なんであんな国に憧れたのか。彼女もキム・フィルビーと同じ自問を繰り返したことだろう。ただキムは祖国にソースを送ってと哀願しなかった。と題して2019-02-23に発信した章が、今、リアルタイムベスト１０に入っている。
以下は一昨日発売された週刊新潮からである。
以下を購読された人たちは皆、高山正之は本当に凄い！と感嘆の声を上げ、彼は戦後の世界で唯一無二のジャーナリストであるとの、私の評に対しても、黙って頷いたはずである。
支那に死す
パブリックスクールからケンブリッジに進んだいいとこの坊ちゃんキム・フィルビーは何が不満だったのか共産主義にかぶれ、ソ連のスパイを買って出た。
大学を出るとタイムズ紙の記者の肩書でスペイン内戦に飛び込み、フランコ将軍の暗殺計画をモスクワに上申した。
これは不発に終わったものの、このときキムをスパイと見抜いた他社の記者を戦闘に巻き込まれた風を装って殺害している。
帰国後は英諜報部Ｍ１６に入り、何と対ソ連諜報網を担当する。
ソ連にとっては実に貴重なスパイで、キムの通報によってポーランド人スパイ網もアルバニア人の反共組織も皆殺しにできた。
英諜報機関の真ん中に鎮座していたソ連スパイ。
その化けの皮は実に30年後の1963年にやっと剥がされることになる。
尋問を受けた彼はその夜、ソ連に亡命してフルシチョフからＫＧＢ顧問という働き口を与えられた。
しかしキムがあれほど憧れたソ連は貧しく、うらぶれていた。
百貨店グムにはハロッズに並ぶような品は何一つ置かれていなかった。
英国上流階級育ちの彼には相当応えたようで臨終の言葉は「もっとウースターソースを」だった。
彼がスペインで初めて殺しをやったころ、同じようにソ連に憧れた演出家の杉本良吉と女優の岡田嘉子が北樺太の国境を越えた。
しかしそこは常識の欠片もない共産主義国家だ。
二人はスパイ容疑で捕まる。
岡田はオランダ人の血が８分の１入ったエキゾチックな美貌が売りだったが、偏屈な社会主義者の父に似て性格も素行も悪かった。
痛いのも嫌いで、拷問されると「はいスパイです」と自白し、連れの杉本もスパイだと認めた。
一面識もないロシア人演出家メイエルホリドもスパイだと言わされた。
彼女の自白で杉本とメイエルホリドは拷問の末に銃殺された。
彼女もまた10年の刑を宣告され、女日照りのあちこちの刑務所に回された。
なんであんな国に憧れたのか。
彼女もキム・フィルビーと同じ自問を繰り返したことだろう。
ただキムは祖国にソースを送ってと哀願しなかった。
岡田もまた祖国に助け出してとは言わなかった。
二人とも己の不明をひっそり恥じた。
岡田は後に帰国したものの、ここで安楽に暮らす資格はないと思ったか、嫌な思い出しかないソ連に戻っていった。
潔かった。
支那人は狡い。
毛沢東が使い残した化学兵器を「日本軍が遺棄した」と嘘を言って日本政府に処理費の１兆円を出させた。
そんな汚いカネでもフジタが飛びついた。
社員４人が支那に行ったら、スパイ容疑で拘束された。
その直前に尖閣で支那の漁船が巡視船に体当たりして船長が捕まっていた。
フジタの社員はその報復で捕まった。
その証拠に船長は19日間、勾留されたがフジタの社員もきっちり19日後に解き放たれた。
ファーウェイ副会長の孟晩舟がカナダで逮捕されたら支那は即座に在支那カナダ人13人を捕まえた。
ついでに覚醒剤持ち込みで15年の刑に服していた別のカナダ人を再審にかけて死刑を宣告した。
こういう報復をまるで膝蓋腱反射みたいにやる国が支那だ。
当時の日本大使は支那かぶれの丹羽宇一郎・伊藤忠会長。
むしろ尖閣を譲らない日本を「おちんちん丸出しで騒ぐ餓鬼」と口を極めて非難している。
その乗りで伊藤忠は落ち目の支那中信集団に6000億円を投資したものの未曾有の赤字を出した。
途端に支那は同社の男性社員を拘束した。
伊藤忠が投資を引き揚げたら死刑にでもする気だ。
共産国家がいかに碌でもないかはキムや岡田嘉子が人生をかけて証明した。
それも学ばず、まだ支那に夢を託す企業がある。
社員はその犠牲になった風に見えるがそうじゃない。
そんな会社に喜んで入って支那語を嬉々として学ぶ社員も十分に悪い。
Bob Dylan - Mr. Tambourine Man (Audio)
Bob Dylan - Hurricane (Desire Outtake 1975)
Bob Dylan - Lily, Rosemary and the Jack of Hearts (Audio)
以下は前章の続きである。
歴史を見れば、明治維新のような、体制の大変革から日本人が再起するには日清、日露戦争のような国難があってやっとなしとげられた。
