万国時事周覧

世界中で起こっている様々な出来事について、政治学および統治学を研究する学者の視点から、寸評を書いています。

日本人の‘逆ファクターX’はコロナ・ワクチンでは?

2022年09月22日 11時22分10秒 | 日本政治
新型コロナウイルスが全世界を未知の感染症の恐怖に陥れ、各国ではロックダウンなど強硬措置が続く中、日本人のみが同ウイルスへの感染率、重症化率、死亡率とも極めて低いという不思議な現象が起きていました。何故、日本人だけが新型コロナウイルスに対して耐性を備えているのか、医科学的な議論も盛んとなり、‘ファクターX’探しが始まったのです。BCG接種説、過去のコロナウイルスとの交差免疫説、高い無毒化遺伝子の保有率、あるいは、非接触性の慣習など様々な説が唱えられたのですが、今では、この時の‘日本人最強説’は、殆ど忘れられてしまったかのようです。

今日、新型コロナウイルス感染症に対する認識は、潮目が変わるかのように変化しています。かの悪名高いWHOのテドロス事務総長も、パンデミックには終わりが見えてきたと発言していますし、アメリカのバイデン大統領に至っては、‘アメリカのパンデミックは終わった’として、早々と終了を宣言しています。如何なる感染症も一定の時間が経過すれば自然に収束に向かうものですし(より致死率の高いペストでさえ収束している・・・)、実際に、度重なる変異の結果としてウイルス自体も弱毒化しています(通行人が当然にバタバタと路上で倒れ、病院のロビーにまで搬送されてくる感染者を寝かせなければならない光景は、今やどこにも見られない・・)。世界的に見れば、パンデミックが終わりを迎えているのは確かであり、先日、イギリスで行なわれたエリザベス女王の国葬にあっても、マスクを付けている参列者は一人もいませんでした。

仮に、パンデミック初期の状態のまま今日を迎えていたとすれば、日本人の多くは、殆ど何の変化も感じることなく、世界史年表に記載された凡そ2年半の‘コロナの時代’を過ごしたかもしれません。ところが、現状を見ますと、日本国は、今や世界で唯一、新型コロナウイルス感染症の恐怖が煽られ、未だに感染の波が襲ってくる国なのです。街ゆく人々は皆マスクを着装し、食事の時以外はそれを外そうとはしません。今冬における第8派の到来を予測する政府も、オミクロン株対応のワクチン接種については、5ヶ月間隔を3ヶ月に短縮する念の入れようです。松野官房長官が述べたように、現時点ではと断りながらも、終了宣言は論外のようなのです。それでは、何故、2年半の間に、日本国の感染状況は、真逆と言える程までに逆転してしまったのでしょうか。

その最大の要因として指摘されているのが、コロナ・ワクチンの接種です。mRNAワクチン(核酸ワクチン)については、遺伝子工学上の先端技術を用いて作製されたことから、当初から安全性に関する強い疑義がありました。しかしながら、感染拡大防止と経済活動の再開という政治的目的が優先され、急遽、その使用が承認されることとなったのです。日本国政府も、世界的な潮流となったワクチン接種推進政策に追随し、医療従事者や高齢者、並びに、基礎疾患のある人のみならず、接種対象者を段階的に広げてゆき、今では、5才から11才までの幼児や児童も接種対象に含まれるようになりました(通常、ワクチンというものは、免疫獲得に適した乳幼児期に接種するものであり、高齢者に奨励される理由や根拠の説明も不十分・・・)。ワクチン接種に対する異様なる日本国政府の熱意は、改めて一日100万人接種を目標に掲げる岸田首相の言葉からも窺えます。

その一方で、収集された感染データの解析や学術的研究等からワクチン接種の危険性が裏付けられてきたこともあり(有害性や自然免疫の弱体化等・・・)、欧米諸国ではワクチン接種者数が激減しています。同タイプのmRNAワクチンは回数を重ねるほど死亡リスクが高まることは、日本国内にあっても指摘がありましたが、イギリスでは、既にワクチン接種禁止へと舵を切り替えたとの情報もあります。全ての情報が国境を越えて自由に行き交うはずのグローバルな時代を迎えたはずなのに、日本国では、ワクチンに関する危険性については未だに怪しい陰謀論扱いされており、政府もマスコミも、コロナ・ワクチンの安全性に関する議論を封じているのです(厚労省の公式の発表でも、ワクチンとの関連が疑われる志望者数は1800人を越えている・・・)。

自由な言論空間が確保されているならば、先ずもって、ワクチン接種率の高い日本国のみ、何故、コロナ禍が収束しないのか、その要因を科学の視点から客観的に追及すべきです(百歩譲ってワクチンが主要要因ではないとしても・・・)。かつて、多くの人々が‘ファクターX’を、先を競うように見つけ出そうとしたように・・・。すなわち、ワクチン接種こそ、‘ファクターX’を消滅させ、現在に至って感染者を増加させている可能性もあるのです。超過死亡が戦後最高値を記録している今日、‘逆ファクターX’に関する議論に蓋をしようとしている政府やマスメディアの抑圧的な態度こそ、怪しんで然るべしと言えましょう。人口削減論がまことしやかに囁かれるのには、それなりの理由があるのです(状況証拠・・・)。

コロナワクチンメーカーの一つであるモデルナ社は、日本国をアジアにおける臨床試験の研究拠点にする方針を示していますが、同社の申し入れには、‘日本人をモルモットにするのか’との批判もあります。また、インドでは、日本国から「旭日大綬章」を授与されたビル・ゲイツ氏が、COVID-19ワクチンに関して殺人罪で訴えられています。果たして、日本国民は、今日の政府、否、岸田政権に自らの命を預けることができるのでしょうか。

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