子どもたちは将来の社会の担い手です。
その点で、子どものときから社会を自分に引き寄せて考える習慣が必要になります。
つまり、社会というものを自分との関係で近いところにとらえているかどうかが問われるのです。
しかしながら、日本の子どもはふつう社会を遠い未来の存在と考えているのが、ずっと課題になっています。
今年4月の全国学力学習状況調査の結果ですが、その課題が明確に浮き出ていました。
「社会的な話題について、自分の考えや理由を表現すること」に課題があることが、はっきりと数値になっています。
日本の子どもは、今は子どもだから学業や学校生活の充実に力を入れるべき。社会のことは後回しと考える大人の考えが色濃く反映されている。
わたしはそのように考えます。
文科省は、変化の激しい社会を生き抜くために、学習を人生や社会の在り方と結びつけて理解して、生涯にわたって自ら学び続ける力を身につけることをねらい現行の学習指導要領をすすめています。
そのために、学校の授業は「主体的で対話的で深い学び」を実現するものでなければならないとしていますが、なかなかその効果は調査結果を見る限り、心もとないのです。
たしかに、主体的で対話的で深い学びの授業の実践は全国的に増えています。
しかし、授業者(教師)は、自分の授業での学習が、児童生徒が自分たちの生活にどう関係するかという視点でとらえられるようになっているかを、厳しく見直さなければなりません。
そのための教材研究を授業のプロとして重ねているかということが問われます。
また文科省へ現場の教師だけにそれを押し付けていないか、その研究の時間を十分に保障しているのかという点で、今回の調査結果をとらえてほしいということも、思います。
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