前回の記事を書いた時刻以降に発生した国内の有感地震は次の通りです。
Mj 最大震度
2019年2月28日 20時17分ごろ 鳥取県東部 2.0 1
2019年2月28日 15時00分ごろ 熊本県熊本地方 2.5 1
2019年2月28日 11時51分ごろ 岩手県沖 3.6 1
2019年2月27日 22時34分ごろ 胆振地方中東部 3.4 2
特に目立つ地震は現時点までは発生していません。
地磁気の乱れは多少有ったもののそれ程でもなかったのか、或いは月齢トリガーや他の地震要因とタイミングがずれたのでしょうか。
明日以降は晴間が見えるエリアも増えて来るので様子見といったところです。
ところで本題に入りますがサブタイトルの通り次のニュースが有りました。
引用開始(一部抜粋)
https://news.goo.ne.jp/article/mainichi/nation/mainichi-20190226k0000m040119000c.html
青森東沖から房総沖の日本海溝 全域で地震発生が高確率
2019/02/26 17:00
政府の地震調査委員会は、青森県東方沖から房総沖の日本海溝で将来起こる地震の発生確率を見直し、26日に公表した。全域で高い確率となっており、調査委は「『東日本大震災があったのでもう大地震は来ない』という考えは誤解」と警戒を呼びかけた。また、南海トラフなどで起こる全国の海溝型地震について、危険度が国民に分かりやすいよう、発生確率を4段階にランク分けした。
日本海溝の確率見直しは、大震災を受けて暫定的に行った2011年以来。計算手法や基準となる過去の地震を変更した。
今後30年以内の発生確率は、宮城県沖のマグニチュード(M)7.9程度の巨大地震が「ほぼ0%」から20%程度に上昇。東北の太平洋側では、大震災後に陸のプレート(岩板)が東に移動する地殻変動が続いている影響で、青森県東方沖及び岩手県沖北部(5〜30%)と宮城県沖はM8級の巨大地震の発生確率がさらに高い恐れもある。
引用終了
果たして今後どのようになるのでしょう。
個人的な見方に過ぎないのですが、この「発生確率」をどうやって算出したのか? と言うのが「発生確率の数字」と同様に重要な事かと思います。
そして仮に大きなゆらゆら地震が有っても、戸建てなどで耐震性が高い、そして高台にある低層建物などは津波や長周期振動などにもダメージは受けにくい事が多いので、最近は災害に強い立地でも空家や空地も多い状況も少なくない事から考えると政策、制度次第でそれなりの対策をして行くのも有る程度は可能かと考えています。
Mj 最大震度
2019年2月28日 20時17分ごろ 鳥取県東部 2.0 1
2019年2月28日 15時00分ごろ 熊本県熊本地方 2.5 1
2019年2月28日 11時51分ごろ 岩手県沖 3.6 1
2019年2月27日 22時34分ごろ 胆振地方中東部 3.4 2
特に目立つ地震は現時点までは発生していません。
地磁気の乱れは多少有ったもののそれ程でもなかったのか、或いは月齢トリガーや他の地震要因とタイミングがずれたのでしょうか。
明日以降は晴間が見えるエリアも増えて来るので様子見といったところです。
ところで本題に入りますがサブタイトルの通り次のニュースが有りました。
引用開始(一部抜粋)
https://news.goo.ne.jp/article/mainichi/nation/mainichi-20190226k0000m040119000c.html
青森東沖から房総沖の日本海溝 全域で地震発生が高確率
2019/02/26 17:00
政府の地震調査委員会は、青森県東方沖から房総沖の日本海溝で将来起こる地震の発生確率を見直し、26日に公表した。全域で高い確率となっており、調査委は「『東日本大震災があったのでもう大地震は来ない』という考えは誤解」と警戒を呼びかけた。また、南海トラフなどで起こる全国の海溝型地震について、危険度が国民に分かりやすいよう、発生確率を4段階にランク分けした。
日本海溝の確率見直しは、大震災を受けて暫定的に行った2011年以来。計算手法や基準となる過去の地震を変更した。
今後30年以内の発生確率は、宮城県沖のマグニチュード(M)7.9程度の巨大地震が「ほぼ0%」から20%程度に上昇。東北の太平洋側では、大震災後に陸のプレート(岩板)が東に移動する地殻変動が続いている影響で、青森県東方沖及び岩手県沖北部(5〜30%)と宮城県沖はM8級の巨大地震の発生確率がさらに高い恐れもある。
引用終了
果たして今後どのようになるのでしょう。
個人的な見方に過ぎないのですが、この「発生確率」をどうやって算出したのか? と言うのが「発生確率の数字」と同様に重要な事かと思います。
そして仮に大きなゆらゆら地震が有っても、戸建てなどで耐震性が高い、そして高台にある低層建物などは津波や長周期振動などにもダメージは受けにくい事が多いので、最近は災害に強い立地でも空家や空地も多い状況も少なくない事から考えると政策、制度次第でそれなりの対策をして行くのも有る程度は可能かと考えています。