仕組みとアプローチ － 飲食店を新型コロナウイルス感染拡大のダメージからどう守るか

　新型コロナウイルス感染拡大による影響で飲食店が大きなダメージを受けているようです。
　「Go　To　イート」も感染拡大の影響で縮小とかの例も有り、今後どうするのかなど問題は山積みな一方で、最近になって東京都の稼働可能な新型コロナの重症病床がほぼ満床状態になっているとの報道も有るようです。
　ならば新型コロナ関連以外の患者や健診者を飲食店で診察、健診するとかにして患者を分散させれば、もしかして感染拡大はやや防げるのかとかも思えます。
　例えば定期健診とかケガや持病の治療の場としての提供とかです。
　この為にそこでの食事も含めて国が予算を組んで支援すれば、ある程度は飲食業が助かるし、また医者や看護師などは出先の建物にいて感染リスクを少なくできるケースも有り、そして患者や健診を受ける人の感染リスクを多少は減らせるかも知れません。
　なぜこんな事を書くのかと言うと、実は自分自身も定期の特定健診を受けたくても病院に行くのが怖くて躊躇しているからです。
　飲食業関連施設の感染リスク対策次第ではありますが、こんな方式もどうでしょう。
　旅館などの宿泊施設も同様で、更に宿泊施設は入院も可能ですね。

仕組みとアプローチ － 新型コロナウイルス感染による死亡者が60歳代と70歳代で大きく違う件とBCGワクチン

　今年9月に国立感染症研究所が発表した、「調整致命率」として現時点のデータから分かる致死率ですが、次の通りです。

　60代まで　0.2％
　70代以上　8.1％

　60代と70代で大きく違っています。
　それでは他の月がどうかと言うと、今年5月では、

　60代まで　1.3％
　70代以上　25.5％

　やはり大きく違っています。
　確かに70代が平均寿命により近付く年齢である以上、致死率が高いのかも知れませんが、あまりに違い過ぎていないでしょうか。
　以前にも記事で書いたのですが、今の70才代ってBCGワクチン接種を受けていない人が殆どのようなのです。
　亡くなった志村けんさんが当時70歳でしたが、この年代がBCGワクチン接種を受けたかどうかの境目あたりのようです。
　データでは単に60代、70代とかでしかまとめられていませんが、例えば71才から急激に致死率が跳ね上がるのかどうか、また年齢に拘わらずBCGを受けていたのかどうか、と言うのは調べて見る価値が有ると思えます。
　70歳未満であってもBCGを受けていない人、或いはBCGを受けていても糖尿病などの基礎疾患のある人達の致死率が妙に高いのかどうか、と言うデータも更に有れば日本でのBCGが基礎疾患の無い人達に有効と言う傾向が有るのかどうか、と言うのが有る程度わかって来るかと思えますがどうでしょう。
　少なくとも致死率の年齢別分布データの開示は簡単でしょうから公表して欲しいものです。

仕組みとアプローチ － 「 新型コロナウイルス感染リスク指標としての二酸化炭素濃度」には注意すべき点が有る

　新型コロナウイルス感染リスク指標として二酸化炭素濃度が最近特に注目されています。
　ただこれについての注意点はいくつかあるので記事にしてみました。
　その一つは、「確かに二酸化炭素濃度は密集度の目安にはなるが、決め手にはならない。密集度が低くて二酸化炭素濃度が例えば500ppm程度であっても新型コロナウイルスを多く含んだ飛沫や浮遊粉塵などを吸ってしまえばそれはアウトになるケースも有る」と言う事です。
　ウィルスは何も均一に空気中に浮遊しているわけでは有りません。
　ウィルスを1000個体含んだ飛沫、エアロゾル、浮遊粉塵などはその粒子の数が数個でも総ウィルス数としては数千個体となります。
　またそれら飛沫、エアロゾル、浮遊粉塵などが服や肌、髪などについて、そこでウィルスが暫くの時間生き残り、そして人から十分離れた時にマスクを外した時などでこれらが舞い上がって吸い込まれる、と言うケースも有るはずです。
　二酸化炭素濃度は密集度の目安にはなるが、決め手にはならないもう一つの理由は、以前にも書きましたが換気を多くしていて仮に二酸化炭素濃度が500～600ppm程度であっても、その換気をする際には多くが全熱交換機を介しています。
　この全熱交換機はローター型と静止型がありますが、特にローター型は外気と（室内からの）排気にエレメントが交互に接する事によって全熱交換をしているわけで、排気に含まれる新型コロナウィルスが全熱交換機のエレメントを介して導入する外気に戻ってしまうケース、と言うのはある程度考えなくてはならないでしょう。
　また静止型全熱交換機についても、このエレメントは別に高性能フィルターとかではないのですから、エレメントを透過したウィルスが導入する外気にある程度は入る事も有るかと思えます。
　また11月のような中間期のやや低めの気温の時には、全熱交換機を介しないでそのまま外気を導入、排気を排出する事も状況次第では可能ですが、しかしこれも12月から3月、6月～9月あたりでは外気と排気の全熱交換をしないと無理な事も多く、仮に全熱交換機を使わない換気方式に切り替えるとかなりの冷暖房、加湿除湿などのエネルギーが必要となり、その費用がかなりになるか、或いは空調設備設計上、温湿度を適正範囲にする空調が無理になるケースも有るかと思えます。
　またこれまでも（略称）ビル管法で建物の室内の二酸化炭素濃度は1000ppm以下とされてきましたが、それは新型コロナウィルス感染拡大では無かった時の基準であり、今では感染リスクを少なくするには600ppm以下とかに基準を低くしなければならず、それだけ換気量がかなり多く必要となり、それだけエネルギー費用がかかるわけです。　
　と言うわけで二酸化炭素濃度を低めにする事が必ずしも新型コロナウィルス感染リスクが殆ど無くなると言う事ではなく、また二酸化炭素濃度を低めにする為に室内を換気するには特に夏、冬に相当なエネルギーが必要となってしまうのです。
　これが自宅にいれば仮に二酸化炭素濃度は1000ppm以下と言う基準に従うとしても950ppmとかで良いわけですから、ずっと省エネとなります。