バチ当たりなネコたち

最初に作った神社を、実は朝方、壊された。
と言うより、グリーンミックスのレイアウトマットを貼って作ってあったため、爪で、そのレイアウトマットを引き剥がされてしまったのだ。
おまけに、レイアウトボードも、爪でズタズタにされてしまった。

マットは、破けて千切れて、再利用は無理。
ボードも割れてしまったからから、再利用は無理。
と言うことで、新しくレイアウトボードを作り直した。

牧場も神社も、レイアウトマットを引き剥がされて駄目になってしまったので、今度は、牧場やトンネルと同じ、パウダーで作る事にした。

まるで古墳だな

作っている最中に、三度も壊されしまったから、今回は、ネコたちが乗っても潰れないように、強度を上げて作った。
そのかいあって、ようやく緑色と茶色の不思議なものが出来上がった。

これだけを見ると、トンネルではなく、古墳にしか見えないから、不思議なものと、なってしまったのだ。

まだ糊が乾いていないから、木やフェンスなどを取り付けていないが、取り付ければ、少しはトンネルと公園らしくなるかな？

締切日が過ぎていた

１月２９日に秋田県で開催される、「秋田米評価向上研修会」で自分は講演することになっている。
そのための資料の締め切りが、実は昨日であったのだが、実は締切日を間違えて覚えてしまっていたので、今日になって大騒ぎ。

もっとも、資料は９割方作り上げてあったので、慌てて追加して、なんとか午前中に提出用の資料を仕上げた。

本当ならＴＰＰ参加交渉についてなども、もっと突っ込んで資料を作りたかったのだが、まだ判らないから、現状としてはこれが限界であろう。
産地のブランド化などについても、今回の講演をしてみて、産地の反応を見てからとなりそうだしな。

おはよーニャンコ

イヤハヤ、寒いなぁ。
部屋もなんとなく寒いし。
だから、リリもフクも丸くなっている。

中国の米輸入急増 国際価格への影響

これも日本農業新聞ｅ農ｎｅｔのの記事なのだが、「中国の米輸入　急増　国際価格への影響　懸念の声 （2013年01月15日）」というものがあった。

内容は以下の通り
中国の精米輸入量が急増し、米の国際価格への影響が懸念されている。
２０１２年は前年の４．５倍の２６０万トンで、過去最高を記録した。
輸入量が増えた理由には、中国産米の供給不足と、安い輸入米の需要を見込んだ業者の思惑買いという２通りの見方が浮上している。
米の国際需給や価格への影響は避けられないとみられる。

９日付の米紙ウォールストリート・ジャーナルが報じた。
同紙によると、国連食糧農業機関（ＦＡＯ）のチェン・ファン上級エコノミストは中国産米の供給不足を挙げ、「米の輸入がこのままのペースで続けば、世界が中国の米需要の不足分を賄えるのかという懸念がある」と指摘し、米をはじめとする穀物の値上がりに警鐘を鳴らした。

一方、英国の調査会社キャピタル・エコノミクスの国際商品担当、トーマス・ピュー氏は、安い輸入米需要を見込んだ業者による思惑買い説を唱えた。
ベトナム産米の輸入価格は１トン当たり約４１０ドル（約３万６０００円）で、似たような品種の中国産米（１トン約６３５ドル）より安いためだ。
この場合、中国産米の国内在庫は増加、輸入米との価格差が縮まれば中国の輸入量は減るとみられる。

ただ、いずれの場合でも、米の国際価格に与える影響は大きいと考えられる。
同紙は、中国政府による国内の米の買い上げ価格の動向を含めて注視すべきと指摘した。

米は小麦などに比べると国際市場に出回る割合が小さく、世界の米の貿易量は１２年で３７３０万トン。
中国は人口１３億人で、米の年間消費量は約１億４０００万トンに上る。
というもの。

