物価高騰に悩む対策の一つとして連日聞こえていた「トリガー条項」の停止。これは、ガソリン価格が１６０円を３カ月連続した場合に自動的に１㍑あたり２５円１０銭減税するという仕組み。１３０円を下回った場合は２５円１０銭の課税が復活するという内容。民主党政権の２０１０年に導入された。しかし、いまだ減税されていない。
このガソリン上乗せ税廃止の見出しが昨日の紙面に登場した。肝心の廃止時期については明記されていない。これは新聞の責任でなく、補正予算合意書作成の中での１事項で、ガソリン車使用者を完全な笑顔にさせるものではないが、大きな期待はさせる。ガソリン車使用の事業者などは早い減税を望まれるだろう。
私は車を購入して５６年目に入った。利用開始から数年過ぎたころからガソリン給油のたびに燃費を計算し記録したノートがある。当初の燃費は日常生活では１０㌔前半くらい、遠乗りでは２０㌔弱くらいの燃費。最近は日常生活では倍くらいに燃費が向上している。遠乗りでは３０㌔あまり記録している。
燃費の向上は利用者には幸いだが、ＧＳ経営者には痛手になる。それに加えて若い人の車離れ、ＥＶ車の普及などその環境は厳しく、閉店も多くなっている。何十年も行くＧＳでも従業員の人数が大幅に減っている。３日前に１６８円で給油、同じ日に別の店では１７６円、ずいぶん差がある。
（今日の５７５） 燃費よし価格下がれば尚うれし
