管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その２４

　企業でメンタルヘルス対策を進めるには、まず現状を把握し、改善案を考え、対策を実行するという手順で取り組むのが効果的です。その際、どのように進めればよいかわからない場合は、次のチェックリスト等を参考にするとよいでしょう。

● 事業主側の自主点検
①事業場のメンタルヘルスの現状を確認したい場合
http://www.jisha.or.jp/web_chk/mh/

②中小企業安全衛生活動自主点検システム～WEB版
http://www.jisha.or.jp/web_chk/chusho/index.html

● 労働者向けの自己チェックリスト
①労働者の疲労蓄積度チェックリスト
http://www.jisha.or.jp/web_chk/td/list_s.html

②職業性ストレス簡易評価ページ～仕事のストレス評価
http://www.jisha.or.jp/web_chk/strs/strs01.html

● 職場環境等改善のためのヒント集(メンタルヘルスアクションチックリスト)
http://mental.m.u-tokyo.ac.jp/jstress/ACL/
このヒント集には、職場の従業員の参加のもと、仕事の負担やストレスを減らして、快適に安心して働くための職場環境に関する改善アイデアが盛り込まれています。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その２３

メンタルヘルス不調に対する誤解

●心の弱い人がかかる病気という誤解
　メンタルヘルス不調は、心の弱い人がなると考えている人は多いようです。確かに、ストレスに弱い人は、ちょっとした出来事でもメンタルヘルス不調になりやすいのですが、ストレスに強そうに見えている人でも、自らの限度を超える負荷がかかれば不調に陥ってしまいます。したがって、メンタルヘルス不調は誰でもなりうる病気と理解しておくべきです。

● 単純に個人の素質の問題という誤解
　メンタルヘルス不調を単純に個人の問題と考える人もたくさんいます。確かに、個人の持つ体質・素因も関係しますが、人が多くの時間を費やす職場に問題がないとは言い切れません。いや、職場に問題があるかもしれないと考える方がよいでしょう。それは、メンタルヘルス不調者や自殺者は、一定の要件を満たせば労災認定の対象とされる傾向にあり、また、メンタルヘルス不調で事業主の管理責任が問われれることが多くなってきている（裁判で損害賠償請求を命じられてきてる）からです。特に、メンタルヘルス不調者が複数名出ている事業所では、職場の問題を疑ってみるべきです。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その２２

うつ病以外のメンタルヘルス不調の症状や特徴

● パニック障害
　身体検査では明らかな異常所見は認められないものの、電車に乗ったり、人の多い場所に外出することが困難になります。身体的には、動悸、めまいや息苦しさなどの突然起こる不安発作が繰り返されますが、薬物治療を中心に治療法がある程度確立していますので、病気の経過は比較的良好といわれています。

● 適応障害
　強いストレスを受けた出来事を機に１～３か月以内に症状が出ます。不安、憂うつな気分、無断欠勤やけんか、無謀運転などの行為障害が現れて、仕事や日常生活に支障をきたします。ストレスが解消されれば、比較的速やかに症状は消失するようです。

● アルコール依存症
　アルコールを飲む回数が増え、毎日飲むようになる。さらには、飲み過ぎて前日のことが思い出せなくなるブラックアウトの症状がたびたび起こるようになると要注意です。身体的には、アルコールが切れると、手が震える、冷や汗が出る、イライラする、眠れないなどの症状が現れます。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その２１

● 社外にあるメンタルヘルス相談機関
　メンタルヘルスへ適切に対応するためには、専門的な知識やスキルを有しているスタッフや機関からのサポートは非常に重要です。事業所内の保健師や産業保健スタッフ、産業医は、大変頼りになる存在です。しかし、小規模事業所などでそのような専門スタッフがいない場合は、社外にある相談機関を有効活用するとよいでしょう。人事労務担当者や管理職は、次の代表的な相談機関の名称と役割を知っておいてください。

● 代表的な社外相談機関の名称と役割
【産業保健総合支援センター】 メンタルヘルス対策の普及促進のための個別訪問支援や管理監督者向けメンタルヘルス教育

【地域保健センター】 相談対応(メンタルヘルスを含む労働者の健康管理についての相談、健康診断の結果についての医師からの意見聴取、長時間労働者に対する面接指導)や個別訪問指導(医師などによる職場巡視)