しかし日本人はもともとまともな民族だし、民度も上がっているから、今の戦後体制の大変革には、別に国難的な戦争を必要としないかもしれない。
それには新聞、メディアが本当のことを、例えば米国の素性がどういうものだったか書くことだ。
18年1月28日の朝日新聞「文化の扉」という特集ページに、「異説あり 真珠湾攻撃米は察知？」という記事が掲載された。
チャールズ・Ａ・ビアードの著書（『ルーズベルトの責任』）を参考に、米国が日本を追い込んで戦争を仕掛けさせた、という説を紹介している。
私に言わせれば、こんな記事は30年以上前に紹介すべきだったが、それより異説を認めなかった朝日が「異説あり」としてこれまでの朝日の歴史認識とは違うものを紹介したのは驚きだった。
とはいえ、朝日が「真実に目覚めた」わけではあるまい。
反日、反安倍の記事だけでは読者がついてこず、部数減がひどいので、いろいろな手を打とうとして、迷走している表れだろう。
朝日が迷走のあまり、頼みの綱の国際世論さえも敵に回してしまった事実を示すいい例が、子宮頸がんワクチンをめぐる報道だ。
国が悪いことをしているという戦後路線がまずある。
憲法前文にある通り、「政府の行為によって再び戦争の惨禍が起ることのないやう」、悪いのは常に国だということを確認するため、国家賠償法で訴える。
南原繁らが広めた、国が悪いと主張して民のさもしさを刺激するやり方だ。
厚労省が患者の要望に応えて、脯がんの特効薬イレッサを早めに認可した時、新聞は副作用があると因縁をつけ、薬害だと騒いで遺族を煽り、最高裁まで争わせた。
結果は敗訴。
インフルエンザ治療薬「タミフル」をめぐる異常行動の訴訟でも同じようなことが起きた。
薬害問題で国を訴えてカネを取ろうとする構図の中で、次に浮上した攻撃対象が子宮頸がんワクチンだった。
ワクチン投与で自己免疫が狂い、脳障害を起こすという。
不調を覚える女性たちが訴えを起こした。
厚労省はメディアに遠慮して接種の勧めをやめた。
接種率は１％に落ち込んだ。
これにＷＨＯが怒った。
「ワクチンが原因という説は疑わしい」と反論してきた。
世界中で子宮頸がんワクチンを普及させてきた理由は、咽頭がんや大腸がんの急増にヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）が関係があると判明したからだ。
米国では男性にもワクチン接種を始めている。
ＷＨＯが音頭をとって世界中で進めている子宮頸がん撲滅運動を、日本だけがやめてしまった。
ワクチン接種についての朝日の論調は、「こんなひどいことを国が進めていいのか」と、政府の責任を追及し、攻撃する材料に使う、
浅薄なものだ。
世界中で対策が進められている問題で、日本だけが脱落してしまった。
ＷＨＯとＣＤＣ（米疾病予防管理センター）と欧州健康機構の３機関がそろって、ＨＰＶワクチンには副作用がないと発出した声明は、日本に向けられたものだ。
次の国際社会のメッセージは、ネイチャー誌の長年の編集長の名が冠された「ジョン・マドックス賞」（健全な科学とエビデンスを広めるのに貢献した個人に与えられる）が、ワクチンの誤情報を指摘し、安全性を説いた日本人の村中璃子に与えられたことだった。
朝日の近視眼的キャンペーンはここでやっと敗退したが、朝日新聞がそれを報じたのは初報から18日も経ってからだった。
朝日が戦後路線を固守することで、「国際社会から孤立」してしまったのである。
朝日はいったいどこを向いて仕事をしているのか、本人たちにも分からなくなっている現状を、よく表しているエピソードではないか。
日本を悪とする報道が、朝日も気づかないうちに国の評判を貶めている。
国を貶めるのは日本を貶めることだと、多くの日本人は気づきつつあるが、果たして朝日新聞が理解する日はやってくるのか。
残念だが、それまで愛の鞭を振るい続けたい。
それが渡部先生も望んでいた道のはずだ。
渡部昇一先生の一周忌によせて
高山正之
以下は前章の続きである。
歴史を見れば、明治維新のような、体制の大変革から日本人が再起するには日清、日露戦争のような国難があってやっとなしとげられた。
しかし日本人はもともとまともな民族だし、民度も上がっているから、今の戦後体制の大変革には、別に国難的な戦争を必要としないかもしれない。
それには新聞、メディアが本当のことを、例えば米国の素性がどういうものだったか書くことだ。
18年1月28日の朝日新聞「文化の扉」という特集ページに、「異説あり 真珠湾攻撃米は察知？」という記事が掲載された。
チャールズ・Ａ・ビアードの著書（『ルーズベルトの責任』）を参考に、米国が日本を追い込んで戦争を仕掛けさせた、という説を紹介している。
