないことが多いです。
相撲に例えていうならば、土俵際まで追い込まれないところで次の一手を打つべきです。
新しい商品を扱うのか？
新しい拠点に進出するのか？
新規事業を立ち上げるのか？
これまで扱っていた商品をやめるのか？
支店を閉めて撤退するのか？
その事業から撤退するのか？
答えは誰も教えてくれないので、経営者は自分で決めるしかありません。
そして決定するためには情報が必要なので、
本当に正確で鮮度の高い、良質な情報を日頃から入手するルートを持っておく必要があります。
建築資材を扱われている業態の方々に常々申し上げているのは、
エンドユーザーの見る目の高さに適応できていない住宅会社、ハウスメーカー、工務店が大半で、
そういう会社にモノは売れなくなる、ということ。
すなわち、売上が激減するということです。
そうなることがもう１０年前から分かっていたので、
私自身のクライアント様には、新築事業を立ち上げていただくことを提案していたのです。
６年前、５年前、４年前に新築事業に参入していただいたクライアント様は
本当に順調に新築の受注を伸ばされ、
そして予想どおりに建築資材販売の売上高を落とされています。
リフォーム事業でも良いのですが、
リフォームの売上では、建材の落ち込み分をカバーできない、
と自分なりに分かっていたので、新築事業を推進していたのです。
新築事業に取り組んで下さっているクライアント様は皆さん、
「よくぞ、あの時に背中を押してくれました！」
とおっしゃって下さるのですが、あの時に決断することができた
クライアント様の社長の決断力が素晴らしいのです。
２０１９年、２０２０年と、ますます住宅市場は厳しい時代を迎えることでしょう。
それを見据えて、建築資材販売の企業は手を打っていなかくてはならないのです。
しかも余力があるうちに・・・。