自分は正直言って、お米の輸出・輸入については、ほとんど考えていない。
だから、お米の国際価格については、そんなに関心があるわけではない。

なのだが、日本国内で、既に外国産米の使用が始まっていることから、他人事では済まなくなって来ているのも事実。
つねに情報だけは、頭に入れておかなければ・・・

ＴＰＰ・カナダの葛藤

日本農業新聞ｅ農ｎｅｔに、［不安の連鎖　ＴＰＰ・カナダの葛藤　１］　暗雲　“防壁”の信頼に亀裂 （2013年01月15日）」という記事があった。

内容は以下の通り
環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉に昨年参加したカナダで、酪農家や養鶏農家らに不安や疑念の声が上がり始めている。
カナダは小麦やナタネ、豚肉を中心とした世界有数の農産物輸出大国だが、一方で、乳製品や鶏肉など国際競争力が弱い農産物は供給管理制度という壁で安い外国産の輸入を抑制している。
政府は同制度の堅持を公言するが、全品目の関税撤廃を原則とするＴＰＰで本当に守れるのか。
揺れるカナダの現状を報告する。

カナダ最大の生乳生産地帯ケベック州の州都・ケベックシティー。
ＴＰＰ交渉にカナダが初めて参加した昨年１２月、氷点下の凍てつく中を農業者が集まった同州生産者連合（ＵＰＡ）の年次総会で、酪農家の一人が声を張り上げた。
「供給管理制度を政府は守ってくれるのか」

詰め寄った相手は同国のリッツ農相だ。
カナダ政府は、昨年６月にＴＰＰ交渉への参加を表明して以降、「供給管理制度は維持する」と繰り返し説明。
発言した酪農家は、関税撤廃の例外を原則認めないＴＰＰでどうやって同制度を守るのか、具体的な裏付けと保証を求めたのだ。

しかし、リッツ農相の回答は「供給管理品目は守る」という政府見解を繰り返すだけだった。
質問した酪農家の疑問は氷解しないままとなった。

カナダのＴＰＰ交渉参加を主導したのはハーパー首相だ。
２００６年の政権発足以来、同首相が党首として率いる保守党は少数与党だったが、１１年５月の下院総選挙で単独過半数を獲得。
それ以来、首相が目指す新自由主義路線を突き進んでいる。
欧州連合（ＥＵ）との包括的経済貿易協定（ＣＥＴＡ）は合意間近といわれる。

カナダはナタネ輸出額が世界１位で、小麦は同２位。牛肉・豚肉も輸出品目で、特に急成長中の豚肉は年間生産量の３分の２を海外に売り込む。
ハーパー首相は親米路線でも知られ、ＴＰＰで輸出を増やし、対米関係も深化させるもくろみがあるとみられる。

一方で、供給管理制度の扱いが政治問題化している。
同国最大の農業団体・カナダ農業者連盟をはじめ農業者は同制度の堅持を主張。
しかし経済界などからは「制度をやめるべきだ」といった指摘も出始めており、国論を二分している。

供給管理制度を廃止し関税を撤廃した場合、カナダの酪農や養鶏などはニュージーランドや米国などからの安い輸入品に太刀打ちできない。
壊滅的な打撃を受けるのは必至とみられる。

「供給管理制度は全ての基本。なくなったら何もできない」。
ケベック州の酪農家イーブ・ラベさん（３８）は、ＴＰＰの交渉の行方を不安に思いながら見守っている。

カナダは国民皆保険制度を導入するなど、米国から「社会主義的」と批判されながらも長年、米国の自由主義とは一線を画して国家を運営してきた。
供給管理制度もその一環だ。
しかしＴＰＰで、その根底が揺らぎ始めている。
というもの。

記事にも書いてあるが、カナダ政府は、ＴＰＰ交渉への参加を表明して以降、「供給管理制度は維持する」と繰り返し説明しているが、その内容については、あまりにもお粗末で、こんな状態で、よくＴＰＰ交渉へ参加してものだと思うほど。

でもこれは、今の日本と同じではないかとも考えられる。
維持するというのなら、具体的な説明を・・・。
これは当り前の事であり、説明が出来ない中での、交渉参加はありえないと思うのだが。

９割がゼラチン固めた偽物とは、ある意味「すごいな」

ｇｏｏのニュースに「中国のフカヒレ調査、９割がゼラチン固めた偽物（2013年1月15日（火）17:35）」という記事があった。

内容は以下の通り
【北京＝牧野田亨】新華社電によると、中国浙江省商工部門は１３日、市場で販売されていたフカヒレをサンプル調査したところ、８２点のうち、７９点がゼラチンを固めた偽物だったと発表した。

