つま先立ちで健康維持/コーヒーブレイク（２6）

ふくらはぎで健康チェツク

簡単にできる体操「つま先立ち」を実施すると効果が。

東日本の大震災による被災者は、狭い避難所に袋詰めのような状態のようだ。避難者の皆さんの健康が心配される。

専門家によると、筋肉は動かしてこそ働くので、１日じっと動かないでいると、筋肉ポンプも十分に働くことはできない。筋肉の収縮が起きなければ、下肢の血液がうっ滞し、水分がたまりやすくなり、この状態が、むくみを引き起こすことになるそうです。

東京にある小池統合医療クリニックの小池弘人院長によると、「診察の祭、ふくらはぎと足の状態を診ることにしているが、肩こりや腰痛、冷えといった症状を訴える人のふくらはぎは、総じて状態が悪いことが多く、静動脈瘤がたくさんあったり、非常に冷えていたりする。あるいは弾力がなく硬かったり、皮膚に張りがない、などの症状もある。」という。

そのような場合は、「主訴が肩こりや腰痛であっても、ふくらはぎをもみほぐすよう指導している。ふくらはぎをもみほぐし、状態を改善させると、全身の血の巡りがよくなって、肩こり・腰痛だけでなく、体全体の調子が良くなることがある。」と説かれている。

血流が改善されると、代謝が上がるため、冷えやむくみの解消に繋がり、また、免疫力が高まったり、自律神経のバランスが良好になったりするなどの効果もあるそうです。

そこで、小池院長がクリニックで行っているのは、ふくらはぎのもみ押し法進めているが、ややコツとテクニックを要するので、簡単にできる「つま先立ち」を推奨されている。足を軽く開いた状態で、平らな床に立ち、つま先立ちしたまま、数秒キープ、その後かかとをゆっくり下ろす。これを１セット１０回、１日に３セットほど行う。直接ふくらはぎを触るわけではないが、これだけでも十分ふくらはぎへ刺激を与えることができるとのこと。

ぜひ、狭い場所でも、又、誰でもできそうだ。被災地の避難者の皆さんにもぜひ、薦めたい健康改善方法のような気がします。被災地の皆さん頑張ってください。

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未来は創造していくもの/企業トップの言葉（14）

「未来は」は、予想するものではなく、創造していくもの。

日本の力を信じ、希望の火を灯し続けることだ。

今回の震災でダメージを受けた日本経済。上記の言葉は、復興へ向け何が大切か、に答えた「堀場雅夫」堀場製作所最高顧問の言葉である。

終戦直後、会社をおこしたベンチャーの草分けである同氏は、現在８６歳。戦前、戦中、戦後を生きてきた１人として、日本はこの危機を必ず乗り越えられると確信していると言われる。

その根拠に、戦後の焼け野原から、国民一丸となって復興のために、「追いつけ、追い越せ」とやってきた日本の力を次のように強調されている。

『ここへきて震災後の未来について様々な声が出て来ており、悲観的な見通しを語る専門家もいるが、そのような言葉を気にするな、「未来は予想するものではなく、創造するものなのです。会社だってそうでしょう。「自分の会社はこうなる」と予想してビジネスに励むわけじゃない。「自分の会社はこうしたい」と言って創り上げていくものいくもののはずです。』と

更に、『国だって同じです。みんなで力を合わせて１００年先の日本を作り上げていけばいい。そこに向け、１ん後、５年後、１０年後に我々は何をしていくか。ラップタイムを設定して走る。日本人は世界のどこにも負けない力があります。戦後復興を見てきた僕は自信を持ってそういえます。…・自信を持ちましょう。』と言われている。

更に、我々ができることは何か。２点、発言されている。

１点は、被災者・被災地のバックアップです。その時に「ああしよう」「こうすべきだ」などと言ってはいけない、横から口を出すのではなく、自ら立ち上がろうとするものを全力で後押しすることです。『理想の復興をイメージしてください。そのバックアップは日本全体でやりす」。こう言わなければならない。

