やっぱりあった、宮城大地震前のインサイダー取引？！！

こういう事があると言うことは、
地震についての情報が誰かに漏れていたと言うことになる！！
やっぱり、HAARP、そして、LHCにも関係があるのか？！

＜LHC：大型ハドロン衝突型加速器 (Large Hadron Collider、略称 LHC) とは、高エネルギー物理実験を目的としてCERNが建設した世界最大の衝突型円型加速器の名称。スイス・ジュネーブ郊外にフランスとの国境をまたいで設置されている。2008年に実験開始。また、LHC実験はそこで実施される実験の総称。＞

＜概要　陽子ビームを7TeVまで加速し、正面衝突させることによって、これまでにない高エネルギーでの素粒子反応を起こすことができる。 CERNが建設し、2000年に実験を終了したLarge Electoron-Positron Collider (LEP) の地下トンネル（全周 27 km）に、陽子-陽子衝突のための加速器を新たに設置して建設。
陽子ビームの衝突点には、地下100メートルの地点に6階建てのビルに相当する観測点4箇所に観測装置5台を設置し、高エネルギー物理現象から生じる粒子を観測する。これまでLEPでは、標準モデルの検証実験が行われてきたが、LHCではより精度の高い標準モデルの検証を行う。大統一理論（超対称性理論）を実験的に検証することが長期的な目的である。
LHCで用いる陽子ビームの安定性をシミュレーションする目的でBOINCを基盤としたLHCC@home^[1]プロジェクトを2004年から開始している。＞
＜そして、そのスケジュール＞

【転載記事】2008.06.16 Monday 　[裏・闇を照らす目]

      

岩手・宮城地震発生前、岩手地盤の建設株にまたインサイダー！

      

昨年の新潟中越沖地震の直前、長野県を地盤にする北野建設株に尋常でない動きが見られたことを見つけ、姉妹ブログ「株の裏」でも書いたけど、今回の岩手・宮城地震についても、そのあたりを地盤にしてる建設株をいくつかチェックしてみると・・・

やはりありました！
岩手県を地盤にする東日本ハウス株が、地震発生直前の金曜日に膨大な出来高（一日平均数千～1万株前後だったのが一気に百万株ほどの大商い）を伴って、木曜日終わり値119円から金曜日には一時、高値169円を付ける5割高という値上がりです！（引け値は138円）

そして地震発生後最初の取引となる週明けの今日、例によって特別買い気配で値を切り上げて売り抜けてる模様です。

この株価から見ると今回の場合は、一ヶ月ほど前からその準備に入ってるようで、
5月半ばまで百円前後の株価で一日出来高が平均わずか数千株だったので、大きく仕込むためには或る程度動かさないといけないのは仕手株の常套手段です。
5月半ばから地震発生前まで約1ヶ月かけて、それなりの株数を仕込んだということでしょう。
このチャートを見ればそれが一目でわかります。（ただし、それなりに仕手株チャートに詳しい人でないとわかりませんｗ）

6月12日にこのブログに書いていた記事、「ＨＡＡＲＰチャートにこれまで見たことのない異常出現！」と併せ考えると、今回の地震もどうやら故意に引き起こした人工地震にほぼ間違いなさそうです！【転載終了】

驚きのウォーターエネルギーシステム！！（追加情報）

驚きのウォーターエネルギーシステム！！（追加情報）

　コメント省略！

【転載開始】2008年06月16日 05時32分00秒

水から電気を作る「ウォーターエネルギーシステム」続報、販売権を取得しようとした会社に直撃取材

各メディアでも大絶賛報道中の、水から電気を作り出す「ウォーターエネルギーシステム」ですが、2004年11月に「住井電気株式会社」がウォーターエネルギーシステム事業の販売権を取得しようとしていたらしいことが大阪府の経営革新支援法のページから判明しました。

