ゴエモンのつぶやき

日頃思ったこと、世の中の矛盾を語ろう(*^_^*)

がんのリハビリ、手術前に 合併症の予防に効果

2015年12月22日 01時50分11秒 | 障害者の自立

 リハビリといえば通常は、障害が起きた後の機能回復訓練のこと。しかし、がんの診療では障害を防いだり軽く済ませたりするための予防目的のリハビリがある。そうしたリハビリに取り組む施設は増えてきたが、どこでも受けられるわけではない。専門家は「病院を選ぶ際にはリハビリに熱心な施設かどうかにも目を向けて」と話す。 

 東京・信濃町にある慶応大病院腫瘍センターのリハビリ室。食道がんの手術を翌日に控えた初老の女性が、器具を使って呼吸の練習をしていた。「弱く長く吸いましょう。あまり強く吹かないで。そうです」。理学療法士の声に合わせ、器具にゆっくり息を吹き込む。

  食道がんは胸部と腹部を開く手術が必要で、術後は傷の痛みや全身麻酔の影響で呼吸が浅くなりがち。たんがたまって肺炎になりやすいため、その予防のためのリハビリだ。空気を多く取り込む腹式呼吸の方法も確認した。

  「2、3日は大変ですが徐々に管も抜けます。頑張って動きましょう」。療法士の言葉に、緊張気味だった女性も「はい」と笑顔を見せた。

  同センターリハビリ部門長の辻哲也准教授は「術後の肺炎などの合併症を防ぐには、深い呼吸や起きて体を動かすことの大切さを、患者さん自身に前もって知ってもらうのが有効です」と話す。

  手術後のしんどい時期に初めて説明を聞くのと違い、意義が分かっていてスタッフとも面識があれば前向きに取り組みやすい。何をするか事前に知っていれば回復の道筋をイメージでき、不安の軽減にも役立つという。

  辻さんによると、かつては合併症が出てからの事後対応が主だったが、国内でも十数年前から先駆的な取り組みが始まり、手術前に予防リハビリを受けた人は合併症の発症率が低く入院期間も短いことなどが確認され、関心が高まった。しかしどの病院でも受けられるとは限らない。

  がんのリハビリが充実している施設の目安となるのが、規定の研修を受けたスタッフの配置が必要な「がん患者リハビリテーション科」があること。辻さんは「リハビリに熱心な病院は一般にがん診療の水準も高い」とし、病院を選ぶ際、念頭に置くよう勧めている。

 全国に400カ所余りある、国指定のがん診療連携拠点病院のリハビリに関する簡単な情報は、国立がん研究センターが運営する「がん情報サービス」のサイト(http://ganjoho.jp/)で検索可能。同サービスサポートセンターに電話で尋ねることもできる。TEL0570(02)3410。

  東京都の広瀬真奈美さん(52)は、自身の乳がん経験から体を動かす大切さを痛感し「キャンサーフィットネス」という団体を2014年に設立した。専門家と協力し、がん患者のためのさまざまな運動プログラムを都内で提供している。

 がんの種類や治療内容にもよるが、退院時に主治医から適度な運動を勧められる患者は少なくない。だが「何から始めていいか分からない」との悩みは多い上、発病を機にむしろ運動しなくなる人が目立つという。「がんや治療の後遺症で腕が上がりにくくなった」という訴えが、実は運動不足が原因である疑いが濃厚、というケースも。

 「普段の自分の体力がどの程度なのか、出発点を知ってからリハビリの運動を始めることが大切。今後は、がんの手術や治療の前から運動のことを考えようという啓発に力を入れたい」と広瀬さんは話す。キャンサーフィットネスのホームページのURLはhttp://cancerfitness.jp/
 

 リハビリといえば通常は、障害が起きた後の機能回復訓練のこと。しかし、がんの診療では障害を防いだり軽く済ませたりするための予防目的のリハビリがある。そうしたリハビリに取り組む施設は増えてきたが、どこでも受けられるわけではない。専門家は「病院を選ぶ際にはリハビリに熱心な施設かどうかにも目を向けて」と話す。 

 東京・信濃町にある慶応大病院腫瘍センターのリハビリ室。食道がんの手術を翌日に控えた初老の女性が、器具を使って呼吸の練習をしていた。「弱く長く吸いましょう。あまり強く吹かないで。そうです」。理学療法士の声に合わせ、器具にゆっくり息を吹き込む。

