熱も上がらない、肺に陰も出ない、ただ喉の奥から抑えられない
深い咳が立て続けに出て止まらずに、喉の痛みは鼻の痛みと口の
痛みへと広がり、アゴまでが正常でなくなった様であった。
やっと、回復への道筋が付いたようで少しはホッとしている。
夏風邪と言っても、冬にも体験したことが無い程酷い状態であった。
鼻水じゅるじゅる、眼はぐしょぐしょ・・、体はぐったり・・。
考えたら、最近『ミソにんにく』の在庫が切れたままであった。
私の体内で日々外敵の進入を注意深く見守っている免疫軍団は、
『みそにんにく』が切れたので、働きが悪かったのだろう。 それでも
まだ日本国内の免疫システム（警察、検察、軍隊…）の状態より結果的
には遥かに壊れてはなさそうであったし、もしそうなら、国内事情より
はるかに安上がりの筈である。
神の下に導かれるその最後の一瞬まで、ずっと正常な働きをする免疫
軍団で居てもらわ無くては困るわけであるが、死ぬ間際くらいは安らか
な気持ちで神の国に向かいたいと云うのはどなたも同じではないだろうか。
ただ、日本の国は私達の時代で終わるわけでなく、脈々と遺伝子が形を
変えて、この国の中で生を営んでいくわけであるから継続も望みながら・。
その為に、日本人は環境整備を怠っていけないことは言うまでもない。
《手塚治虫：火の鳥》
《引用元：http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/news/20060214/115408/?rt=nocnt》
表題に上げたテーマは、原発爆発事故発生後4ヶ月に喃々とする現在、徐々に明らかにされる責任の所在についてである。
国民に命の保障の担保が出来ない事故を発生させて、『ただちに影響が無い』よく言えたものである。 行政府個人個人においても、学者個人としても、大臣としてもその責任は孫末代まで消え去ることは無い。
改めて、国民に死ぬよりつらい仕打ちを与えたものは、その自らの死で贖ってもらうことが最もまともな理屈であろう。
政治家や、トップリーダーと云う者はその様な覚悟と実行力を持たざれば、国民の命を長い間苦しみの境界に追いやることは、許されるべきことではない。
やはりと云うかそしてと云うか、原発爆発の報を聞き『現場を』『仕事を』放り投げたのは『アサヒ』や『犬HK』だけではなかった。
最前線で、指示命令、実情把握をしなければ成らない『現地対策本部』は、現地の人々はサルやイノシシと同じように考え、その先々の生命の危険を知らせる事無く、自分達だけさっさと逃げたのだ。 許されることではない… 責任者は腹を切ることで責任を免れられると考えていたなら、それは甘い。
＊＊＊ 以下引用 下記URL より ＊＊＊
http://sun.ap.teacup.com/souun/4939.html#readmore
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山田町長の怒りの矛先である「現地対策本部」とは、東京電力、経済産業省、福島県などの幹部メンバーで構成され、原発事故が発生した際には、事故の対応や住民避難の指揮をとる。 今回の事故では、現地対策本部は第一原発から5km離れた大熊町内にある「オフサイトセンター」に設置された。 だが、冒頭の証言にあるように、現地対策本部はまったく機能しなかった。 それどころか、自治体によっては見捨てられる形で、対策本部が撤退していたのだ。
3月11日、震災が発生すると、広野町はただちに孤立化した。
「震災直後、固定電話はもちろん、携帯電話も通じなくなりました。 非常用の発電機を回し、なんとかテレビだけはつけました。 一切の情報が遮断され、テレビから流れる情報だけが頼りで、テレビを見ていると原発が危ないということが分かってきた。 それで3月11日のうちに、住民の皆さんには、できるだけ遠くに自主避難してもらうように呼びかけました。 防災協定を結んでいる県内の小野町や埼玉県の三郷市などが住民の受け入れに協力してくれました」(山田町長)
「(撤退に)憤りは感じますが、当時は怒っている暇なんてなかった」と回想する山田町長は、独自の判断でいち早く住民に自主避難を促したのだ。 14日には役場機能を小野町に移し、自身は16日にそこに避難した。
