2000年に覚せい剤系抗うつ剤認可、
以後異常犯罪が多発！！
統合失調症という精神病がある。いわゆる分裂症と言われていたものだ。『キチガイ』の大多数は、この種類である。１２０人に１人の生涯罹患確率になる、ポピュラーな疾病である。それが増えつつある。
＜写真は記事に無関係＞
その原因の一つに、薬物の乱用がある。シンナー・覚醒剤などその直行便である。それだけではない。様々な治療薬・保健薬・向精神薬など長く続けると、その罹患が増す。要するに、頭の血の巡りが悪くなるからだ。
治療法は、ない。とされているが、手っ取り早いのは、薬物依存をやめる。運動をする。風呂に入る。すると毒が抜けるから、眠れるようになり、症状が改善し、あわよくば全快する。
現在は精神病医学はその逆を行っている。それは儲けるからである。何が儲けると行っても精神病院ほど儲けるものはない。殆ど治療らしき手間がないからである。監禁、投薬、カウンセリング。コストのかかる医療機器はいらない。そのビジネスを志すものならば、精神科を目指すと良い。そして、予備軍を多く作り出す策略を講ずると間違いがない。
傷害だとか、殺人だとかやばい証拠も残らない。そうして、薬物が蔓延する。医学進歩の美名の元に........。心せよ！！
【転載開始】2000年に覚せい剤系抗うつ剤認可、以後異常犯罪が多発精神科が国民を覚せい剤シャブ漬けに / 2008-02-23 13:23:32
2000年に覚せい剤系抗うつ剤が認可されていた！・覚せい剤（シャブ）を買うのに保険が利く？
山口組は商売あがったりだ精神科、心療内科（精神科を内科と呼んで警戒心を解く戦略）が売る覚せい剤（シャブ）の量は山口組よりもはるかに多い。日本国内の抗うつ剤の売上高は４千億円で、山口組の１兆円よりも少ないが、精神科のシャブが山口組のシャブの価格のおよそ１０分の１であることを考えると、数量ベースでは山口組の４倍以上、しかも年率２０％ペースで増加しているというではないか！小泉純一郎厚生大臣が覚せい剤系抗うつ剤を認可した２０００年から急に増え、２０００年には２０００億円の売り上げ高だったのに２００８年には５０００億円にまで倍増以上になってるじゃないか！ジャンキーが順調に増えたわけだ。マスコミ使ってストレス社会だの心療内科を気軽に受診だの宣伝してたしな。
・池田小の詫間守、母親の首切断の少年、マンション飛び降り心中など、通常では考えられない突発性の自暴自棄猟奇犯罪が2000年以降多発している。
マスコミでは景気や社会の変化などとお茶を濁しているが、
2000年に覚せい剤系抗うつ剤(SSRI)が認可、販売開始されているじゃないか！
何で全く報道しないんだ！！
詫間にしろ、他の数十件の突発性自暴自棄猟奇犯罪は全てSSRIの乱用者ばかりじゃないか！2000年を区切りに激増した異常犯罪は社会の変化 などでは断じてなく、覚せい剤系抗うつ剤(要するにシャブを抗うつ剤と呼び変えただけ)のシャブ中を大量に生産した結果じゃないか！
・９７年に隔離病棟でマスコミに叩かれた精神科が、それまで日本国にとって 危険であるからと頑固に拒んでいた米国製薬会社の覚せい剤系抗うつ剤の 認可を推し進め始めたのだ！
96年～98年の厚生大臣は小泉チョン一朗。小泉が国民を覚せい剤(シャブ)漬けにする政策を推進。覚せい剤系抗うつ剤は小泉厚生大臣が認可しました。
ただ業務上の義務で認可したのではなく、小泉は覚せい剤系抗うつ剤に反対する官僚や議員に圧力をかけるなど、SSRIの認可を強引に推し進めた張本人。
・精神科の豹変はまさに「長州藩現象」と言っていい
