長谷川慶太郎『2016年世界の真実』（ＷＡＣ）

池上彰さんも長谷川慶太郎さんも毎年のように本を書いている。お二
人とも日本や世界の動きを追い、現状分析をしているので、毎年書く
ネタがあるのだろう。

お二人の本を読んでいれば、高価な新聞は読む必要がないのかもし
れない（例えば朝日新聞や読売新聞の購読料は、年間48,000円以上
になる）。

＜本書の要点抜粋＞
○日本は約束（条約）を守る国だ。話を蒸し返す中国や韓国は国際的な
　約束（条約）を守らない国だ。

　（筆者注）条約違反の最たるものは・・・・・・
　・1941/6ヒトラードイツは、「独ソ不可侵条約」を破り、ソ連を奇襲。
　・1945/8ソ連は「日ソ中立条約」を無視して、日本に侵攻。

○アメリカのアジアシフトは中国崩壊に備えている。
○中国の核兵器は、四川省の成都軍区が握っている。
○慰安婦問題の本質は人身売買である。人身売買は親の責任である。
　韓国はそれを言いたくないから日本のせいにする。
○韓国人は「昼反日、夜親日」だ。日本なしには韓国経済が成り立たない。
○ロシア経済は破たん寸前（＊）。

（＊）GDPの順位は、1位米国、2位中国、3位日本、4位ドイツ・・・・・・
　だが、ロシアはイタリア、インド以下の10位である（2014年）。


ホンマでっか？ソ連崩壊の6年前にそれを予言したという長谷川先生。
はたして、どこまで当たっているだろうか。


長谷川先生のひそみに倣って、（私が）中国の一面を分析すると、
例えば、2009年時点の中国の産業人口比率は、
第一次産業；38%
第二次産業；28%
第三次産業；34%
である。
これは大体、日本の昭和35（1960）年ごろの産業構造だ。
（因みに日本は2010年現在、第一次4%、第二次25%、第三次70%
である）。

また中国は「一人っ子政策」のため、少子高齢化が急速に進んでいる。
したがって「生産年齢人口」が減少していく。
中国はなかなか厳しいと言えるかもしれない。

ちなみに中国共産党の党員数は8,800万人だから、全人口13.68億
人で割ると6.4%となる。エリートといえるだろう。

また、中国には、真の意味における「普通選挙」はない。
日本は、いうまでもなく大正14（1925）年、加藤高明内閣時に（衆議院）
普通選挙法が（治安維持法とともに）制定されている。
中国（中華人民共和国）では、有史以来、普通選挙が実施されたことは
ないのである。


いずれにしても、「一寸先は闇」である！
何が起こるか分からない。