私に言わせれば、こんな記事は30年以上前に紹介すべきだったが、それより異説を認めなかった朝日が「異説あり」としてこれまでの朝日の歴史認識とは違うものを紹介したのは驚きだった。
とはいえ、朝日が「真実に目覚めた」わけではあるまい。
反日、反安倍の記事だけでは読者がついてこず、部数減がひどいので、いろいろな手を打とうとして、迷走している表れだろう。
朝日が迷走のあまり、頼みの綱の国際世論さえも敵に回してしまった事実を示すいい例が、子宮頸がんワクチンをめぐる報道だ。
国が悪いことをしているという戦後路線がまずある。
憲法前文にある通り、「政府の行為によって再び戦争の惨禍が起ることのないやう」、悪いのは常に国だということを確認するため、国家賠償法で訴える。
南原繁らが広めた、国が悪いと主張して民のさもしさを刺激するやり方だ。
厚労省が患者の要望に応えて、脯がんの特効薬イレッサを早めに認可した時、新聞は副作用があると因縁をつけ、薬害だと騒いで遺族を煽り、最高裁まで争わせた。
結果は敗訴。
インフルエンザ治療薬「タミフル」をめぐる異常行動の訴訟でも同じようなことが起きた。
薬害問題で国を訴えてカネを取ろうとする構図の中で、次に浮上した攻撃対象が子宮頸がんワクチンだった。
ワクチン投与で自己免疫が狂い、脳障害を起こすという。
不調を覚える女性たちが訴えを起こした。
厚労省はメディアに遠慮して接種の勧めをやめた。
接種率は１％に落ち込んだ。
これにＷＨＯが怒った。
「ワクチンが原因という説は疑わしい」と反論してきた。
世界中で子宮頸がんワクチンを普及させてきた理由は、咽頭がんや大腸がんの急増にヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）が関係があると判明したからだ。
米国では男性にもワクチン接種を始めている。
ＷＨＯが音頭をとって世界中で進めている子宮頸がん撲滅運動を、日本だけがやめてしまった。
ワクチン接種についての朝日の論調は、「こんなひどいことを国が進めていいのか」と、政府の責任を追及し、攻撃する材料に使う、
浅薄なものだ。
世界中で対策が進められている問題で、日本だけが脱落してしまった。
ＷＨＯとＣＤＣ（米疾病予防管理センター）と欧州健康機構の３機関がそろって、ＨＰＶワクチンには副作用がないと発出した声明は、日本に向けられたものだ。
次の国際社会のメッセージは、ネイチャー誌の長年の編集長の名が冠された「ジョン・マドックス賞」（健全な科学とエビデンスを広めるのに貢献した個人に与えられる）が、ワクチンの誤情報を指摘し、安全性を説いた日本人の村中璃子に与えられたことだった。
朝日の近視眼的キャンペーンはここでやっと敗退したが、朝日新聞がそれを報じたのは初報から18日も経ってからだった。
朝日が戦後路線を固守することで、「国際社会から孤立」してしまったのである。
朝日はいったいどこを向いて仕事をしているのか、本人たちにも分からなくなっている現状を、よく表しているエピソードではないか。
日本を悪とする報道が、朝日も気づかないうちに国の評判を貶めている。
国を貶めるのは日本を貶めることだと、多くの日本人は気づきつつあるが、果たして朝日新聞が理解する日はやってくるのか。
残念だが、それまで愛の鞭を振るい続けたい。
それが渡部先生も望んでいた道のはずだ。
渡部昇一先生の一周忌によせて
高山正之
以下は前章の続きである。
歴史を見れば、明治維新のような、体制の大変革から日本人が再起するには日清、日露戦争のような国難があってやっとなしとげられた。
しかし日本人はもともとまともな民族だし、民度も上がっているから、今の戦後体制の大変革には、別に国難的な戦争を必要としないかもしれない。
それには新聞、メディアが本当のことを、例えば米国の素性がどういうものだったか書くことだ。
18年1月28日の朝日新聞「文化の扉」という特集ページに、「異説あり 真珠湾攻撃米は察知？」という記事が掲載された。
チャールズ・Ａ・ビアードの著書（『ルーズベルトの責任』）を参考に、米国が日本を追い込んで戦争を仕掛けさせた、という説を紹介している。
私に言わせれば、こんな記事は30年以上前に紹介すべきだったが、それより異説を認めなかった朝日が「異説あり」としてこれまでの朝日の歴史認識とは違うものを紹介したのは驚きだった。
とはいえ、朝日が「真実に目覚めた」わけではあるまい。
反日、反安倍の記事だけでは読者がついてこず、部数減がひどいので、いろいろな手を打とうとして、迷走している表れだろう。