同じように村の大部分が第一原発から20～30km圏内に含まれる葛尾村もまた、独自の判断での自主避難を迫られた自治体である。 同村の総務課長が語る。
「12日に20km圏内の地域に避難指示が出た時点で、うちにも避難指示が出るだろうと思い、準備を始めました。 ですが、いくら県にお願いしても避難先を見つけてもらえませんでした」
周知の通り、第一原発は12日に1号機が、14日に3号機が水素爆発を起こし、大量の放射性物質をまき散らした。 しかし政府は当時、「ただちに健康には影響はない」と繰り返すばかりで、避難区域を20km圏内から広げることはなかった。
結果的に、葛尾村は14日に自主避難に踏み切ることになるのだが、松本允秀村長(73)にそれを決意させたのは、前述の現地対策本部の〝撤退〟であった。 だが、松本村長に対策本部から撤退の連絡が入ったわけではない。
「オフサイトセンターが撤退を始めたと知ったのは14日の午後9時頃です。 地元の消防職員が教えてくれたのです。 息を切らしながら役場内の災害対策本部に入ってきて、『消防無線で聞いたんですが・・・』と伝えてくれた。 それを聞いて村長は決断しました」(前出・総務課長)
なんと、対策本部が逃げ出したことを、消防の職員から聞かされたというのだ。 これでは、自治体の適切な行動を指示すべき立場にある現地対策本部が「職責を放棄してトンズラした」と言われても致し方ないではないか。
松本村長は「避難すっぺ」と呟き、そこからの行動は迅速だった。 前日の早朝から用意していたバスに移動手段のない村民約150名を乗せ、村役場を出発した。
■住民を救った町長の行動
本誌は、福島県庁内に移設された現地対策本部に、撤退に至る経緯を聞いた。 回答は以下の通りである。
「オフサイトセンターには非常用ディーゼル発電機が備えてあったのですが、地震や津波の影響で電源を確保できない状態でした。 12日に電源は復旧しましたが、固定電話、携帯電話ともに不通の状態が続きました。 また、14日に計測した放射線量が毎時12マイクロシーベルトと高かったため、福島県庁に移転することを決めました」(広報班担当者)
12マイクロシーベルトは確かに高い線量である。 だが、それが撤退の一つの理由となるのなら、まだ避難指示が出されていない自治体の放射線量がどの程度なのかを把握し、避難の要・不要を伝えた上で、初めて対策本部が撤退へと動くべきではないか。 ちなみに、彼らが撤退した翌日の3月16日には、田村市(第一原発から約25km)で毎時80マイクロシーベルトという高い数値が記録されている。 だが、この地域がようやく緊急時避難準備区域となったのは、1ヵ月も経ってからであった。
より原発に近い20km圏内の自治体はどんな状況だったか。 かろうじて避難指示の連絡が入った自治体もあったが、迅速な避難を実現させたのは、やはり町長らの決断と行動だった。
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20km圏内に位置し、第二原発を抱える楢葉町の草野孝町長(68)はこう語る。
「11日の時点で第二原発はそれほど悪化していないという報告が東電側から伝わっていたので、やはり問題は第一原発でした。 12日早朝に10km圏内の避難指示が出た時点で、いずれ(楢葉町も含む)広域の避難指示になると判断し、大至急でバスと受け入れ先の手配を始めたんです」
どちらの町長からも、避難にあたって現地対策本部が何らかの役割を果たしたという話は一切出てこなかった。「対策本部」の名にもかかわらず、何ら機能しないばかりか、周辺の町や村を見捨てた
---それが3ヵ月以上経って浮かび上がる実態なのである。
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＊＊＊ 以上 引用 終 ＊＊＊
高らかに、『現地対策本部長』を名乗り不眠不休を謳っている『松下忠洋サン』が滑稽でさえある。
彼らは、『お金』という悪魔の契約以外考えられることは無いのだろう。
彼ら『国会議員＝既得権益者』という構図を声高に否定出来るギインは誰もいない。