というわけで早速、現地に飛んで取材してきましたが、そこで待ち受けていたのは驚愕の事実でした……。

レポートは以下から。

その前にまずはおさらい。発端は先週の6月12日に大阪府の議員会館2階で行われた発表会でした。

水から電流を取り出すことを可能にした新しい発電システム「ウォーターエネルギーシステム」を見に行ってきました - GIGAZINE

当日は日経エレクトロニクスや関西テレビ、よみうりテレビ、テレビ大阪などが来るという人気で、民主党・無所属ネット議員団のまちづくり部会長「中川隆 弘」議員と環境農林部会長「森みどり」議員も出席。さらにほかの議員も興味を持ってやってくるという感じでまさに大盛況でした。

しかし、「企業秘密」のベールに覆われた謎のウォーターエネルギーシステムが出てくると同時になんだかわけのわからないことに。どう見ても永久機関っぽい……水を注ぐだけでエネルギーが無尽蔵に出てくる……？

水から電流を取り出す「ウォーターエネルギーシステム」デモムービーいろいろ - GIGAZINE

現場には学識経験者やこういったことに詳しい専門家が不在であったため、このシステムがおかしいと感じながらもいまいちツッコミきれないという歯がゆい結果に終わりました、無念。

真偽判断に役立つ「ウォーターエネルギーシステム」に対する各報道陣からの質疑応答いろいろ、そして現時点での結論 - GIGAZINE

とりあえず詳細がわからないので現時点では「ウォーターエネルギーシステム」を信じることはできないという結論に。

さらに調べてみると、以下のPDFファイルに今回の「ウォーターエネルギーシステム」の特許出願内容が書いてあることが判明。審査請求が「未請求」になっ ているため、特許としたいのであれば、出願から3年以内に出願審査の請求が必要、つまりまだ「特許」になっていないというわけ。特許として認められたわけ ではないという点が重要です。

http://kantan.nexp.jp/pat_pdf/A/2006/14/2006244714.pdf

【課題】常温下で、燃料として純水を用いて発電を行うことのできるウオーターエネルギーシステムを提案すること。

【解決手段】ウオーターエネルギーシステム１は、一般的な燃料電池と同様に、そのセルが、触媒２を挟み、燃料極３と酸素極４が対向配置された構造となって いる。燃料極３として、ゼオライト、コーラルサンドおよびカーボンブラックの微粒子粉末の焼結体に白金が担持されたものを用いており、酸素極４として、ゼ オライトおよびカーボンブラックの微粒子粉末の焼結体にルテニウムが担持されたものを用いている。純水５を燃料極３に供給し、酸素極４に空気を送り込む と、常温下において発電する。

内容を示したのがこの図。「触媒２」というのが企業秘密らしいのですが、このようなものが存在すれば世界中が大騒ぎになるレベルの物質です。

もし審査請求をする場合、市販品であればその詳細な配合比率などを明記しなくても良いのですが、今回の「触媒２」は当日の説明では企業秘密、つまりオリジ ナルのモノということなので、特許の審査請求をすると詳細な説明をする必要があり、説明をしない場合、審査請求をしてもこのままではこの特許出願は通りま せん。つまり、この特許出願それ自体にはほとんど意味がありません（同様の特許出願を防ぐ意味だけがある）。

さて、各メディアの現在までの報道の様子ですが、テレビ東京の「ワールドビジネスサテライト」では「水で走る自動車[08/6/12]」ということで紹介され、YouTubeで見ることができます。

YouTube - 水だけで走る電気自動車？・・・

さらにフジテレビのめざましテレビ内にてこのウォーターエネルギーシステムが紹介され、読売テレビの「ニューススクランブル」と思われる番組でも以下のような感じで放送されたようです。何この水の色……。

YouTube - ちょッwwwスゴい！水で走る車を発表！究極のエコカー☆＜http://jp.youtube.com/watch?v=qkmqjAl6d3s ＞

また、日経エレクトロニクスが以下のページで記事にしており、「技術系のサイトが無批判でこういう記事を垂れ流しては信憑性が問われる」として、該当記事のコメント欄などで問題になっています。

「水と空気だけで発電し続けます」，ジェネパックスが新型燃料電池システムを披露 - グリーン・カー - Tech-On!