  食道がんは胸部と腹部を開く手術が必要で、術後は傷の痛みや全身麻酔の影響で呼吸が浅くなりがち。たんがたまって肺炎になりやすいため、その予防のためのリハビリだ。空気を多く取り込む腹式呼吸の方法も確認した。

  「2、3日は大変ですが徐々に管も抜けます。頑張って動きましょう」。療法士の言葉に、緊張気味だった女性も「はい」と笑顔を見せた。

  同センターリハビリ部門長の辻哲也准教授は「術後の肺炎などの合併症を防ぐには、深い呼吸や起きて体を動かすことの大切さを、患者さん自身に前もって知ってもらうのが有効です」と話す。

  手術後のしんどい時期に初めて説明を聞くのと違い、意義が分かっていてスタッフとも面識があれば前向きに取り組みやすい。何をするか事前に知っていれば回復の道筋をイメージでき、不安の軽減にも役立つという。

  辻さんによると、かつては合併症が出てからの事後対応が主だったが、国内でも十数年前から先駆的な取り組みが始まり、手術前に予防リハビリを受けた人は合併症の発症率が低く入院期間も短いことなどが確認され、関心が高まった。しかしどの病院でも受けられるとは限らない。

  がんのリハビリが充実している施設の目安となるのが、規定の研修を受けたスタッフの配置が必要な「がん患者リハビリテーション科」があること。辻さんは「リハビリに熱心な病院は一般にがん診療の水準も高い」とし、病院を選ぶ際、念頭に置くよう勧めている。

 全国に400カ所余りある、国指定のがん診療連携拠点病院のリハビリに関する簡単な情報は、国立がん研究センターが運営する「がん情報サービス」のサイト(http://ganjoho.jp/)で検索可能。同サービスサポートセンターに電話で尋ねることもできる。TEL0570(02)3410。

  東京都の広瀬真奈美さん(52)は、自身の乳がん経験から体を動かす大切さを痛感し「キャンサーフィットネス」という団体を2014年に設立した。専門家と協力し、がん患者のためのさまざまな運動プログラムを都内で提供している。

 がんの種類や治療内容にもよるが、退院時に主治医から適度な運動を勧められる患者は少なくない。だが「何から始めていいか分からない」との悩みは多い上、発病を機にむしろ運動しなくなる人が目立つという。「がんや治療の後遺症で腕が上がりにくくなった」という訴えが、実は運動不足が原因である疑いが濃厚、というケースも。

 「普段の自分の体力がどの程度なのか、出発点を知ってからリハビリの運動を始めることが大切。今後は、がんの手術や治療の前から運動のことを考えようという啓発に力を入れたい」と広瀬さんは話す。キャンサーフィットネスのホームページのURLはhttp://cancerfitness.jp/

体操や筋肉のストレッチなどの際に使う器具を手にする「キャンサーフィットネス」代表理事の広瀬真奈美さん

(熊本日日新聞 2015年12月18日朝刊掲載)

障害者理解を促進 宮崎県、来春条例制定目指す

2015年12月22日 01時40分18秒 | 障害者の自立

 宮崎県は、障害を理由とした差別の禁止や、相談窓口の新設を明記する「障がいのある人もない人も共に暮らしやすい県づくり条例(仮称)」を来年4月に制定しようと準備している。県民アンケートでは「病院で盲導犬の臭いが嫌だと言われた」といった日常生活での困り事も浮かび上がり、障がい福祉課は「相互理解が深まる契機になれば」と述べる。

2015年12月21日    宮崎日日新聞 Miyanichi e-press

 

障害者理解を促進 宮崎県、来春条例制定目指す

2015年12月22日 01時33分50秒 | 障害者の自立

 宮崎県は、障害を理由とした差別の禁止や、相談窓口の新設を明記する「障がいのある人もない人も共に暮らしやすい県づくり条例(仮称)」を来年4月に制定しようと準備している。県民アンケートでは「病院で盲導犬の臭いが嫌だと言われた」といった日常生活での困り事も浮かび上がり、障がい福祉課は「相互理解が深まる契機になれば」と述べる。

