今秋、秋田で競技会 視覚障害者ら１００人参加 ボランティア募集 ／秋田

　アイマスクを着け、ボールに入った金属片の「シャラシャラ」という音を頼りに打ち合う卓球に似た競技「サウンドテーブルテニス（ＳＴＴ）」の全国レベルの競技会が今秋、秋田市で開かれる。それに先立ち、主催者は２日間で延べ２００人のボランティアを募集している。【藤原章生】

　大会は秋田県ＳＴＴクラブが主催し、「こまち大会」と銘打っている。１０月１０、１１日の２日間にわたり秋田市の県心身障害者総合福祉センターで開かれ、県内外から１００人の選手が集まる。視覚障害者が中心となるため、誘導や競技審判、球拾いなどに選手と同数の支援者が必要だ。

　秋田県ＳＴＴクラブの佐々木達夫さん（６５）は「私たち視覚障害者にとってはとても楽しみな機会です。学生ら若い人が積極的に参加してくれればありがたい」と呼びかける。

　秋田市職員だった佐々木さんは３０年前、脳腫瘍の手術で失明した。視神経を傷つけられたためだといい、前向きに生きようと思えるのに１年かかった。

　「事前に医師から説明がないまま、突然真っ暗になり本当にショックでした。今も光は感じませんが、失明前の記憶は鮮明で、当時８歳と６歳だった娘たちの顔が夢によく現れます。普段は真っ暗ですが、どういう仕組みなのか、感情次第でピンク、緑、赤っぽく感じたりします」

　佐々木さんは失明後、市の老人施設などに勤務する傍ら、盲導犬の普及に努めている。視覚障害者が気軽にできるスポーツとして、１２年前からＳＴＴを広めている。

　「音が頼りなので『観戦者は拍手をしてはいけない』、『人により視野や光の感じ方が違うためアイマスク着用』など細かなルールはありますが、健常者も一度試してほしい」と話す。

　ボランティアの応募は佐々木さん（電話０１８・８４５・６３３２）へ。

サウンドテーブルテニスの練習をする佐々木達夫さん（左）ら

毎日新聞　2015年04月30日　地方版

鳥取県、県内3か所目の「障がい者職場定着推進センター」を開所

高まるジョブコーチ支援の必要性

近年、障がい者の就業支援では、仕事に就いた初期の段階でジョブコーチ支援を行うことが、高い定着率につながっていることからその重要性の認識が高まっている。

ジョブコーチとは職場適応援助者とも呼ばれ、障がい者を持つ人が一般の職場で就労するおりに、当事者、雇用する事業主や当事者の家族に対して、職場適応に向けた手厚い細やかな人的支援を提供する専門職のことである。

さまざまな障がい者雇用拡大の施策

鳥取県では2006年から障がい者就業支援推進協議会を設置し、障がい者雇用創業補助事業や公式ホームページ内で「平成26年度障がい者雇用関係助成制度等のご案内」ページを公開するなど、さまざまな障がい者雇用拡大の施策を進めてきた。

「障がい者職場定着推進センターくらよし」を開所

今回は必要性が高まるジョブコーチ支援を推進するための策として、現在のジョブコーチ支援の2拠点、県西部の鳥取障害者職業センター、県西部の障がい者職場定着推進センターあしすとに加え、県中部に新たにジョブコーチ支援の拠点「障がい者職場定着推進センターくらよし」を開所。2015年4月24日（金）に開所式が行われた。

主な支援内容は雇用前、就職と同時期に、または就職後に問題が生じた場合などにジョブコーチを派遣し、障がい者が職場にうまく適応できるように当事者、事業主の両方への支援を行う。

障がい者雇用における補助金などの制度と共に、こうした実質的な支援を受けられるよう企業は公的支援の情報もしっかりつかんでおきたいものだ。

2015年4月30日    障害者雇用インフォメーション

性的少数者の子に配慮求める通知 文科省、対象範囲拡大

　文部科学省は３０日、同性愛や性同一性障害などを含む性的少数者の子どもについて、配慮を求める通知を全国の国公私立の小中高校などに出した。これまでは法律上の定義がある性同一性障害者に限られたが、それ以外の性的少数者についても国として学校に対応を求めたのは初めて。

　文科省は性同一性障害について、対応を徹底する「事務連絡」を２０１０年に学校に出している。今回は同性愛や両性愛なども「いじめ被害や不登校、自殺にもつながりかねない」（担当者）として範囲を広げた。

　通知では、子どもが相談しやすくするために、教員が性的少数者についての心ない言動を慎むことや、子どもの服装や髪形について否定したり、からかったりしないよう明記した。

　その前提として、いじめや差別を許さない「人権教育」の推進を促した。性的少数者に対するいじめが無くなるよう、ホームルームや道徳の授業で性的少数者への差別について考えるといった授業例を教員研修などで伝えるという。

　性同一性障害の子への配慮事項も具体的に盛り込んだ。学校での支援策として、「児童生徒が自認する性別の制服を認める」「修学旅行で入浴時間をずらす」などを例示。卒業後に戸籍上の性別を変えるケースもあることから、卒業証明書に変更後の性別を書くことや、子どもや保護者が相談できるよう専門家からなる「サポートチーム」をつくることも示した。

　その際、性別への違和感の度合いが人によって違うことを踏まえ、診断がない場合も含め、子どもや保護者の意向を聞きながら柔軟に支援することも盛り込んだ。

　文科省は当初、これらの内容を「参考資料」として配る方針だったが、全ての学校に対応を徹底させるため、影響力の強い「通知」の形にまとめ直した。

2015年4月30日    朝日新聞