【続報】ジェネパックスが水素生成のメカニズムを明らかに。ポイントは金属または金属化合物の反応制御 - 電子部品テクノロジ - Tech-On!

そして今回問題となっているのが、大阪府のホームページの「経営革新支援法経営革新計画」のページ。今回のウォーターエネルギーシステムと思われるモノの製造販売について「住井電気株式会社」が何をしようとしたかが書いてあります。

経営革新支援法経営革新計画承認企業(平成16年11月)

水の電子分解による水素・酸素ガスエネルギーシステムの製造販売への取組み】
同社は水の電子分解による酸素・水素混合ガスエネルギーシステムの開発に取組み、特許申請者から大阪府北摂地域におけるウォーターエネルギーシステム事業の販売権を取得し、 製造・販売戦略をたて、同システムの、メンテナンスもてがけるとともに、営業体制の確立（ボイラー業界全般・発電需要全般・駆動装置関連・その他のエネル ギー装置全般をターゲットをする市場の開拓）を図り売上の大幅な向上を目指す。本ウォーターエネルギーシステムは、安全性・小型化・環境保全・経済性のい ずれも特筆される画期的な次世代のエネルギーシステムである。このようにして新たな取り組みによって、当社の経営革新を図るものである。

「住友＋三井＝住井」みたいな妙な名前ですが、それはともかくとして、先週の12日になるまでまだ誰も知らなかったウォーターエネルギーシステムについ て、実に約4年前の2004年にいち早くそのことを知るというのはほぼ不可能のはず。一体どういう経緯でこのようなことになったのかが気になります。何か 我々の知らないことを知っているかもしれません。

というわけで、上記ページに書いてある住所、大阪府茨木市の現地に飛んでみました。

この住所が現地らしい。印刷した地図を見る限りでは何か建物があるっぽい。

このあたりのはずなのですが……

ん……？

どう見ても空き地です

別の方向から見てみた。

向こう側は駐車場になっていました。

ついでに撮影してみました、こんな感じ。何もない。
<object width="425" height="350"> <param name="movie" value="https://www.youtube.com/v/w_WWs1eF2rY" /> </object> 
http://jp.youtube.com/watch?v=w_WWs1eF2rY&eurl=http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/
http://jp.youtube.com/watch?v=0n9ppfC3Bag&eurl=http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/  </object>

近所の人に聞いてみたところ、去年の10月にはここにあった建物は取り壊されていたとのこと。前に建っていた建物の西側は営業していない閉店した喫茶店 で、コーナーのところにはシャッターが閉めっぱなしの謎の店っぽいものがあったとのこと。側に物置があり、しめって腐ってぼろぼろになっており、人が出入 りする様子も見受けられず、何か会社をしているとかそういう状況ではなかったそうです。

そもそも存在すらしていないような雰囲気なのですが、大阪府のページに書いてある電話番号に電話してみましょう。何か手がかりがつかめるかもしれません。

そしてこの電話番号に電話したところ、もう使われていないとのこと。一体どこに消えたのでしょうか……。
  </object>

限りなく怪しい会社ですが、とりあえず、大阪府の「経営革新支援法」の承認を受けると何ができるのかを見てみましょう。

本法に基づく支援策の概要について

1.販路開拓支援補助金制度
2.政府系金融機関による低利融資制度
3.保証協会の保証付融資制度
4.高度化融資制度
5.各種税制措置
6.中小企業投資育成株式会社法の特例
7.ベンチャーファンドからの投資
8.研究開発型中小企業に対する特許関係料金減免制度
9.販路開拓コーディネート事業

