今日は重い腰を上げて泳ぎに行く。本当に重かった。もう足取りも重くなんでこんな目にあうんだと思う自分と、行かないと後悔するという自分がいる。変なものだが楽しく泳ぐためには定期的な練習が必要だ。それもできれば一週間に2回、最低でも1回は欲しい。サボると楽しくない。楽しくないけど水の中というのは違う感覚があって、それはそれで苦痛とともに楽しい。
速くはないけど、それなりに泳げた。
春だなと思ったのは、その後体が全然冷めない。何か血の巡りが良くなったままになっている。健康にはいいんだろうな。
2週間程度で桜が咲きそうだ。
さてアメリカ大統領選は楽しいな。共和党の党員集会に銃持ち込みを嘆願する署名が集まっている。
「米大統領選に向け7月にオハイオ州クリーブランドで開かれる共和党の全国大会について、会場への銃火器の持ち込みを許可するよう求める署名嘆願に賛同が広がっている。
オハイオ州では銃を隠さずに携帯することを認めているものの、共和党全国大会では会場への銃の持ち込みは厳禁と規定しているという。
集まった署名は26日の時点で2万2000人を超えている。
これに対して要望書は、「支持者や代議員など全参加者の安全を守るために状況を是正して、米国憲法に違反して会場を『銃持ち込み禁止ゾーン』とする抜け穴をふさがなければならない」と主張。」
共和党の党員は、共和党を滅ぼしたいのだろうか。もしもテロリストがいたらどうするのだろうか。前の共和党集会の件もある。だからこそ銃が欲しいのだろうが、その意味がわかっているのだろうか。
我らがエンターティナーのドナルド・トランプ氏ですが、楽しすぎる発言をしかも2連発!いうことないね。「サウジアラビアがISIS掃討作戦に参加しなければ原油輸入停止」、ニューヨークタイムスのインタビューをニューズウイークが伝えているものです。いやまったく歴史も状況も分かっていないデスね。
サウジアラビアはアラブ諸国の中でもっとも親米国家ですが、歴史的に見ればイランもそうだったわけです。両国ともイギリスの石油支配から解放したのがアメリカという恩義があったわけです。それがイラン革命でイランが反米になったために、サウジが重要視されてきたわけです。でもイランの反米も形が変わってきて、親米ではないけど話し合える状況になって国交回復となったわけです。すると当然サウジは怒るわけです。ここに宗派の問題もあるし、さらにISがサウジのスンニに近い過激派というのもあるわけです。サウジのイスラムそのものが過激思想というのはいうまでもない。
トランプ、アラブ諸国から既にそうスカン食らう発言をしているぞ。その上この政策を発動したら確かにアメリカのシェールオイルは復活するかもしれないが、高値のガソリンにアメリカ人は耐えられるかな。もしも発動したら世界中が30ドルの原油を買っている時に60ドルの原油を買うことになるのだぞ。
もっと言ってはいけないのは「トランプ、日韓の核保有容認、NATOに対する資金負担を縮小する姿勢」。これもまたニューヨークタイムスをニューズウイークが伝えたものだが、最も言ってはいけないことだ。
今頃韓国ではトランプ待望論が勃発して、日本でも右がワッショイ状態になっているぞ。EUもロシアのいうことを聞き始めるぞ。
マズすぎる。核拡散条約の否定だし、韓国は中国に転げ落ちている状態で決して親米ではない。その状態でこの東アジアを維持できることはない。その上日本に核だと!そりゃいつでも作れるし、固体燃料ミサイルはいくらでも作れる。いいのか?核の傘と軍事覇権があるからこそのアメリカの覇権なのだぞ。だいたいイランがウンと言わないぞ。サウジも核を導入しだすぞ。核兵器は技術だけではなく維持費が必要な兵器である分、金がある程度ある国家は全て持ちたがるぞ。最貧国の北朝鮮だって持っているという意味がわかるのか。
で、ここにTPP否定を加えればアメリカの凋落は必至だぞ。確かに自由貿易はアメリカの底辺を痛めつけた。だが自由貿易を否定するとアメリカの今まで行ってきたことが全てオジャンになるわけだぞ。もう世界中閉じこもるから。アメリカだけではないぞ。そうなった世界が想像できないのだろうか。
不動産王ということでドメスティックなのはわかるが、世界が不透明になる発言をすればするほど喜ぶアメリカ人がわからん。
ああそうか、あいつら黙示録が早く来ないかと考えているからな。ヨハネも罪だのう。
だいたい韓国の状況をよく見ていないのかな。ニューズウイークから引用する。
「13年11月、朴政権は憲法裁判所に対し、左派政党の統合進歩党は親北の違憲政党だと訴えた。裁判所は翌年末、同党に違憲判決を下し、解散を命じた。韓国で政党が非合法化されたのは、建国以来初めてだった。
判決の根拠とされたのは、48年施行の国家保安法だ。この法律は国際社会から批判され続けているが、朴政権は改正に着手するそぶりも見せていない。むしろ政権はこの法律を基にして、個人、特にジャーナリストを相次いで訴えている。」
「最近も、長らく棚上げになっていた反テロ法案を可決した。NISの権限を大幅に拡大させ、盗聴を行ったり、「テロ容疑者」の個人情報を集めることができるようにしたほか、首相府の管轄下に「テロ対策センター」を設置した。
この反テロ法案は、韓国史上最長の9日間にわたる議事進行妨害による抵抗もむなしく、与党セヌリ党の賛成多数で先頃可決された。」
まるで親父の時代に戻ったような、それでいいのかという問題だ。特に韓国はIT大国でもある。そのデーターを利用して国民監視しているのではないのかという疑いがある。
かなり民主主義が後退した印象が強い。
そういえばスティグリッツ教授と首相を交えた会談の中身がどんどん漏れてきている。
結論からいけば世界は現在長期低迷期にある。ここから抜け出すためには財政出動が有効で、そして格差が広がる中での増税となる消費税は、低所得者の消費行動抑制する問題がある。そう理解している。
ニューズウイークから引用する。
「ネットのインフラを使って既存のリソースを最適にシェアすることができれば、ビジネスに必要となる投資総額は減少する。何もしなければその分だけ需要がなくなり、GDP(国内総生産)が減少する可能性がある。これが本当なら、余ったリソースを新しいサービスの創造に転換するための仕組みが必要となるかもしれない。
こうした事態にうまく対応するためには、産業構造を時代に合わせて変化させ、適切な水準の財政支出を維持する必要があるというのがスティグリッツ氏の主張である。消費増税に消極的な理由も、消費税は総需要を喚起するものではないからというのがその理由だ。」
前段階の新しいシステムというのはまだ黎明期だ。それに対する期待はあるが、「適切な財政支出」が必要だというのは、間違いなく減税ということだろう。多分そういったことを言ったのだと思う。
ここからは我田引水になるが、軽減税率よりは「アバウトな所得に応じた還付」の方が消費税には最適なのだ。ドケチが儲けるシステムでもあるがな。ただその還付率は政府が設定できるという旨味がある。そして還付の一時金は、消費行動にかなりな影響がある。
政府よりスティグリッツ教授の方が貧乏人の実態をわかっているような気がする。日本ではスマホも高級品を持っていたとしても金持ちとは限らない。通信費論議では、その辺りが全くなかったというのが残念だ。
今日のガマはこのつがいだけ。多分昨日のペアと同じ可能性がある。
ガマの交尾は、結構めんどくさそうな気がしている。3日経ってもダメでメスが弱って死んでしまったりする。いいオスが必要なのだ。
いいオスが必要。ウン、そうだろうね。