県障がい者スポーツ協会:ドリームプロジェクト創設、障害者のアスリート支援 /長野
◇NPOが遠征費など助成
長野パラリンピック10周年を機に、NPO法人「長野県障がい者スポーツ協会」は3日、障害者のアスリートを支援する「ドリームプロジェクト」を創設することを発表した。資金を募り、アスリートへの費用支援や障害を持つ子供の育成を行う。
98年3月に開かれた長野パラリンピックでは、県内の選手が合計12個のメダルを獲得。これを機に、障害者スポーツへの関心が高まり、県内の競技人口は341人(98年)から950人(07年)と、ほぼ3倍に増加した。
しかし、企業がスポンサーとなっている選手はごくわずかで、ほとんどの場合、海外遠征などの活動費用を自己負担しなければならない。さらに障害者自立支援法の改正で、収入が減少するなど、取り巻く環境は厳しくなっているのが現状だ。
同プロジェクトでは賛同する個人と団体から会費や寄付を募り、選考委員会で選ばれたアスリートの遠征費などを助成する。また障害を持つ子供の社会参加や自立を目的とした「チャレンジドキッズクラブ」と設置。スポーツ教室やキャンプを行う。同協会の三村一郎理事長は「感動を与えてくれた長野パラリンピックは大きな遺産。これを機に再び、支援の輪を広げていきたい」と話している。【大平明日香】
毎日新聞 2008年3月4日
◇NPOが遠征費など助成
長野パラリンピック10周年を機に、NPO法人「長野県障がい者スポーツ協会」は3日、障害者のアスリートを支援する「ドリームプロジェクト」を創設することを発表した。資金を募り、アスリートへの費用支援や障害を持つ子供の育成を行う。
98年3月に開かれた長野パラリンピックでは、県内の選手が合計12個のメダルを獲得。これを機に、障害者スポーツへの関心が高まり、県内の競技人口は341人(98年)から950人(07年)と、ほぼ3倍に増加した。
しかし、企業がスポンサーとなっている選手はごくわずかで、ほとんどの場合、海外遠征などの活動費用を自己負担しなければならない。さらに障害者自立支援法の改正で、収入が減少するなど、取り巻く環境は厳しくなっているのが現状だ。
同プロジェクトでは賛同する個人と団体から会費や寄付を募り、選考委員会で選ばれたアスリートの遠征費などを助成する。また障害を持つ子供の社会参加や自立を目的とした「チャレンジドキッズクラブ」と設置。スポーツ教室やキャンプを行う。同協会の三村一郎理事長は「感動を与えてくれた長野パラリンピックは大きな遺産。これを機に再び、支援の輪を広げていきたい」と話している。【大平明日香】
毎日新聞 2008年3月4日