もう１点は、忘れてはいけないのは、我々が「普通の生活」をすることです。震災後、自粛ムードが広がりました。いつもの通り、普通の生活をする。そうしないと景気にマイナスです。そうしないと景気にマイナスです。景気が落ち込めば復興にも響く。被災していない人たちが足を引っ張ってどうするんですか。毎日のスタンスは変えないことです。

やはり、経験者の意見は拝聴に値しますね。全く同感です。

 

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九州経済の回復/九州の情報・話題（１５）

九州経済も大震災の打撃を受ける。

１ヶ月すぎても、まだ、回復していない企業も多い。

東日本大震災は九州経済にも大きな打撃を受けている。本来ならば、九州新幹線フル操業で、活況のはずだが、部品の供給停止、観光のキャンセルなど、まだ、回復していない企業も多いようだ。

ただ、素材、食品メーカーなどはフル操業で、被災工場の代替生産を進めており、小売業、観光では消費者の自粛ムードも徐々に収まるなど明るい兆しが見えてきていると報道されている。

フル操業で活発化しているのは、新日本製鉄大分製鉄所（大分市）。フル生産が続く。来年秋の合併を目指す住友金属工業の茨城県鹿嶋市の鹿島製鉄所が震災で被害を受け、肩代わりで増産、仮設住宅用向けの需要も加わり、３月の粗鋼生産量は過去最高の約９１万トンを更新している。

日本製紙八代工場(熊本県八代市）は被害を受けた東北地方の工場の代替生産のため２４時間体制でフル稼働を続けており、久光製薬は被災した宇都宮市にある宇都宮工場の従業員の１/３に中る５０人を鳥栖市にある鳥栖工場に移動させ、同工場を２４時間フル稼働している。

車関係では、トヨタ自動車九州(福岡市）の震災前稼働率が約７０％、現在は生産ペースをその1/４に落としており、生産は高級ブランドレクサス「ＣＴ２００ｈ」と「ＨＳ２５０ｈ」の２車種だけ。日産自動車九州(福岡県）は、被災したいわき市のいわき工場から供給を受けている一部エンジンの調達に支障が出ているうえ、関東から調達している部品の供給も滞り、震災後は完成車生産は４日間のみ。今日から生産を再開するが、通常の生産体制に戻るのは７月以降になる見通し。

ダイハツ九州(大分県中津市）は、１１日停止していた第２工場を再開し、既に３月２２日に再開していた第１工場も、部品の供給状況を確認しながらの部分操業に留まっている。

 これら以外でも、部品不足が影響し、今後も部品などの調達状況に応じた断続的な生産に留まっているようである。一刻も早い復旧が求められる。

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日本の素材力/どうなる日本経済（１２５）

日本製「部品枯渇、身構える世界」、改めて存在感が浮き彫りになった。

一方で、長引けば「顧客失う懸念もある。」という。

 先日の、日経新聞に標記のような見出しの記事が掲載された。

以前にも、このブログで、「日本の素材力は世界一」と書いたが、まさしく今回の大震災でそれが改めて実証されたとの報道がなされており、日本の存在感を示している。日本しか作れないオンリーワンの素材や部品が多く、半導体の生産停止で世界への影響は最大４０兆円との試算もだされている。

日本の存在感が改めて浮き彫りになったとはいえ、簡単に喜んでもおれない。被災企業の復旧への懸命の努力が続けられているが、米国の東海岸にある電子部品の商社では、大震災の余波で、日本製部品の調達とそれににかわる代替品の調達で多忙を極めているという。

今回の大震災は、世界のサプライチェーンに緊張を与え、米ゼネラルモーターズや米アップルなどを、一部操業停止に追い込んでいる。これは日本の素材・部品メーカーがこれまでの誰もが同じものを作る「横並び方式」から、「オンリーワン」「ナンバーワン」の技術・製品づくりを行ってきた結果である。