朝日が迷走のあまり、頼みの綱の国際世論さえも敵に回してしまった事実を示すいい例が、子宮頸がんワクチンをめぐる報道だ。
国が悪いことをしているという戦後路線がまずある。
憲法前文にある通り、「政府の行為によって再び戦争の惨禍が起ることのないやう」、悪いのは常に国だということを確認するため、国家賠償法で訴える。
南原繁らが広めた、国が悪いと主張して民のさもしさを刺激するやり方だ。
厚労省が患者の要望に応えて、脯がんの特効薬イレッサを早めに認可した時、新聞は副作用があると因縁をつけ、薬害だと騒いで遺族を煽り、最高裁まで争わせた。
結果は敗訴。
インフルエンザ治療薬「タミフル」をめぐる異常行動の訴訟でも同じようなことが起きた。
薬害問題で国を訴えてカネを取ろうとする構図の中で、次に浮上した攻撃対象が子宮頸がんワクチンだった。
ワクチン投与で自己免疫が狂い、脳障害を起こすという。
不調を覚える女性たちが訴えを起こした。
厚労省はメディアに遠慮して接種の勧めをやめた。
接種率は１％に落ち込んだ。
これにＷＨＯが怒った。
「ワクチンが原因という説は疑わしい」と反論してきた。
世界中で子宮頸がんワクチンを普及させてきた理由は、咽頭がんや大腸がんの急増にヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）が関係があると判明したからだ。
米国では男性にもワクチン接種を始めている。
ＷＨＯが音頭をとって世界中で進めている子宮頸がん撲滅運動を、日本だけがやめてしまった。
ワクチン接種についての朝日の論調は、「こんなひどいことを国が進めていいのか」と、政府の責任を追及し、攻撃する材料に使う、
浅薄なものだ。
世界中で対策が進められている問題で、日本だけが脱落してしまった。
ＷＨＯとＣＤＣ（米疾病予防管理センター）と欧州健康機構の３機関がそろって、ＨＰＶワクチンには副作用がないと発出した声明は、日本に向けられたものだ。
次の国際社会のメッセージは、ネイチャー誌の長年の編集長の名が冠された「ジョン・マドックス賞」（健全な科学とエビデンスを広めるのに貢献した個人に与えられる）が、ワクチンの誤情報を指摘し、安全性を説いた日本人の村中璃子に与えられたことだった。
朝日の近視眼的キャンペーンはここでやっと敗退したが、朝日新聞がそれを報じたのは初報から18日も経ってからだった。
朝日が戦後路線を固守することで、「国際社会から孤立」してしまったのである。
朝日はいったいどこを向いて仕事をしているのか、本人たちにも分からなくなっている現状を、よく表しているエピソードではないか。
日本を悪とする報道が、朝日も気づかないうちに国の評判を貶めている。
国を貶めるのは日本を貶めることだと、多くの日本人は気づきつつあるが、果たして朝日新聞が理解する日はやってくるのか。
残念だが、それまで愛の鞭を振るい続けたい。
それが渡部先生も望んでいた道のはずだ。
渡部昇一先生の一周忌によせて
高山正之
Bob Dylan - Sad-Eyed Lady of the Lowlands (Audio)
以下は前章の続きである。
フェイクニュースとの戦いは新たな次元に
フェイクニュースとの戦いを、トランプより先に始めていたのは、安倍晋三だった。
対談でも触れた、第二次安倍政権誕生前夜、2012年12月末の日本記者クラブの党首討論会で、朝日の星浩が慰安婦問題を糺した。
すると安倍は「あなたの新聞が吉田清治という詐欺師の話を広めたためじゃないですか」と切り返した。
第一次安倍政権と同じように叩き潰そうとしたら、今度は安倍が、従軍慰安婦問題は朝日のフェイクニュースだと逆襲してきた。
安倍が憎くて仕方がない。
でも結局、吉田清治の嘘は隠し切れず、記事撤回を余儀なくされ、追い打ちをかけるように吉田調書問題が出た。
吉田調書も、この文書の解釈で、天下の朝日様が「福島第一所員が命令違反して撤退した」と読んだことにお前らは文句をつけるのかと開き直っていた。
渡部先生が巻き込まれたのと同じ、居丈高で増長した顔を見せていた。
ところが今回は、各紙の検証で、文書のどこにもそんなことは書いていないと糾弾され、結果、木村伊量社長の首が飛んだ。
米国では、前述した陰謀のアメリカ、カネのためなら国家転覆の破壊工作や戦争も辞さないグローバリズムが行き詰まり、有権者に見透かされた結果、ヒラリーが大統領選に落選した。
トランプは陰湿なアメリカの代表であるニューヨーク・タイムズやＣＮＮから散々にこき下ろされたが、「彼らはフェイクニュースだ」とやり返していた。
そのトランプにいちはやく会って、あなたより前にフェイクニュースと戦い、勝ったのは私ですと安倍は言った。