【勤労者メンタルヘルスセンター(労災病院に設置) 】 ストレス関連疾患の診療・相談、勤労者心の電話相談

【障害者職業センター】 職場復帰支援(リワーク)、ジョブコーチの派遣

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その２０

● 主治医とのやり取りの難しさ
メンタルヘルス不調者にとってキーパーソンは、主治医です。会社も休職や復職の判断の他、心身の状態の把握については主治医を抜きには考えられません。ところで、医師や看護師などの医療有資格者ではない者が主治医と直接やりとりしても、なかなか上手くいかないことが多いようです。その要因としては、
・一般人は医学専門用語や治療の流れを理解することが難しい
・患者を守る立場にある主治医は、患者が不利になるかもしれず、よく知らない相手を警戒する
・多忙な医師は、患者以外の者に治療に関して一つひとつ時間をかけて説明するのを鬱陶しがる
などがあげられます。

● 実務面での産業医の役割
一方、医療有資格者、特に産業医は医師同士という立場から、主治医との関係性を持ちやすく、必要な情報を正確に得ることは比較的容易になります。産業医は労働安全衛生法に、従業員の健康を確保する責務と役割があると規定されていますが、治療における主治医との連携役、就労に関する主治医と会社との間の情報の橋渡し役が期待できます。この実務的な役割は重要ですので、知っておいてください。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その19

● メンタルヘルスの相談援助にはＳｔｅｐがある
　メンタルヘルス不調の部下と面談を持つ場合、上司としては解決を急ぎたくなります。しかし、部下が上司の話を十分に聴ける状態でなければ、いくら最適な解決策を準備しても上手くいきません。無理に進めようとすると逆に時間がかかったり、状態を悪化させたりします。援助のＳｔｅｐは、次の通りです。
　①部下が自分の気持ちをわかってもらえるということを実感できる
　②自分の気持ちや考えを整理し、現在の状態を理解できる
　③助言を得ながらも将来に向けた解決策を理解できる
　④本人が③の解決策の中から、より良いものを選択できる

● 各Ｓｔｅｐでの抵抗
　①のＳｔｅｐでは、日頃からコミュニケーションができていればよいのですが、できていなければ「本当にわかってくれているのか」という気持ちを拭い取るのに時間がかかります。②では、本人の気持ちが揺れ動いて後戻りしたりします。③解決策の中には、本人に当面の苦痛を与えるものもあります。④なかなか決断できないことも多いでしょう。
　なお、自殺の危険がある場合はＳｔｅｐを度外視し、本人が納得していなくても速やかに対応しなければなりません。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その18：精神科受診を勧めるときの上司の迷い

● 精神科受診を勧めるときに上司が感じる罪悪感
　メンタルヘルス不調が疑われる部下に、上司として精神科への受診や治療を勧めることに抵抗を感じるときがあります。精神科というイメージから精神疾患を疑うことに何かいけないことをしているように思うからではないでしょうか。
　しかし、部下は躊躇している間も苦しんでいるかもしれません。もしそうであるならば、その苦しみを少しでも早く和らぐ方向に進めてあげることが上司の役割です。
　そして、その役割を果たすためには、上司となる管理職がメンタルヘルスの知識をきちんと持つことが大事です。

● 強く抵抗しているのになおも受診を勧めるのは人格の侵害？
　部下が強く反発したり抵抗しているにもかかわらず、なおも精神科への受診を勧めてもいいのかと思うこともあるでしょう。しかし、本人の必要のために受診を勧めているのに激しく反発した場合は、受診の必要性がさらに高まったと考えられます。
　上司も部下のデリケートな部分への対応については迷いが出てくることもあると思いますが、部下の今後のことを思えば、上記の考え方が必要であると理解し、人事課や保健スタッフと協力しながら対応にあたってください。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その17

● 面談時の注意点
　メンタル不調が疑われる部下と面談するときに注意すべき点としては、
①先入観を捨てて中立的な立場で聴くこと…先入観や決め付けをしてしまうと正確なことが把握できません。
②自分の価値観や人生観を押し付けない…上司は、自分の辛さをわかってくれないと部下に思わせてしまいます。
③相談者と一緒になって落ち込んだり、怒ったり、興奮したりするなど共感し過ぎない…わかった気にはなりますが、効果的な解決策へ導くことができず、反対に一緒に迷路に入り込んでしまうことになります。