あくまでもこれらの支援策を活用できる対象になったということであり、さらにそれぞれの内容に応じて審査が必要となります。

最後に、こういった中小企業に対する支援法やいわゆる助成金などの裏事情に詳しい人に話を聞いてみたのですが、実態としては書類審査だけであることが多 く、承認を受けること自体はさほど難しいことではないが、問題はそこから後、特に助成金を引っ張る段階。この段階になって有効なのが「メディアで報道さ れ、注目されている」という事実。つまり、今回のようにしてテレビ番組などで取り上げられたり、あるいは発表会に議員が来たりといったことがあれば助成金 を受けやすくなるそうです。そういった場合に先の報道された番組や掲載されたページ、雑誌、新聞記事などが参考資料として提出され、「将来有望である」と いうような印象を審査の時に与え、助成金をもらう最終的な決定材料になることが多いとのこと。また、助成金を最初にもらうときだけでなく、そこからあとさ らに第2回、第3回の助成金を引っ張るためにもこういった「報道された」という事実は重要になる、と。そのため、定期的に何か発表を行ったり、イベントを 開催したりして、何とかして露出量を増やそうと心がけるそうです。

今回のウォーターエネルギーシステムの一連の発表をもしも悪用しようとする会社があったとすれば、まず子飼いの企業や子会社、あるいは名前だけの企業を大 量に使ってこういった支援策に対して申請を行い、最終的には助成金などの「金」を国や地方から引っ張ろうとしているという可能性もあるわけです。これから も注意して見守っていきましょう。

2008/06/16 9:05追記
株式会社ジェネパックスによると、以下のような感じだそうです。

今回の御社の報道に対しての問題ですが、
「2004年11月に「住井電気株式会社」がウォーターエネルギーシステム
事業の販売権を取得しようとしていたらしいことが
大阪府の経営革新支援法のページから判明しました。」

という内容は弊社及び開発者及び今回の事業との関連は一切ございません。
また御社の記事にも書いて頂いてるように、平成１６年にはまだこの事業の弊社のスタート段階でもあり。そのような会社との業務提携等もございません。
また経営革新支援法　経営革新計画にも弊社の関連で申請・承認された事もございません。助成金の授受もございません。

私どもも御社及び一部のＷＥＢ上でこの問題についての報道掲載があり、調査させて頂きましたが、繰り返しになりますが、全くの偶然であり、御社の報道で今回の住井電気株式会社という会社を知るまでは存在すら認識しておりませんでした。
http://www.pref.osaka.jp/keieishien/keikaku/16nendo/200411.htm

何卒情報の修正をお願い申し上げます。

また今回の事業が一部懐疑的な捉え方を主体として報道されておられる事を少し残念に思います。
情報が少ないという部分で仕方がないとは思いますが、弊社といたしましてもベンチャー企業であり、情報を全部公開できないというジレンマが悩ましいところではございます。
現在報道機関・メディア様と供に技術の詳細等、更なる情報公開を行っていく予定です。

がんばってください。【転載終了】

常温核融合の公開実験に成功とメディア無視！そして、妨害危害の予測！！

常温核融合の公開実験に成功とメディア無視！そして、妨害危害の予測！！
文化勲章受章者で権威の実験成功を、何故マスコミは無視する！！！
しかも、常温核融合の歴史的実験であるにもかかわらず........。

言わずと知れた、魂胆が見え隠れする！！！


　その魂胆とは、『エネルギー問題』を促すような情報が、世に出ては都合が悪いのだ。恐怖と不安と不足で人間を支配しようとするような輩にとって、明るい話題はめっぽう都合が悪い。何故か。？　脅しがきかなくなるからだ。

　転載記事にあるような、小細工を仕掛けると言うことは、本気で実験成功をじゃまくさく感じている証拠である。それは黙視できない実験の成功を反面裏付ける。同時に封殺行動に出ないとも限らない。そこで、共闘する意味で情報のばらまきに荷担することとした。

