1. 「トロイの木馬 A」
2. 「トロイの木馬 B」
3. 「新らしい反日勢力」・・・経団連 財務省
今回で15回目になりますが、実を言いますと私はどこからかシリーズの本題を忘れ、森の脇道を突き進んでいることが分かりました。
・ブログのテーマは「アメリカからの独立」で、何を根拠に主張するのかを説明することがサブテーマです。
第一回目の冒頭に、このように書いていました。日本はいつまでもアメリカの従属国ではいけない、一日も早く本当の独立国にならなくてはダメだ・・という思いからシリーズを始め、何を根拠にその主張をするのかを説明するのがサブテーマでした。
そうなると私は今まで、独立の根拠となる事実の紹介と説明をしてきたことになります。何ということはありません。アメリカから独立するための「ねこ庭」からの提案を、まだしていなかったのです。提案らしいことは、時々述べていますが無意識の意見ですから、愛国の学徒としては失格です。
「旅の恥は、かき捨て」という言葉があります。人生を旅のようなものと考え、自分の恥ずかしい失敗を、息子たちと「ねこ庭」を訪問される方々にご容赦頂けたらと、洒落にもならない言い訳ですが、今度は目的を忘れずに、「新らしい反日勢力」の紹介をいたします。従って今回も「アメリカからの独立」を主張する根拠の説明という、サブテーマになります。
私たちは日本史の教科書で、GHQが実行した改革として「農地改革」と「財閥解体」について教わりました。封建的な日本の制度を、民主的なアメリカが改革してくれたという説明でした。現在「財閥解体」についてウィキペディアでは、次のように説明しています。
・日本における財閥解体は、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が、連合国軍占領下の日本で行った、過度経済力排除政策である。
別のネットの情報では、もっと踏み込んだ説明がしてあります。
・「侵略戦争の経済的基盤」になったとされる財閥を解体することで、日本の経済支配体制の壊滅を目的とした経済民主化政策。
・この政策より、三井、住友、三菱、安田、富士の大財閥を解体指定した第一次財閥解体から、財閥参加の持株会社を解体した第五次まで財閥の指定が行なわれ、合計およそ80以上の財閥が解体されることとなった。
「財閥解体」は、私たちが教科書で教わったような民主的な改革でなく、「5つの悪法」同様の日本弱体化の政策だったことが分かります。ウィキペディアが、さらに具体的に説明しています。
・持株会社については，昭和22（1947）4月14日年の「独占禁止法」の制定以来、同法の目的で ある事業支配力の過度の集中の防止を具体化するものとして、同法第９条の規定によりその設立・転化が全面的に禁止されてきた。
つまり「独占禁止法」の目的は、日本の戦争経済を支えた財閥の持株会社を解体・禁止することにあったということです。よく知られている法律なのに、なぜ私たちがGHQの作った「悪法」と気づかなかったのかと言いますと、教科書の説明が次のように書かれていたからです。
・「独占禁止法」は、正式には「私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律」といいます。
・自由経済社会において、企業が守らなければいけないルールを定め、公正かつ自由な競争を妨げる行為を規制しています。
説明文は公正取引委員会の広報から転記しています。こういう内容で教わりましたが、説明は間違いでも嘘でもありませんので国民はそのまま信じ、GHQのことなど気にしません。しかし重要なのは、現在ネットが説明しているGHQの持つ、もう一つの目的を省略している点にあります。事情を知っていれば、当然「ねこ庭」で「5つの悪法」に加えていますが、そうできなかったのは歴史教科書の説明に起因します。
日本の学校では、小学校から中学、高校、大学まで、「日本は間違った戦争をした悪い国だったが、アメリカは良い国です。」という歴史教育をしています。教育界で大きな力を持ち、教科書を作っているのは学者や大学教授たちです。学識経験者として国民に信頼されていますから、その気になれば彼らは、世論を作るための情報操作をする力を持っています。
彼らがマスコミと結びいた時、どんな影響力を行使するかを知っていたマッカーサー元帥は、学者を優遇し活用しました。国際法違反の悪法「日本国憲法」が、無事成立したのもこの「反日学者」どものお陰でした。だから「ねこ庭」では、「日本国憲法」と「反日左翼学者」と「反日左翼マスコミ」を「トロイの木馬」と呼びました。
今回も話がテーマを外れ、森の横道へ進んでいますが安心してください。回れ道と見えても大事なことですから、次回も 「新らしい反日勢力」に関する情報の紹介を続けますが、必ず最後は本題へ戻ります。