業界関係者は「国内で消費されるフカヒレの約４割は偽物」と証言したという。

同電によると、ＤＮＡ検査で判明した。偽物は厚さが均一で縦にしか筋目が入っておらず、７０度のお湯に３０分浸すと溶け出した。
ほとんどが広東省産で、発がん性のある化学物質などが製造過程で使われていたという。

フカヒレは高級食材として人気がある。中国青年報によると、偽物は１キロ当たり数十元（１元は約１４円）で飲食店に販売され、５００～１０００元の高級料理として客に提供されていた。
というもの。

自分は、フカヒレという高級食材を食べるチャンスは、皆無に等しいので、９割がゼラチン固めた偽物だったとしても、「こんなものなのかな」という評価になってしまって、まず判らないだろうな。
だから、そんなに大騒ぎはしないのだが、フカヒレだと思って食べるよりも、ゼラチンとしての良さが発揮できる、ゼリー・杏仁豆腐・寒天として食べた方が、自分は美味しいと思うのだが・・

儲かれば、何でもありということか。

ＴＰＰ対応に不安感 日本農業新聞農政モニター

日本農業新聞ｅ農ｎｅｔに「ＴＰＰ対応に不安感　安倍内閣に関する意識調査　本紙農政モニター （2013年01月15日）」という記事があった。

内容は以下の通り。（途中から省略）
「ＴＰＰ交渉への参加問題について自民党の対応方針は曖昧で不安が残る――。
農政モニターを対象に日本農業新聞が昨年末行った「第２次安倍内閣に関する意識調査」で同内閣などへの意見を自由に書いてもらったところ、農政を含めた政権運営の安定に期待する一方で、ＴＰＰへの対応に不安感が根強いことが浮き彫りとなった。
昨年の衆院選公約で同党は、ＴＰＰについて「聖域なき関税撤廃を前提にする限り、交渉参加に反対する」との方針を掲げて政権に復帰したが、公約を守るかどうか農業者らは厳しい視線を注いでいる。

安倍内閣については期待と不安が交錯する結果となった。
期待で最も目立ったのは「今度こそ国民の期待に応えてもらいたい」（山梨県の４０代のＪＡ男性職員）、「政治の安定を願う。足の引っ張り合いではなく前進してほしい」（徳島県の５０代の女性農業者）など、自民、公明両党の衆院選公約を踏まえた政権運営の安定を求める意見だ。

背景には、民主党中心の政権が、政権交代を実現した２００９年衆院選マニフェスト（政権公約）にないＴＰＰ交渉参加問題や消費税増税などを打ち出し、政治が混迷したことへの強い失望感があるとみられる。

ただ、安倍内閣への信頼は政権発足早々から揺らぎ始めている。
最大の原因がＴＰＰ交渉参加問題への曖昧な態度だ。三重県の６０代の男性農業者は「（自民党が衆院選公約に掲げた対応方針が）トーンダウンしている」と指摘し、安倍内閣が交渉参加に前のめりにならないよう注視する必要性を訴えた。

安倍内閣のＴＰＰ対応に不安を感じているのは、連立内閣の発足に当たっての政策合意で自民・公明両党が、ＴＰＰについて「国益にかなう最善の道を求める」とし、公約で示した内容に踏み込まなかったことなどが要因とみられる。

自民党が衆院選公約に掲げた「聖域」の定義を明確化し、公明党が公約で示したＴＰＰに関する国会での特別委員会の設置を求める意見もあった。福井県の６０代の男性農業者は「安倍内閣を決して支持するわけではない。反省の上に政治を行うかどうかだ。初心を忘れるべからずだ」と記した。

安倍内閣は、ＴＰＰ問題への対応を誤ると農村部の支持を失うことになりそうだ。
というもの。

調査は、昨年１２月２６日の安倍内閣発足直後にファクスとメールで行い、１９１人から回答を得たそうだが、アンケートには、本当に１人１人がシッカリと考えて回答したと感じている。

農業関係者が、こんなに真剣に考えているのだから、対応方針の曖昧さは、農業への裏切り行為なんだという事を、自民党も判ってほしいものだ。