　常温核融合は成功した。

【転載①開始】常温核融合の公開実験に成功

常温核融合は本当だった！　その１２より転載

文化勲章受賞者で大阪大学名誉教授の荒田吉明先生が、
本日2008/5/22（木）に固体内核融合（つまり常温核融合）
の公開実験に成功されました。
簡単に速報としてお伝えします。歴史的な成果といえます。

　毎日、朝日、日経、日刊工業新聞、NHKなどマスコミも多数参加する中で行われた。

実験室は大勢の人でごったがえしの状態であった。

高分解能質量分析装置のモニターには、
He4発生のスペクトルピークが明確に示されていた。
　　　D(2)+ D(2)＝He(4) + エネルギー 　 ------①
　　　　　　　　　　　　　　　　ここで（）内は質量数

He(4)の検出こそ、固体内でD（重水素）とDの核融合が
起こったことを示す決定的な証拠である。
実験室の外には①式が貼られていた。

発生熱エネルギーに対応する温度差データも出力されていたが、
核融合のみの余剰分がいくら出たかは後から詳しく
解析しないとわからないだろう（化学熱を差し引かなければならないため）。

常温核融合の権威である高橋亮人博士（大阪大学特任教授）から
「今回の結果は、ヘリウムがはっきり検出された
きれいなデータであったこと」が伝えられ、Congratuｌations！と高橋先生。
拍手が沸いた。

マスコミは多数参加していたが、案の定報道はしなかった。
常温核融合は、温暖化、エネルギー問題、食糧危機を一気に解決する可能性がある。【転載①終了】

【転載開始②】荒田先生を守ろう！       

        作成日時 ： 2008/06/15 16:35 

 

 

