国連機関の国際海事機関（ＩＭＯ）、国際民間航空機関（ＩＣＡＯ）、世界保健機関（ＷＨＯ）、そして民間機関の国際航空運送協会（ＩＡＴＡ）等が相次いで、日本への渡航制限必要なしの見解を示しました。それは、国内外の報道姿勢がセンセーショナルなものばかり取り上げるということに対しての牽制であるかもしれません。
現状での安全宣言でありますが、これから日本は「復興」という大きな課題へ向けて突き進まなければなりません。それは、ただ、立て直すのではなく、大きな被害を受けた日本だから、そして高い技術力を有する日本だからできる新しい都市づくり、地域づくり、国づくりとなるはずです。この大きな仕事を担う次世代の人々・・・日本のこれからを創る人を日本社会は必要とします。その人材となりうる帰国生を駿台国際教育センターは募集しています。
新しい日本を創ろう！（Nas）
本日3/21は祝日のため、駿台国際教育センターはお休みをいただいております。ご迷惑をおかけいたします。
（スタッフ一同）