2015年12月21日    宮崎日日新聞 Miyanichi e-press



障害者も共生できる社会を 福岡で催し

2015年12月22日 01時30分50秒 | 障害者の自立

 障害への理解を広め、誰もが生きやすい社会を目指すイベント「笑顔と絆のスクラム~『まぜこぜの社会』を目指して~」が20日、福岡市内で開かれた。

 障害がある子供の父親らでつくる団体「障がい支援☆福岡おやじたい」が主催し、約450人が参加した。

 知的障害のある7人がメンバーとなり、筑紫野市を中心に活動する音楽バンド「ピュアハート」が演奏を披露。アートや音楽を通じて共生社会を目指す活動を続ける女優の東ちづるさんや、特別支援の対象となる児童を区別せずに教育している大阪市立大空小の校長を務めた木村泰子さんが講演した。

 東さんは、東日本大震災の際、障害のある人が避難所で更に生きづらくなったことなどを紹介し、「その人の特性が生きづらさにつながるのなら、それは社会に障害がある『障害社会』だ」と指摘。「色々な特性を持つ人がいる『まぜこぜの社会』は誰にとっても居心地がいいはず。遠慮ではなく、互いに配慮し合い、あらゆる人が共生できる社会を目指したい」と語った。

2015年12月21日 Copyright © The Yomiuri Shimbun

障害者雇用率/全国最低は見過ごせない

2015年12月22日 01時25分46秒 | 障害者の自立

 何としても改善させる必要があるだろう。特に宮城の関係者は、このまま見過ごすわけにはいかない。そんな数字が公表された。
 厚生労働省は先月下旬、ことし6月1日時点の障害者雇用状況の集計結果を発表した。問題の数字は民間企業の障害者雇用率。従業員に占める障害者の割合だ。
 障害者雇用促進法で企業に義務付けられている雇用率は2.0%。これに対して実際の県平均は東北では岩手の1.99%が最高。6県いずれも法定雇用率に届かず、宮城、秋田、福島は全国平均(1.88%)も下回った。
 とりわけ宮城は1.79%という低さ。前年より0.05ポイント上昇したものの、2年連続で全国最下位となった。
 調査対象は2.0%が義務付けられる従業員50人以上の企業。宮城労働局は「50人未満など数字に反映されない企業に就職した障害者も少なくない」と説明するが、それで納得していい状況にはない。
 障害者雇用の促進をめぐっては「特例子会社」の制度がある。雇用する障害者が5人以上など一定の要件を満たす子会社について、親会社の従業員数にカウントし、雇用率向上につなげられる。例えばウジエスーパー(登米市)は雇用率約2.5%という実績を挙げている。
 「障害者の特性に配慮した仕事の確保・職場環境の整備が容易になる」「職場定着率が高まる」。企業側にはこうした利点もあるとされるが、特例子会社は決して次々と誕生しているわけではない。
 ことし6月1日時点では全国で約420社。大半が東京、大阪など大都市圏に集中する。東北では宮城、福島がともに4社、秋田、山形が各1社。青森、岩手は全くない。
 一方で採用と業務内容の拡大を図っている企業もある。東邦銀行は2012年4月、東北の地元金融機関としては初めて、特例子会社を福島市に設立した。
 雇用する障害者は当初の10人から15人に増えた。名刺などの印刷に加え、クレジット機能のないキャッシュカード発行に関する業務も担う。今後は増員はもちろん、為替関連などオンライン業務への参加も検討しているという。
 東邦銀の子会社を視察後、特例子会社を設立した企業もあり、こうした成功例を積み重ねていくことが、宮城をはじめ東北各県で求められる。
 障害者の雇用拡大という観点に立てば、障害者支援に取り組む団体などによる起業も期待される。
 例えば、障害児の療育施設などを運営する岩沼市のNPO法人ひよこ会は11月末、市内にカフェを開業した。収益性を高めるなど新たなビジネスモデルの構築を目指す。
 宮城労働局は毎年、宮城県や仙台市などと県内の経済団体に障害者の雇用促進を要請してきた。今後は関係団体が一体となって雇用率アップを実現させていく取り組みが欠かせない。
 障害者雇用に積極的な企業の関係者は「2.0%未満は法に違反している。違反企業に対し、社会がもっと厳しい目で見るようにしていかなくてはいけない」と指摘する。

2015年12月21日   河北新報オンライン