荒田先生を守ろう！ ５月２３日に阪大で行われた荒田名誉教授の「常温核融合」公開実験に際し、大学の関係者に「JCFの相馬」なる人物が電話をかけてきて、「独立党・リ チャード・コシミズが実験を妨害しに行くから注意しろ。」と話したそうです。連絡先として、有限会社K●Sに記載のあると同じ電話番号、携帯番号を残した そうです。先生の関係者から、同席していた独立党員に照会があり、「相馬」なる輩の素性と素行について、きっちりと説明をし了解をえたそうです。私は出席 していません。さて、この朝鮮邪教のチンピラが、何故、こんな行為を？本ブログの優秀な読者の皆さんには、解説も不要であるとは思いますが。ちなみに、 JCFとは「固体内核融合研究会」のことであり、誰でもインターネットから入会できます。前科者のチンピラで、偽名で偽住所で偽会社で、自称常温核融合研 究者でも入会できます。ｗ さて、荒田先生の今回の実験は、極めて重要度の高い、世界を大きく変えるような大発明であると思われます。「重水」のみを使った「純正の常温核融合」の実 現です。海水から「ほぼ」無尽蔵に取り出せる重水だけを使って、熱を発生させたのです。(真空状態で。)外から熱エネルギーを一切、加える必要がない。 「中性子線」などの放射線がまったく発生しない。反応が極めて緩慢であるため、「核爆発」には使えない。つまり、安全で、簡便で、極めて安価なエネルギー 源を、荒田先生は開発してしまったようなのです。これが実用化できれば、危険な原子力なんて、不要になる。消費地近くで発電できるので、長距離の送電線に よる30%の損失もなくなる。 本来ならば、このニュースは、瞬く間に世界を駆け巡り、世界の民に大きな衝撃と希望を与えたはずです。だが、世界にこの快挙を報じるべき日本メディアは完 全に沈黙しました。テレビカメラが三台入っていたにもかかわらず、放映はなし。新聞で報道したのは、日刊工業新聞程度であり、それも数行のべた記事。統一 教会・CIA直営の黄泉瓜新聞にいたっては、記者が同じ質問をしつこく何度も先生に繰り返し、殆ど妨害しているかのようだったそうです。 荒田先生の開発した技術は、安全性・採算性のどれをとって、画期的なもので、ノーベル賞など100個でも足りない。だが、世の中は、先生の発明を必死に 「無視」しようと努めています。先生は、名誉教授であり、研究費など公的支援を受けられる立場にはありません。よって、極めて小額の開発費(おそらく数百 万円）で、この快挙を成し遂げてしまったと思われます。(先生は、ヘリウム検出などの検査装置を買う金がなくて、困っておられます。）ここに日本の科学者 の優秀性を感じます。金がないならないなりに何とかする。これが日本人の真骨頂です。（文科省あたりは、あえて常温核融合研究者を差別弾圧し、研究を進め させないよう配慮してきた様子があります。） 世界の支配者であるユダヤ権力は、石油と天然ガスを支配することで、世界に君臨してきました。これらの化石燃料(？）に代わる安価で安全なエネルギー源の 出現は彼らにとって、死活問題です。「なかったことにしたい」筈です。さて、では、デービッド爺さんは、どんな指令を出したのでしょうか？ 勿論、メディアには一切無視するよう、報道しないよう指令した模様です。先生は、この大発明を世の中が無視している様子にお怒りになっているようです。し かし、先生はおそらく「世界の真の構造」をご理解になっていないと思います。知っていれば、なぜ、世界が無視するのか合点がいくはずです。 また、どうやら大学の関係者の中にも「黒幕の息のかかった人物」がいる模様です。先生の持つ情報を外部に流しているかもしれません。また、先生に接触して くる人たちをブロックし、「先生に余計なことを知らせない」役割を果たしているかも。HPなどを見ても先生に直接連絡をする手段が見当たりません。意図的 である可能性もあります。 本来ならば、大企業が先生にアプローチして、「実用化」を買って出るはずです。だが、大企業のトップは、世界の構造を知っているし、その世界権力の協力者 であるがゆえにトップの座に座っている連中ばかりです。だから、どこも動こうとしません。結局、先生に協力するという企業は殆ど名乗りを上げていません。 そして、こういった経緯をリチャード・コシミズと独立党が全社会に向けて公開することを恐れていると思います。「常温核融合」についてたびたび言及してき た我々は、先生の業績を世界に発信する母体となりえます。だから、世界権力は、手先の朝鮮邪教を使って、独立党と先生の接触を妨害しようとしたわけです。 相馬なるチンピラは、その役割を果たそうとして、また、いつものとおり、逆に火に油を注いでしまったのです。 私が危惧するのは、いつものとおり「邪魔者を消す」役割の部隊が起用されないかということです。もし、荒田先生に何かあれば、それは、相馬に連なる「裏部 隊」の仕業です。統一邪教のゴロツキが動き出します。それを阻止するために、このブログを書いています。先生を守り、人類の未来を守るために。この情報を できうる限り、拡散してください。 リチャード・コシミズでした。 ●2008/5/23＜荒田吉明・阪大名誉教授が常温核融合の公開実験に成功されました！ ＞ http://www5b.biglobe.ne.jp/~sugi_m/page284.htm 文化勲章受賞者で大阪大学名誉教授の荒田吉明先生が、本日2008/5/22（木）に固体内核融合（つまり常温核融合）の公開実験に成功されました。簡単に速報としてお伝えします。歴史的な成果といえます。【転載②終了】

労働者派遣法は、即刻廃止すべき！！

労働者派遣法は、即刻廃止すべき！！

　労働者派遣業とは、言い換えれば手配師のことである。聞こえは良いが、人身売買に準ずる業務である。利便性があるのは、使用者企業であり派遣社員は、言わば業務をこなす人間ロボットに過ぎない。人間はロボットではないので、生き身を労働単価で切り売りされる商品である。商品であるから、そこに働きに対する人生意義は皆無である。商品価値としての一側面があるのみである。人間の営みではない。