あれは朝日に対する勝利宣言だった。
米国のメディアはまだ影響力があることを思い知らせようと、懸命にトランプを個人攻撃している。
しかし米国のジャーナリズムというのは結局、政府の動向についていかなければ生き残れないから、米国の作る国際秩序と戦争を支持していく運命にある。
そんな米国のメディアを師と仰ぐ朝日は、糸の切れた凧のように、ひたすら安倍叩きを加速させた。
それで森友・加計問題を引っ張り出したものの、安倍に、フェイクな朝日を信じますかと切り返され、もし私の関与があるなら辞任しますとけしかけられ、大騒ぎしたあげく、総選挙で自民党は単独過半数を大きく超える議席を獲得。朝日は再び敗れた。
今の日本の政治家で、まともな外交ができるのは安倍しかいないと思うのは戦前派の老人だけかと思っていた。
あとは反安倍の団塊の世代とそのジュニアと思っていたら、あにはからんや、若い人ほど安倍を支持しているという調査結果が出た。
ちょっと嬉しかった。
安倍政権が成果を挙げることで、日本は変わってきている。
若い世代ほど、フェイクニュースをフェイクだと感知できるようになっている。
これは大きな変化だ。
安倍自身もこの点に手ごたえを感じていることだろう。
その間、朝日は秘密保護法、安保法制、共謀罪、森友・加計と、政局づくりに失敗し続けた。
憲法改正ですら、賛否が拮抗しつつある自社の世論調査結果を認めざるを得なくなっている。
朝日はこれまで、世論操作で政局を作ろうとし、成功してきた。
ところが第二次安倍政権では有権者にそれが見抜かれ、しかもいくら世論操作しても負け続けている。
朝日の戦後的なやり方が限界にきている証拠ではないか。
紙面を見ても、朝日新聞は変わってきている。
アンチ安倍、アンチ原発、アンチ日本以外の部分では、健康雑誌に似てきた。
どうすれば便秘が治るとか、健康雑誌と女性雑誌がコラボしたような紙面づくりになってきた。
内部の人間に訊くと、部数減が止まらず、取材費も制限され、2016年にはタクシーチケットが廃止された。
さらに給料も、19年４月から平均160万円減額されることになったという。
新聞社がこのまま死んでいく運命だとすれば、フェイクニュースとの戦いの様相も変わる。
もし朝日新聞がまともになって、本当のことを伝えるようになれば、日本は半年も経たずに良い方向へ大きく変わるだろう。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
フェイクニュースとの戦いは新たな次元に
フェイクニュースとの戦いを、トランプより先に始めていたのは、安倍晋三だった。
対談でも触れた、第二次安倍政権誕生前夜、2012年12月末の日本記者クラブの党首討論会で、朝日の星浩が慰安婦問題を糺した。
すると安倍は「あなたの新聞が吉田清治という詐欺師の話を広めたためじゃないですか」と切り返した。
第一次安倍政権と同じように叩き潰そうとしたら、今度は安倍が、従軍慰安婦問題は朝日のフェイクニュースだと逆襲してきた。
安倍が憎くて仕方がない。
でも結局、吉田清治の嘘は隠し切れず、記事撤回を余儀なくされ、追い打ちをかけるように吉田調書問題が出た。
吉田調書も、この文書の解釈で、天下の朝日様が「福島第一所員が命令違反して撤退した」と読んだことにお前らは文句をつけるのかと開き直っていた。
渡部先生が巻き込まれたのと同じ、居丈高で増長した顔を見せていた。
ところが今回は、各紙の検証で、文書のどこにもそんなことは書いていないと糾弾され、結果、木村伊量社長の首が飛んだ。
米国では、前述した陰謀のアメリカ、カネのためなら国家転覆の破壊工作や戦争も辞さないグローバリズムが行き詰まり、有権者に見透かされた結果、ヒラリーが大統領選に落選した。
トランプは陰湿なアメリカの代表であるニューヨーク・タイムズやＣＮＮから散々にこき下ろされたが、「彼らはフェイクニュースだ」とやり返していた。
そのトランプにいちはやく会って、あなたより前にフェイクニュースと戦い、勝ったのは私ですと安倍は言った。
あれは朝日に対する勝利宣言だった。
米国のメディアはまだ影響力があることを思い知らせようと、懸命にトランプを個人攻撃している。
しかし米国のジャーナリズムというのは結局、政府の動向についていかなければ生き残れないから、米国の作る国際秩序と戦争を支持していく運命にある。
そんな米国のメディアを師と仰ぐ朝日は、糸の切れた凧のように、ひたすら安倍叩きを加速させた。
それで森友・加計問題を引っ張り出したものの、安倍に、フェイクな朝日を信じますかと切り返され、もし私の関与があるなら辞任しますとけしかけられ、大騒ぎしたあげく、総選挙で自民党は単独過半数を大きく超える議席を獲得。朝日は再び敗れた。