精神科は９８年までは隔離病棟で少数の患者から健康保険料から金を 引き出していた。そのビジネスモデルがマスコミの攻撃で崩壊すると、 精神科はそれまで危険だからと認可に賛成しなかった覚せい剤系抗うつ剤 （SSRI）薬の認可を米国製薬会社と組んで強力に推し進め始めた！
少数の隔離患者から多額の健康保険料を搾り取ることを止め、多数の 日本国民を（覚せい剤系抗うつ剤）シャブ漬けのジャンキーにすることで ヤク、シャブの売人としての精神科医というビジネスモデルへの転換を 図ったのだ！
長州藩現象・・・それまで尊皇攘夷、外国人排斥の最大の急先鋒で、京都御所まで攻撃した長州藩が、さんざんに敗れて幕府に取り潰されそうになると、あろうことかイギリスと手を結んで下関を開港、イギリス商人に国内の金を大量流出させ、イギリス商人を大儲けさせた。 要するに「幕府に潰されるぐらいなら、外国と組んで日本を食い物にしちまえ！」と失業破滅寸前の老中らが方針転換（唖然）したわけである。以後、追い詰められた状態で自分だけ助かろうと昨日までの主張と反対のことをやること、外国の暗黒勢力と組んで売国に走る現象のことを「長州藩現象」と呼んでいる。これまでの主張は尊皇攘夷だったので、急に外国迎合、売国に走っても「尊皇攘夷の発展」と世間に勘違いさせる効果があるので困る。あまり国内勢力を追い詰めてはいけないという教訓のある前例である。
・アメリカでは銃乱射犯罪の深刻化で反対運動が激化、覚せい剤系抗うつ剤の 売り上げは減少。その穴埋めに日本がターゲットになった？
アメリカにおける抗うつ剤薬の市場規模は何と２兆円。日本は４千億円だが、アメリカはSSRIのせいで銃乱射事件が多発、被害者の訴訟でSSRI薬が銃乱射の原因であることが認定され、SSRI薬は使用禁止になりつつある。アメリカには数千万人のSSRIジャンキーがいる。こいつらはヤクが切れたら何をするかわからない。本ブログでアメリカ経済崩壊による米国民発狂、民主主義がファシズムの発生源となり自暴自棄暴走することを恐れている理由の一つである。
・覚せい剤系抗うつ剤は開発、生産コストがほとんどかからない。なぜなら、ただのシャブを「抗うつ剤」と呼んで売ってるだけだから。
では、どこにコストをかけているのか？それはマスコミ宣伝統制費用と
政治工作費用にコストをかけているのである！マスコミは企業広告の
大幅減で崩壊寸前、パチンコやサラ金の広告などという三流週刊誌
がやっていたような広告に進出して凌いでいたが、それも崩壊すると
今度は覚せい剤系抗うつ剤の製薬会社から金を貰って国民シャブ漬け化 計画に協力するようになったのだ！
・なぜ米国の製薬会社は覚せい剤系坑うつ剤を販売し始めたのか
通常、新薬の開発には１０年以上の研究開発期間が必要であり、
それでも開発に成功する割合は数％程度で、一つの新薬の開発を成功させるには約１０００億円かかる。SSRI薬を売っている米国製薬会社はこのような通常の製薬会社の研究開発競争を放棄し、自社の薬のジャンキーを増やして大衆をゾンビ化して儲けようという破壊的詐欺企業である。
覚せい剤系坑うつ剤は覚せい剤の化学構造を少し変えて覚せい剤取締法や麻薬及び向精神薬取締法の規制をすり抜けただけの脱法ドラックである。警察がその気になればこのSSRI薬を覚せい剤取締法の改正(SSRI薬の化学式を登録するだけ)で禁止することが可能だ。
SSRI薬はシャブの化学式を少し変えただけの脱法ドラッグである。開発費はほとんどゼロ、開発に失敗することもない。開発費が全くかからない薬を新薬として特許を取って売っている。【転載終了】