● 適切な解決策へ導くための交通整理や専門医等への橋渡し
　メンタルヘルスケアにおいて上司には、メンタル不調が疑われる部下に対して、最も安全で、効果的・効率的な解決策を選択するという重要な役割があります。一種の交通整理であり、産業医や専門医等の医療への橋渡しです。
そのためには、メンタルヘルスケアについての基礎的な知識やコミュニケーション・スキルを身につけると共に、人事部や衛生委員会、産業保健スタッフ、産業医等との連携の仕方を知り、適時スムーズに、報告・連絡・相談のできる状態にしておくことが大事です。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その16

メンタルヘルス不調を本人が不調を認めていない場合
　前回、メンタルヘルス不調者等からの相談を逃してはいけないと解説しましたが、職場の上司・同僚等が問題性を感じているにもかかわらず、本人が不調を認めていない場合は、対応を慎重にしなければなりません。まず、問題性ですが、職場管理上としての問題行動が客観的に認められるか否かということになります。職場で具体的に問題が認められないにもかかわらず、メンタルヘルス不調を指摘したり、受診を指示することはできません。
　職場での問題性が確認されたが、本人が受診への勧めを拒否する場合は、家族に事情を説明し、家族の理解を得て専門医の受診や治療につなげるようにすることが基本です。

家族からも協力が得られない場合
　しかし、家族が近くにいなかったり、家族も受診に同意しないなど協力が得られないこともあります。その場合は上司が一人で悩んだり、抱え込んだりせず、会社の人事労務担当者や事業場内産業保健スタッフ、産業医などを交えて検討し、対応することが大事です。
　本人との関係性が強い社内のキーパーソンに働きかけてみるのもよいでしょう。ただし、その場合、メンタルヘルス不調と決めつけて話をするのではなく、「職場や仕事の仕方で何か変わったことがないか？」というところから問題性を共有し、受診につなげられるようにし、キーパーソンを無理やりに説き伏せて、本人に働きかけさせるようなことはしてはいけません。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その15

■ メンタルヘルス不調者等からの相談を逃してはいけない
メンタルヘルス不調者やその疑いのある者から、何らかの相談を持ちかけられたら、早期発見・早期治療に結び付けられるチャンスです。自ら「おかしいな」「何とかしないといけないな」と感じているけれども、状況の正しい判断ができなかったり、現状を脱するための手段や使える資源などを知らない、行動する決心をつけることができないという状態です。そこで適切な助言をすると、相談者の悩みは解消に向かうでしょう。

■ 相談に乗る意味と注意点
相談に乗るというのは、①相談者に関心を向けて気持ちを受け止め、相談者を１人ぼっちにしない。②相談者をより良い、適切な方向へ導いていく。③最後は、相談者が自らの意思で行動に移していく、ということです。この③はメンタルヘルス不調の改善には、大きな意味を持ちます。治療等に専念することができたら、早期の復帰も可能になるでしょう。なお、相談には焦りは禁物です。相談を受けている方は、適切な判断ができたとしても、相談者の方は気持ちも含めて情報を整理することが難しいからです。相談者のペースをまず大事にしてください。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その14

■ 職場で実際に問題が起きていないときの対応方法
　メンタルヘルス不調が感じられても、職場などで本人も周囲の同僚も特に困っていない場合、問題となるような言動が現実に起きていない場合は、受診や治療を強く勧めることができません。この場合は、本人の健康のことが心配であることを伝え、軽く受診を促しておくようにしましょう。また、この時点から残業など業務の負担を減らすことも必要です。

■ 職場で実際に問題が起きているときの対応方法
　メンタルヘルス不調が疑われ、実際に職場で問題となる言動がある場合は、専門医の受診や治療を受けるように命じましょう。事業主には安全配慮義務がありますから職場で放っておくわけにはいきません。問題となる客観的事実を整理した上で、就業規則に受診命令規定を根拠に丁寧に説明をしてください。
本人が拒否する場合は、家族にも事情を説明し、家族の理解を得て受診や治療につなげるとよいでしょう。その家族がいない、又は非協力的である場合は、事業主や産業医、人事労務スタッフが連携をとって対応することが大事です。管理職一人に任せてはいけません。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その13