今の日本の政治家で、まともな外交ができるのは安倍しかいないと思うのは戦前派の老人だけかと思っていた。
あとは反安倍の団塊の世代とそのジュニアと思っていたら、あにはからんや、若い人ほど安倍を支持しているという調査結果が出た。
ちょっと嬉しかった。
安倍政権が成果を挙げることで、日本は変わってきている。
若い世代ほど、フェイクニュースをフェイクだと感知できるようになっている。
これは大きな変化だ。
安倍自身もこの点に手ごたえを感じていることだろう。
その間、朝日は秘密保護法、安保法制、共謀罪、森友・加計と、政局づくりに失敗し続けた。
憲法改正ですら、賛否が拮抗しつつある自社の世論調査結果を認めざるを得なくなっている。
朝日はこれまで、世論操作で政局を作ろうとし、成功してきた。
ところが第二次安倍政権では有権者にそれが見抜かれ、しかもいくら世論操作しても負け続けている。
朝日の戦後的なやり方が限界にきている証拠ではないか。
紙面を見ても、朝日新聞は変わってきている。
アンチ安倍、アンチ原発、アンチ日本以外の部分では、健康雑誌に似てきた。
どうすれば便秘が治るとか、健康雑誌と女性雑誌がコラボしたような紙面づくりになってきた。
内部の人間に訊くと、部数減が止まらず、取材費も制限され、2016年にはタクシーチケットが廃止された。
さらに給料も、19年４月から平均160万円減額されることになったという。
新聞社がこのまま死んでいく運命だとすれば、フェイクニュースとの戦いの様相も変わる。
もし朝日新聞がまともになって、本当のことを伝えるようになれば、日本は半年も経たずに良い方向へ大きく変わるだろう。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
フェイクニュースとの戦いは新たな次元に
フェイクニュースとの戦いを、トランプより先に始めていたのは、安倍晋三だった。
対談でも触れた、第二次安倍政権誕生前夜、2012年12月末の日本記者クラブの党首討論会で、朝日の星浩が慰安婦問題を糺した。
すると安倍は「あなたの新聞が吉田清治という詐欺師の話を広めたためじゃないですか」と切り返した。
第一次安倍政権と同じように叩き潰そうとしたら、今度は安倍が、従軍慰安婦問題は朝日のフェイクニュースだと逆襲してきた。
安倍が憎くて仕方がない。
でも結局、吉田清治の嘘は隠し切れず、記事撤回を余儀なくされ、追い打ちをかけるように吉田調書問題が出た。
吉田調書も、この文書の解釈で、天下の朝日様が「福島第一所員が命令違反して撤退した」と読んだことにお前らは文句をつけるのかと開き直っていた。
渡部先生が巻き込まれたのと同じ、居丈高で増長した顔を見せていた。
ところが今回は、各紙の検証で、文書のどこにもそんなことは書いていないと糾弾され、結果、木村伊量社長の首が飛んだ。
米国では、前述した陰謀のアメリカ、カネのためなら国家転覆の破壊工作や戦争も辞さないグローバリズムが行き詰まり、有権者に見透かされた結果、ヒラリーが大統領選に落選した。
トランプは陰湿なアメリカの代表であるニューヨーク・タイムズやＣＮＮから散々にこき下ろされたが、「彼らはフェイクニュースだ」とやり返していた。
そのトランプにいちはやく会って、あなたより前にフェイクニュースと戦い、勝ったのは私ですと安倍は言った。
あれは朝日に対する勝利宣言だった。
米国のメディアはまだ影響力があることを思い知らせようと、懸命にトランプを個人攻撃している。
しかし米国のジャーナリズムというのは結局、政府の動向についていかなければ生き残れないから、米国の作る国際秩序と戦争を支持していく運命にある。
そんな米国のメディアを師と仰ぐ朝日は、糸の切れた凧のように、ひたすら安倍叩きを加速させた。
それで森友・加計問題を引っ張り出したものの、安倍に、フェイクな朝日を信じますかと切り返され、もし私の関与があるなら辞任しますとけしかけられ、大騒ぎしたあげく、総選挙で自民党は単独過半数を大きく超える議席を獲得。朝日は再び敗れた。
今の日本の政治家で、まともな外交ができるのは安倍しかいないと思うのは戦前派の老人だけかと思っていた。
あとは反安倍の団塊の世代とそのジュニアと思っていたら、あにはからんや、若い人ほど安倍を支持しているという調査結果が出た。
ちょっと嬉しかった。
安倍政権が成果を挙げることで、日本は変わってきている。
若い世代ほど、フェイクニュースをフェイクだと感知できるようになっている。
これは大きな変化だ。
