日本経済新聞紙のコラム「エネルギーバトル」の見出し｢米企業で拡大『安いから』｣を拝読しました

　2019年8月15日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面に掲載されたコラム「エネルギーバトル　再生エネの本流　2」の見出し｢米企業で拡大『安いから』｣を拝読しました。

　このコラム「エネルギーバトル」は、風力発電や太陽光発電などの再生エネルギーを巡る、中国や米国などでの実用化の実態のリポートです。日本での風力発電や太陽光発電などの再生エネルギー利用が遅れていることを、4回にわたって検証しています。

　第二回目の同コラムは、米コロラド州の草原にぽつんと立つビルの米国立再生可能エネルギー研究所（NREL）によると、米国の再生可能セルギーの発電容量は2018年までの10年間で倍増しています。なかなかの増え方です。

　その理由は「再生可能セルギーの発電コストが安いからだ」と、米国立再生可能エネルギー研究所は説明します。米国の自然エネルギー財団は「米国中西部の風がよく吹く州では、陸上発電コストは2から3セントとなる」と試算します。

　この数字は、米国の原子力発電コストの14セントに比べてはるかに安い価格です。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では、見出し｢米国で広がる再再エネ、企業、トランプ方針『無視』｣と報じています。



　サーバーを多く利用する米国のIT（情報技術）大手企業は安い電力を利用しています。たとえば、米国グーグルは2017年には太陽光発電所や風力発電所から70億キロワット時を超える電力を購入しています。

　IT大手企業の本社が多く集まっているカリフォルニア州では、州内で使うエネルギーすべてを2045年までに、CO2（二酸化炭素）ガスを排出しないものとするという法律を成立させています。

　IT大手企業の環境担当者は「自らの成長のためにも再生エネルギー100パーセントに向き合う必要がある」と語ります。なかなか立派な意見です。

　今回の同コラムのサブ見出しは｢トランプ方針『無視』｣でした。その経緯・真意は、トランプ米国大統領は米国での石炭産業の復活を公約としたために、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」からの離脱を表明しています。石炭を燃料として利用する石炭火力発電所を増やす方針です。世界の流れからは、逆の流れです。

　このコラムは「企業による再生エネルギー導入は米国をエネルギー面で自立させる」と伝え、「民が主導するイノベーションが次々と起こることが米国の強みであり続ける」とまとめています。

　この最後の指摘は、日本政府と日本企業に対しては、かなり厳しい指摘になっています。

長野県東御市湯の丸高原では、ヨツバヒヨドリの花に、アサギマダラが蜜を吸いに来ています。

　長野県東御市湯の丸高原にある池の平湿原では、マツムシソウやツリガネニンジンなどの晩夏を伝える山野草が花を咲かせています。

　池の平湿原は標高2000メートル程度の高層湿原です。

　三方向を針葉樹林などが育つ山麓に囲まれている池の平湿原に、また霧が立ち込めた時に、モズが針葉樹の木の上部に出て来ました。



　このモズは、山野草の花の蜜を吸いに来ているアブやハチ、チョウなどを狙っている様子です。





　霧が濃くなったために、池の平湿原の入り口部分に戻り、その北西方向にある湯の丸スキー場のくねくね道の林道を下りました。

　この湯の丸スキー場の林道沿いには、ヨツバヒヨドリの白い花が咲き始めています。





　辺りをよく探すと、アサギマダラが数匹、花の蜜を吸いに来ています。



　静かに近づいて、アサギマダラを観察しました。





　このヨツバヒヨドリの群生地でも、マルバダケブキの濃い黄色の花が咲いています。



　ミヤマホタルブクロの花も咲いています。





　この湯の丸スキー場の林道を下り、湯の丸スキー場の一番下側にある地蔵峠（標高1733メートル）に出て、ここから東御市市街地に向かって下りました。