■管理職も快適な睡眠や運動等でストレス解消
　前回、管理職自身もメンタルヘルスケアが必要だということを書きました。その続き、管理職自身もストレス解消の方法を理解し、実践してください。
　休みの日は、心身とも仕事から解放してあげましょう。睡眠を快適にとったり、趣味を楽しんだり、気の合う仲間と話をしたりする。スポーツや身体を動かすハイキングやサイクリングなども効果的です。自分に合ったものでリフレッシュを！

■ものの見方や考え方を変えてストレスを減らす
　また、ものの見方や考え方を変えることでストレスを軽くできます。上司や周囲の先輩・知人等から「○○なクセがあるよね」と言われたことがありませんか？　○○に「全か無か」「極端化」「すべき思考」「マイナス化思考」「決め付け・レッテル貼り」などが入ると考え方が硬い“心の強いクセ”で、これらは認知のゆがみと言われています。
　これを変えるには、ちょっとした工夫が必要ですが、難しく考えずにやってみてください。例えば「ちょっと待てよ。結論を急ぐな」を口癖のクセにしてみるとよいでしょう。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その12

産業能率大学の調査によると、プレイングマネージャー化が進んでいる課長職はさまざまな悩みを抱えており、役職のないプレーヤーに戻りたいという課長が増加しているようです。

悩みのトップは部下育成で、さらにメンタルヘルスに不安を抱える部下がいる課長は３人に１人の割合にも上っています。この結果から、よりたくさんストレスのかかる管理職自身がメンタルヘルス不調に陥ることも容易に想像できます。
(調査報告書 http://www.sanno.ac.jp/research/kachou2013.html)

したがって、管理職自身にもストレス対策が必要です。まずは、管理職が一人で抱え込まず、自ら相談することです。相談相手として、身近に話しやすい同僚や先輩はいませんか。同じような悩みを抱えているかもしれませんので、素直な気持ちになって話しかけてみましょう。

また、産業保健スタッフや事業場外の資源もあります。事業場外資源としては、「働く人の悩みホットライン」「勤労者心の電話相談」「こころの健康相談統一ダイヤル」「職場のトラブル相談ダイヤル」など、いずれも無料で相談できますので、ネットで検索し、一度試してみてください（但し、通話料等必要）。部下に紹介するという口実で利用してもいいでしょう。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その11

以前、部下のいつもと違う様子からストレスを早期発見するポイントを解説しましたが、今回は実際にうつ病になったときの症状や対応の原則を押さえておきましょう。

■ うつ病の症状の特徴
朝の気分がひどく重く憂うつである。
出勤の身支度がおっくうである。
仕事で根気が続かない。
判断ができない。
他人と会って話せなくなる。
以前好きだったことがつまらなくなる。
昼過ぎまで気分が重く沈む。
眠れない。
食欲が低下する。
だるいなどがうつ病の症状の特徴といわれています。

当初は、全身倦怠感、頭重感、食欲不振の身体症状が自覚されるため体の病気と考えがちですが、これらの症状が2週間以上続き、普段やっていたことが辛くなってきたときは、うつ病が疑われます。

■ うつ病への対応の原則
休養と服薬（薬物療法）による心理的な疲労の回復が治療の中心となります。さらに、心理カウンセリングなどを併用することも有効といわれています。

そして、仕事から完全に解放されることが大事で、多くの場合、３～６か月間、自宅で療養するよう医師から指示されます。

管理職として知っておきたいメンタルヘルス～その10

メンタルヘルス不調の原因であるストレスは、年齢によって内容が異なりますので、その一般的な特徴を以下にあげます。メンタルヘルスケアにおいては個々人の状況や背景をできるだけ理解した上で対応することが大事ですので、参考にしてください。

■ 若年者や新入社員の特徴
・仕事の適性への悩み、社会人として新たな人間関係や役割の変化に伴う葛藤
・親からの自立に伴う生活リズムの変化、経済的不安や将来への不安

■ 30～40歳代の特徴
・職場の第一線として求められる高いノルマや課題。加えて後輩や部下の育成指導というマルチタスクによる身体的・精神的な負担
・結婚や子育てなど家庭における新たな役割と仕事との葛藤

■ 中高年の特徴
・ベテラン社員として求められる高いレベルの仕事、管理職という役割に対する精神的負担や部下との人間関係における葛藤
・子どもの教育問題や親の介護問題など家庭での役割増加に伴うストレスの増大