安倍自身もこの点に手ごたえを感じていることだろう。
その間、朝日は秘密保護法、安保法制、共謀罪、森友・加計と、政局づくりに失敗し続けた。
憲法改正ですら、賛否が拮抗しつつある自社の世論調査結果を認めざるを得なくなっている。
朝日はこれまで、世論操作で政局を作ろうとし、成功してきた。
ところが第二次安倍政権では有権者にそれが見抜かれ、しかもいくら世論操作しても負け続けている。
朝日の戦後的なやり方が限界にきている証拠ではないか。
紙面を見ても、朝日新聞は変わってきている。
アンチ安倍、アンチ原発、アンチ日本以外の部分では、健康雑誌に似てきた。
どうすれば便秘が治るとか、健康雑誌と女性雑誌がコラボしたような紙面づくりになってきた。
内部の人間に訊くと、部数減が止まらず、取材費も制限され、2016年にはタクシーチケットが廃止された。
さらに給料も、19年４月から平均160万円減額されることになったという。
新聞社がこのまま死んでいく運命だとすれば、フェイクニュースとの戦いの様相も変わる。
もし朝日新聞がまともになって、本当のことを伝えるようになれば、日本は半年も経たずに良い方向へ大きく変わるだろう。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
フェイクニュースとの戦いは新たな次元に
フェイクニュースとの戦いを、トランプより先に始めていたのは、安倍晋三だった。
対談でも触れた、第二次安倍政権誕生前夜、2012年12月末の日本記者クラブの党首討論会で、朝日の星浩が慰安婦問題を糺した。
すると安倍は「あなたの新聞が吉田清治という詐欺師の話を広めたためじゃないですか」と切り返した。
第一次安倍政権と同じように叩き潰そうとしたら、今度は安倍が、従軍慰安婦問題は朝日のフェイクニュースだと逆襲してきた。
安倍が憎くて仕方がない。
でも結局、吉田清治の嘘は隠し切れず、記事撤回を余儀なくされ、追い打ちをかけるように吉田調書問題が出た。
吉田調書も、この文書の解釈で、天下の朝日様が「福島第一所員が命令違反して撤退した」と読んだことにお前らは文句をつけるのかと開き直っていた。
渡部先生が巻き込まれたのと同じ、居丈高で増長した顔を見せていた。
ところが今回は、各紙の検証で、文書のどこにもそんなことは書いていないと糾弾され、結果、木村伊量社長の首が飛んだ。
米国では、前述した陰謀のアメリカ、カネのためなら国家転覆の破壊工作や戦争も辞さないグローバリズムが行き詰まり、有権者に見透かされた結果、ヒラリーが大統領選に落選した。
トランプは陰湿なアメリカの代表であるニューヨーク・タイムズやＣＮＮから散々にこき下ろされたが、「彼らはフェイクニュースだ」とやり返していた。
そのトランプにいちはやく会って、あなたより前にフェイクニュースと戦い、勝ったのは私ですと安倍は言った。
あれは朝日に対する勝利宣言だった。
米国のメディアはまだ影響力があることを思い知らせようと、懸命にトランプを個人攻撃している。
しかし米国のジャーナリズムというのは結局、政府の動向についていかなければ生き残れないから、米国の作る国際秩序と戦争を支持していく運命にある。
そんな米国のメディアを師と仰ぐ朝日は、糸の切れた凧のように、ひたすら安倍叩きを加速させた。
それで森友・加計問題を引っ張り出したものの、安倍に、フェイクな朝日を信じますかと切り返され、もし私の関与があるなら辞任しますとけしかけられ、大騒ぎしたあげく、総選挙で自民党は単独過半数を大きく超える議席を獲得。朝日は再び敗れた。
今の日本の政治家で、まともな外交ができるのは安倍しかいないと思うのは戦前派の老人だけかと思っていた。
あとは反安倍の団塊の世代とそのジュニアと思っていたら、あにはからんや、若い人ほど安倍を支持しているという調査結果が出た。
ちょっと嬉しかった。
安倍政権が成果を挙げることで、日本は変わってきている。
若い世代ほど、フェイクニュースをフェイクだと感知できるようになっている。
これは大きな変化だ。
安倍自身もこの点に手ごたえを感じていることだろう。
その間、朝日は秘密保護法、安保法制、共謀罪、森友・加計と、政局づくりに失敗し続けた。
憲法改正ですら、賛否が拮抗しつつある自社の世論調査結果を認めざるを得なくなっている。
朝日はこれまで、世論操作で政局を作ろうとし、成功してきた。
ところが第二次安倍政権では有権者にそれが見抜かれ、しかもいくら世論操作しても負け続けている。
朝日の戦後的なやり方が限界にきている証拠ではないか。
紙面を見ても、朝日新聞は変わってきている。
アンチ安倍、アンチ原発、アンチ日本以外の部分では、健康雑誌に似てきた。