　何故、かくも単純な原理を無視して、斯様な制度が存在しうるのか。企業の利得追求以外に理由はない。企業のもう一つの側面は、人が止まると書いてある通り、仕事に対する様々な側面に人生意義を見いだした人々が、意欲を持って集う場でなければ、活性された企業とは呼べない。派遣社員を多用する企業はそれを無視している。只、労働コストを最小限にして、利潤追求を求める為に多用するのである。

　それを可能ならしめるのは、人間の奴隷化と本質は同じであって、単純労働を基本合理均質化を図ることによって成る。マニュアル化である。生産においては産業ロボットが大きく寄与するが、それが不可能な分野、サービス産業などにおいて多用される。そして、産業ロボットの隙間を埋める分野においてや、事務・顧客対応接遇などである。いずれもマニュアル化可能な分野は派遣社員になる。

　派遣社員は、基本的に何も考える必要のない、創意・工夫の必要のない分野に限られる。というより、そういうことは求められない。マニュアルに沿って忠実であることを求められる。技術・知識はマニュアルを実行する為に必要とされる。派遣社員制度は、もっぱら労働集約の効率化を目的に作られた制度である。

　制度自体に罪はないが、その制度を通じて何を目指すかという点、及び、それに伴う歪みを考慮しなければならない。前記の様に、ひたすら利潤を求めるために用いられるとしたら、労働は単に商品となってしまい、やがては国際商品として、ひたすら安価な商品が輸入商品として、国内産業を圧迫するように、国内労働市場を圧迫するようになる。

　必要な時に、必要な労働が派遣会社によって、必要な量供給されると言うことは、労働を必要とする企業活動には効率的なことである。しかも、不必要な時は維持コストが全くない。企業にとっては、リスクがかからないまことに好都合な制度である。翻って、働く人間にとっては、職場をいち早く提供されるメリットはある。が、単に労働商品としての提供であって、人間としての働く生き甲斐の場ではない。

　ものは考えようである、という意見もあろうが、それはそれで認めるとしても、果たして『働く』とはどういう事であろうか。単に労働という言葉の一面性で片づけられるものであろうか。ましてや労働商品という価値基準だけで推し量れるものであろうか。そもそも人間は何故『働く』のか。生活の糧に必要から『働く』のか。そうでなければ『働く』必要はないのか。

　『働く』とは、他への貢献により自らを生きることである。確かにそれにより経済的な報酬を得ることにも繋がるが、その多寡が必ずしも問題ではない。問題は、その貢献を実体経験することである。ハタラクとは、傍（ハタ＝まわり）を楽（ラク）にすることをいう。それによって、喜びと感謝の反映を心に感じ取ることが、働く生き甲斐を感じ自らが生きることである。

　派遣労働には、それがどれ程あるのであろうか。？

　

　労働者派遣法は、もっぱら経済政治目的の為に制定された悪法である。手配師・奴隷化を合法化するために制定された。そう断言する。そして、その目的は、企業の利潤の最大化であり、労働報酬の『掠め取り』の合法化である。ひいては株主利益の拡大である。株主様の株を取り除くと、『主様』となる。主様のために働く、奴隷化を促進するためのものである。

　奴隷は、国民である必要はない。より安価な効率的な奴隷であれば、より利潤は上がる。やがて、大半を外国人奴隷が占めることになるだろう。それが、『外国人雇用対策』である。いまは「専門的、技術的分野の外国人労働者の受入れをより積極的に推進し、いわゆる単純労働者の受入れについては、日本の経済社会に多大な影響を及ぼすこと等が予想されること等から十分慎重に対応することが不可欠である。」（第９次雇用対策基本計画　平成11年８月閣議決定）とあるが、すでに『研修生受け入れ』で形骸化している。

　そもそも、これらの深層には『New World Order』『グローバリズム』の一環としてあることに、間違いはないだろう。