例えば、車の運転制御に欠かせないマイコン、最大手ルネサスエレクトロニクスの茨城県ひたちなか市の工場などの操業停止が１か月半続けは、世界の自動車生産の約６，５兆円分が失われ、薄型テレビの生産も４，０００億円規模で停止する可能性があるという。また、シリコンウェアーの世界最大手の信越化学工業の子会社の生産が１か月半止まると、世界の半導体生産が約１．５兆円減るという。

これほど、日本製の素材や部品の存在感は改めて浮き彫りになったのは事実だが、今後長期に復旧できないことになると、阪神大震災で被災した神戸港が復旧に２年掛かっているうちに、韓国・釜山港にシフトした貨物が神戸に戻らなかったように、日本経済のけん引役である製造業でも、生産基地としての日本の役割に見切りをつけられ、海外製品に代替される危険性を持っている。

その意味では、被災した製造業の復旧は、今後の日本全体の製造業の浮沈が掛かっていると言える。

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ものづくりへの執念/どうなる日本経済（１２４）

東日本大震災地での再起への確かな動き

２０４年の歴史を誇る老舗醤油店のものづくりへの執念

今回の東北の大震災から１か月が経った。

今だその被害の全貌ははっきりしない未曽有の大震災だ。ただ、大きな悲しみの中で、新たな一歩を踏み出す動きが確実に出てきている。この大災害に屈しない日本企業のそれを支える日本人の底力が感じられる。

岩手県陸前高田市にあった味噌や醤油を製造する八木澤商店。同店は１８０７年創業、２０４年の歴史を誇る老舗企業である。今回の大災害で３階建ての工場を残して、加工場がきれいさっぱりなくなった。致命的なことには酵母菌や乳酸菌の入ったスギ樽が流された。

被災当時、８代目の社長は、東京出張中で難を逃れたが、一度はすべてをあきらめたが、行方不明の１人の従業員を除き、その他の従業員と家族は、これまでの繰り返し実施していた避難訓練のおかげで、無事だった。 幸いに２台のトラックが無事だったために、これを使い陸前高田市内で支援物資の配送を始めながら、本業の再建に着手している。

まずは、自社内での醤油造りは不可能なために、親しい他の醤油屋のＯＥＭを受け、八木澤ブランドで醤油を売る段取りをつけ、内定の新入社員２人も予定通り採用、１人の従業員も解雇しない。街中に転がっているスギ樽から酵母菌や乳酸菌などの微生物を採取するための大学との連携を始めている。

かつての味を取り戻すためには長い年月がかかるとのことだが、「微生物があれば、八木澤の味を取り戻せる。それまでは、何としても暖簾と雇用を守る。」、というこの八木澤の不屈の姿勢が、不屈の国、日本の象徴的なものではないだろうか。

テレビで見た若きリーダー八木澤新社長は明るかった。そして、前向きに走り出し、その視点はあくまで先を展望しており、それを支える日本全国のユーザーの応援が、その支えになっており、それに応えるために必ず再建しますと語っていた。

この日本のものづくり企業、これを支える不屈の人々がいる限り、日本は必ず立ち上がる。再興するとの思いを持ったのは、私一人だけではないと思う。

　　　　　　　　　　　　　

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継続的な寄付/未曾有の危機（１３）

東日本大震災への継続的な貢献

電子マネーカード利用によるポイントの寄付

昨夜も東北地方は大型余震が起きた。被災地の皆さんの精神的、体力的な疲労感は大変なものだろう。

ところで、世の中は電子マネーブームだ。この仕組みを利用した継続的な被災地への寄付の仕組みができたら、安定的な財源にならないだろうか。

例えば、今流通大手のイオングループの電子マネー「ＷＡＯＮ」。このコンセプトは、「いつでも、どこでも、誰でもつかえる「オープンな電子マネー」だそうだ。これは、ＷＡＯＮ単体の利益を求めるだけではなく、社会貢献の意味合いを強く持たせたものだそうだ。

