仕組みとアプローチ － 国産米の消費が伸びてない原因 もう一つは電気、ガス料金値上げ

　国産米の消費が伸びてない理由について思った事ですが、もう一つ有ります。
　それは昨今の電気、ガス料金の値上げです。
　主食と言えば米かパスタ、麺類、かパンと言う所でしょうが、米とパスタ、麺類は調理する時にかなりのエネルギーを使います。
　例えば1人あたり一食分のパスタを加熱してスープも作ると、大体600ｗが7分くらいは電力消費します。
　更に肉や魚などで加熱が必要なものは600Ｗで3分と仮定すると、大体一人あたり1食分で600wで10分、100Wh、つまり0.1kwhの電力を消費し、それが3食だと0.3kwh、1カ月30日だと9kwh程の電力消費となります。
　食材価格以外にこれだけ使うのは結構無視できないですね。
　それだったら加熱しなくても良いパンを食べれば少なくともこれに必要な電気使用量は7割カットできる、つまり1カ月あたり6.3kwhの節約ができるわけです。
　既に価格上昇した電力料金ですが、今後さらに値上げされるとなると、やはりパンで済まそうとする人は少なくないのではないでしょうか。
　そのパンですが、米粉のパンと言うのは有るものの、価格が結構高いんです。
　なので国産米を原料にしたパンを小麦粉によるパンと同等の価格で普及できるように生産、流通システムの変更、補助、規模のメリット等で実現できないものでしょうか。
　そうしないと電気料金、ガス料金などの値上げで更に国産米の消費が伸びない、或いは減る可能性が心配されると言う事は十分に考えられると思っています。

仕組みとアプローチ － 国産米の消費が伸びてない原因の一つはパンデミック対策の食糧備蓄

　去年程でないにしても世界的な食糧価格上昇と円安で輸入小麦などの食糧価格が上昇しています。
　一方で国産米は殆ど値上げは無く、安いまま。
　なのに消費がどうもあまり増えてないどころか米離れは進んでいる、と言う事のようです。
　その原因については多々あるのかも知れませんが、実は私自身も本当はもっと国産米を食べたいのにもかかわらず、泣く泣く輸入パスタを多く食べてます。
　何でそうなってしまったのか？と言うと2～3年前に新型コロナウィルス感染拡大によって「もしかしてスーパーなどで買い物もできなくなるかも、或いは流通産業の就労者が感染拡大で仕事ができなくなるケースが増えるのではないか？」と言う不安で、食材をある程度備蓄する為に買い貯めし、そしてもし備蓄するなら自ずと保存期間が長いパスタにする、と言う事になったからです。
　そう言う状況で2～3年前に買った輸入パスタがそろそろ次々と賞味期限になって来て早く使わないといけなくなり、今はそれを結構な割合で食べているわけです。
　精米した国産米が仮に2～3年の保存期間であれば、もっと多くの国産米を買って今頃はそれらをかなり食べていたのでしょうが、何しろお米は保存期間が短いか、或いは冬眠米とかだと割高となったりします。
　なので円安対策、食糧安保推進、国内産業支援、国富の流出防止など様々な観点で、国産米を長期保存してもより安価にできるような体制と補助政策が必要かと思えます。
　例えば米粉を使ったパスタだって保存期間は小麦を使ったパスタ並みなのかどうか？　もしそうなら国や自治体がこうした米粉パスタを安価に供給できるシステムを構築して行くべきかと考えていますがどうでしょう。
　
　

仕組みとアプローチ － 節電対策 パソコンのモニターを新規購入

　電力料金が既に上昇していて、今後更に上がるのかどうか、と言うので従来にも増して節電対策をする事になりました。
　結論から言うと、パソコンのモニターなんですが、これまで大型のモニターで製造は2010年のもの、消費電力は60Wでしたが、これをやや小さめの約２４インチ、消費電力24Wのものを新規に購入して通常はこれを主に使用する事になりました。（必要時には従来の大型モニターに切り替えて使いますが、現時点ではその出番は殆どありません）
　これだけでかなりの節電になります。
　仮に1日あたりの稼働が16時間で1カ月間30日とすると
（60-24＝36）36　×　16　×　30　　　＝　　　17280　（W）

　つまり1カ月あたり17280ｗ、17.28kwの節約ができます。
　まずは簡単にできるものから実施して行った事例からご紹介しました。
　実は節電対策は他にも多々有ります。
　実は昔は江戸や東京に木炭などのエネルギー供給をしていたのが千葉県なので、エネルギーの面ではオイシイ千葉県です。
　

仕組みとアプローチ － 千葉県南部を震源とするMj5.4 最大震度5強の地震発生

　今日になってやや強い地震が発生しました。

　　　　　　　　　　　　　　震源域　　　　Mj　　　　最大震度
2023年5月11日 4時16分ごろ 千葉県南部 　5.4 　　　5強

　最大震度は木更津市だったようです。
　状況にもよるのですが震度5強までは致命傷となるようなダメージは受けないケースが多いので、この程度の地震はいつどこでも発生し得ると想定すべきかも知れません。
　今回の地震で注目すべき点が何か？と言うと、それは「発生時刻が午前4時16分頃」と言う事で、人によりけりですが熟睡していて、例え地震でも、或いは緊急災害警報などのアラームでも目が覚めない、と言うケースが少なくない事が想定されるので、これで仮に津波を伴うような地震が発生した場合に誰が目を覚まさせて避難してもらうように指示できるのか？と言う点です。
　現状の地震動や緊急災害警報程度で熟睡から目覚められる人が果してどれだけいるのでしょうね？
　と言うわけで、仮に睡眠時に津波を発生するような地震が発生しても避難しなくて良い様に高台等の住居が必要なのですが、高台への移転はあまり進んでいないようです。
　少なくとも津波危険エリアでの戸建て住宅建築許可は制限をかけ、高台への移転にするのに津波リスク大のリアの住民の軽座的負担が少ない方向性がもっと推進するべきではないでしょうか。
　ひと昔前によく言われた「景気対策の為の公共事業」と言うのがインチキでないのなら、それこそ自宅の高台移転に国や自治体の補助でスムーズに移転する為の制度が出来れば、個人の不動産資産価値も下がりにくく、土木建築業他多くの産業が潤う上に、その公的事業がムダではないものにできるのではないでしょうか。
　
　

仕組みとアプローチ － 国内の大地震 果たして次はどこなのか？ 不気味な空白域を考える

　国内の大地震　次はどこなのか？
　サブタイトルでこんな謎かけしておきながらいきなり何ですが、正確な予想などつくわけがありません。
　ですが順番的に次とは限らないものの震源の空白域から考えて、そう遠からず大地震が起きる可能性がどちらかと言えば平均よりは高いと考えられるエリアについて筆者の個人的な見方に過ぎませんが、ここで記事にしておきたいと思います。
　結論から言うと、それはズバリ「2018年の大阪府北部地震（東経135度37.3分）と2007年の能登半島地震（東経136度41.1分）の各震源域に挟まれた東経のエリア」です。
　この東経エリア内では北美濃地震（1961年8月19日）を最後に目立つ大地震が発生していません。
　遠い過去には1586年の天正地震が、そして近代でも1891年の濃尾地震などが有り、太平洋側では1944年の東南海地震地震を始め大災害をもたらした多くの大地震が発生しており、またこの規模程でないにしても犠牲者や損害を伴う大地震が多く発生しています。
　今後この東経、つまり東経135度37.3分より東で東経136度41.1分より西の空白域のどこで大地震が発生するのか？　非常に気になエリアではあるのですが、その正確な予想はつきません。