どうすれば便秘が治るとか、健康雑誌と女性雑誌がコラボしたような紙面づくりになってきた。
内部の人間に訊くと、部数減が止まらず、取材費も制限され、2016年にはタクシーチケットが廃止された。
さらに給料も、19年４月から平均160万円減額されることになったという。
新聞社がこのまま死んでいく運命だとすれば、フェイクニュースとの戦いの様相も変わる。
もし朝日新聞がまともになって、本当のことを伝えるようになれば、日本は半年も経たずに良い方向へ大きく変わるだろう。
この稿続く。
Bob Dylan - Just Like Tom Thumb's Blues (Audio)
以下は前章の続きである。
フェイクニュースとの戦いは新たな次元に
フェイクニュースとの戦いを、トランプより先に始めていたのは、安倍晋三だった。
対談でも触れた、第二次安倍政権誕生前夜、2012年12月末の日本記者クラブの党首討論会で、朝日の星浩が慰安婦問題を糺した。
すると安倍は「あなたの新聞が吉田清治という詐欺師の話を広めたためじゃないですか」と切り返した。
第一次安倍政権と同じように叩き潰そうとしたら、今度は安倍が、従軍慰安婦問題は朝日のフェイクニュースだと逆襲してきた。
安倍が憎くて仕方がない。
でも結局、吉田清治の嘘は隠し切れず、記事撤回を余儀なくされ、追い打ちをかけるように吉田調書問題が出た。
吉田調書も、この文書の解釈で、天下の朝日様が「福島第一所員が命令違反して撤退した」と読んだことにお前らは文句をつけるのかと開き直っていた。
渡部先生が巻き込まれたのと同じ、居丈高で増長した顔を見せていた。
ところが今回は、各紙の検証で、文書のどこにもそんなことは書いていないと糾弾され、結果、木村伊量社長の首が飛んだ。
米国では、前述した陰謀のアメリカ、カネのためなら国家転覆の破壊工作や戦争も辞さないグローバリズムが行き詰まり、有権者に見透かされた結果、ヒラリーが大統領選に落選した。
トランプは陰湿なアメリカの代表であるニューヨーク・タイムズやＣＮＮから散々にこき下ろされたが、「彼らはフェイクニュースだ」とやり返していた。
そのトランプにいちはやく会って、あなたより前にフェイクニュースと戦い、勝ったのは私ですと安倍は言った。
あれは朝日に対する勝利宣言だった。
米国のメディアはまだ影響力があることを思い知らせようと、懸命にトランプを個人攻撃している。
しかし米国のジャーナリズムというのは結局、政府の動向についていかなければ生き残れないから、米国の作る国際秩序と戦争を支持していく運命にある。
そんな米国のメディアを師と仰ぐ朝日は、糸の切れた凧のように、ひたすら安倍叩きを加速させた。
それで森友・加計問題を引っ張り出したものの、安倍に、フェイクな朝日を信じますかと切り返され、もし私の関与があるなら辞任しますとけしかけられ、大騒ぎしたあげく、総選挙で自民党は単独過半数を大きく超える議席を獲得。朝日は再び敗れた。
今の日本の政治家で、まともな外交ができるのは安倍しかいないと思うのは戦前派の老人だけかと思っていた。
あとは反安倍の団塊の世代とそのジュニアと思っていたら、あにはからんや、若い人ほど安倍を支持しているという調査結果が出た。
ちょっと嬉しかった。
安倍政権が成果を挙げることで、日本は変わってきている。
若い世代ほど、フェイクニュースをフェイクだと感知できるようになっている。
これは大きな変化だ。
安倍自身もこの点に手ごたえを感じていることだろう。
その間、朝日は秘密保護法、安保法制、共謀罪、森友・加計と、政局づくりに失敗し続けた。
憲法改正ですら、賛否が拮抗しつつある自社の世論調査結果を認めざるを得なくなっている。
朝日はこれまで、世論操作で政局を作ろうとし、成功してきた。
ところが第二次安倍政権では有権者にそれが見抜かれ、しかもいくら世論操作しても負け続けている。
朝日の戦後的なやり方が限界にきている証拠ではないか。
紙面を見ても、朝日新聞は変わってきている。
アンチ安倍、アンチ原発、アンチ日本以外の部分では、健康雑誌に似てきた。
どうすれば便秘が治るとか、健康雑誌と女性雑誌がコラボしたような紙面づくりになってきた。
内部の人間に訊くと、部数減が止まらず、取材費も制限され、2016年にはタクシーチケットが廃止された。
さらに給料も、19年４月から平均160万円減額されることになったという。
新聞社がこのまま死んでいく運命だとすれば、フェイクニュースとの戦いの様相も変わる。
もし朝日新聞がまともになって、本当のことを伝えるようになれば、日本は半年も経たずに良い方向へ大きく変わるだろう。
この稿続く。