この利用方法は、「観光施設などでＷＡＯＮを使えるようにした場合、利用額のうち、一定の率で地域に寄付する」という、新しい地域通貨という役割を持っているという。この考え方を利用すると、今回の東日本大震災地域への寄付を行う仕組みの一つに利用できるのではないだろうか。

全国各地で、被災地への寄付のための活動が行われているが、一方では、イベントや消費への自粛ムードも進行しつつある。このままで行くと経済も停滞し、大震災を契機に、全国的に経済の沈滞化が懸念されている。

この際、ＷＡＯＮやnanacoなど、あらゆる電子マネーを「継続的に貢献できる寄付」の仕組みとして、活用できたら、全国で消費することで、被災地への寄付と言うことで、貢献できることになる。

今や,「Suica」や「Edy」など、国民１人１枚時代に突入した電子マネー。ぜひ、電子マネー会社の取り組みを期待したい。

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車生産大半が再開/どうなる日本経済（１２３）

世界の車生産に影響を与えている東日本大震災

日本の独特の「サプライチェーン」が崩壊

毎日の新聞報道が、日本のもの作りの混迷ぶりを強調しているが、その最大の理由は、部品や材料のサプライムチェーン、いわゆる「供給体制」の崩壊だといわれる。

自動車は３万個、携帯電話でも約２千個の部品から成り立っており、これが一つでも欠けると製品が作れない仕組みになっていることだ。あらかじめわかっておれば、準備も出来たかも知れないが、災害時にはそれも出来なかった。

しかも、今回の大震災でわかったことは、完成品メーカーが、部品メーカーの状況を正確に把握できていなかったことが、今回最大の混迷の理由と言われる。１次、３次、あるいは４次・・・までの日本のもの作り下請けシステムの複雑さだったのだろう。

もう一つは、自動車メーカーの混乱で言えば、今回の大震災地である東北や北関東に５００社以上の部品製造企業が点在していたこと。これも驚きだが、更に、この完成品メーカーが、直接目配りして把握していたのは、直接取引していた半数程度で、重要部品である半導体などでは、それ以外の２次、３次の供給者に頼り、完成品メーカーの視野の外で、震災直後は、「どの部品が不足するか」さえ、分からなかった状態だったと報道されている。

又もう１点は、大震災による部品調達の停滞が世界の自動車メーカーの生産まで影響していることが判明したことである。

今回のサプライムチェーンによる調達網が幾重にも寸断されたことにより、米国のトヨタ自動車やＧＭなど日米の主要メーカーや韓国自動車メーカーなどまで減産に追い込まれていることから、世界にまで影響していることは、「世界が日本の部品・素材を待っている。」と言うことだ。

今、日本の部品メーカーである東北、北関東地域の中小企業の復興を世界が見守っている。このことは、日本の回復次第では、海外の自動車、電機メーカーが、部品の調達先を日本以外に切り替える動きにもなりかねない。それほど重要なことだと言うことを、再認識し、復興を急ぐべきだということだろう。関係者の皆さんの、一刻も早い立ち上がりを願っております。

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中小都市への攻略/どうなる日本経済（１２２）

日本経済が危うい中、新興国では全土に豊かさが広がっている。

新興国の中小都市で、購買力を持つ人が急増しているという。

日本経済は、東日本大震災で、大変な状況が続いているが、新興国では、成長の中心だった大都市に代わり、所得水準の上がった中小都市の人々が経済を牽引し始めていると報道されている。

マイカーやブランド品など、いわゆる贅沢品の購入も夢ではなくなり、北京やデーリー、モスクワ、リオなどから、無数の地方都市へ販売・マーケティング戦略の拡大は待ったなしだそうだ。

特徴的なのは、上海やデリー、モスクワ、リオなどの新興国の１，０００万人を超える大都市の有望市場は消費が成熟し、異変が生じており、一部製品の売れ行きが鈍り始めたとのこと。代わって勢いづいているが１，０００万人以下の中小都市、例えば、日産は、中国の常州や昆明など小都市での自動車販売台数は、ほんの数年前までは、中国全体の２～３割しかなかったものが、今では５割を占めるという。

大都市を主戦場としてきた日本企業は、販路・マーケティング戦線の拡大を迫られ、需要地のシフト化に対応できなければ、中小都市の攻略ができない状況のようだ。

しかも、例えば、中国だと行く先は汚職や地方独特の商習慣が待ち受けているとのこと。だからといって、大都市だけにとどまっていては、日本の今後の展望はない。積極的に開拓に乗り出し、前向きにチャレンジして進むしかない。

　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日経ビジネスより

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東日本大震災/未曽有の危機（１２）

東日本大震災による企業活動への緊急アンケート結果 

最大の懸念は業績悪化

3月11日の東日本大震災から三週間余りがたった。今だ原発の問題は解決のめどが立たない。むしろ深刻化している様子だ。

このまま行くと、企業や団体にも重大な影響を与える気配だ。その意味では、日経ビジネスと日経ビジネスオンラインが、３月２３～２４日緊急アンケートを実施した結果が注目される。

この調査は、東日本大震災による企業活動への影響について、企業や団体で働く１，３１５人に聞いたもので、調査時点で抱えている課題と、１ヶ月後に直面するであろう課題にそれぞれ質問したものだ。

回答した約３割に当たる３８９人は、社長・会長・役員など経営陣で、両方の設問のトップは、

・業績悪化を懸念する回答で、計画停電や部品不足などで生産が停止し、消費者心理も冷え込んでいるため、売上げの減少が避けられないと見る回答者が多かったとのこと。とりわけ、今後影響が長引くと予想している「電力不足」だ。現在の課題では４位だが、１ヶ月後の課題では２位に浮上する。製造業から流通・サービス業に至る幅広い層が課題としている。

計画停電が半年以上続くようであれば、関東のハイテク企業は、西日本か海外に生産を移さねばならないという学者の指摘も頷ける。

一方、原発問題が長引いていることで、国内では食品の風評被害が起きているし、海外では、食品どころか工業製品に対しも、買い控えが見られるようだ。まさに、「メイド・イン・ジャパン」のブランドが壊れつつあることに、危機感が広がっているのではないだろうか。 

　　　　　　　 

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今年度も採択/鹿児島での活動（１１３）

サイエンス・パートナー・プロジェクト（ＳＰＰ講座）事業の採択

今年度も夏休み期間中に実施します。

独立行政法人の科学技術振興機構の募集した平成２３年度ＳＰＰ事業（プランＢ：２００万円のコース）の採択を４月１日頂きました。全国で５４件の採択でした。

採択いただいた講座名は、“連帯によるエネルギー革命ー『アルミ缶からの展開』”です。

時期・場所は、７月の夏休み期間中に６日間、内３日間は、鹿屋市の鹿児島県アジア・太平洋農村研修村に宿泊して実施し、後は、鹿児島大学で実施します。

対象者は、県内の専門高校の生徒４０名程度を予定し、鹿児島大学の学生をＴＡとして１０名程度、合わせて５０名を予定しています。

今回のテーマである「連帯によるエネルギー革命　～アルミ缶からの展開～」は、現在の世界的な課題であるエネルギー枯渇問題と温暖化の環境問題を取り上げ、将来の社会を担う次世代の高校生が、高校生同士あるいは大学生や講師等異なる世代間で討論し、今、何をなすべきか一緒に考え、その解決策を具体化するためにリサイクル製品のアルミ缶を使い実験・製作等を通して継続的な取組につなげていくための基礎を作るものです。

 

 詳細は、又、県内の関係の高校にご案内する予定です。多くの高校生の参加を期待しております。

 

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