プレ・シャスール

久々に大満足。

例によってユーチューブの三國シェフの番組に紹介されていたのが表題の料理。鶏肉の猟師煮といったフランスの家庭料理であるようだ。

鳥の手羽元と皮付きもも肉を一口大にカットし、塩コショウをふっておく。玉ねぎはみじん切りで、大蒜も半片を刻む。キノコは適当に切り分ける。

まずバターで鶏肉を良く焼く。焦げ目が事｡になるそうなので、丁寧に焦げ目が付くまで焼いておく。両面が焼けたらバターを追加して、玉葱、大蒜を投入して炒める。玉葱に火が通ったらキノコを投入し、カゴメのトマトペーストを一パック投入。

全体にトマトペーストが回ったら白ワインを１００ＣＣ投入して、鍋に蓋をして蒸し上げる。味見をしてから塩コショウを振り鰍ｯて味を調える。だいたい３分から５分煮込んで出来上がり。

白いご飯でもいいし、バターライスも合いそうだ。三國シェフは事前に茹でておいたジャガイモを添えていた。ちなみにパスタを添えてもいいそうだ。

私は初日の夜は、白いご飯とカボチャのャ^ージュで頂く。翌日は、大胆に茹でたパスタに和えて食べ切ってしまった。なお私見ですが、手羽元を使うのは、猟師の手料理といった野趣を表現するためだと思います。手羽元はフォークとナイフだけでは食べずらく、手で持ってしゃぶりつくのが一番。

実際、三國シェフも手が汚れるのを気にも止めず、手羽元を両手でつかんで美味しそうにかぶりついていましたから。この野趣に拘らなければ、鶏ももだけで十分だと思います。ただし絶対に皮付き。この皮をカリカリに焼き上げるのが事｡の元なのですから。

いつもよりも獅ｭ作れたのは、多分塩コショウの調整が上手くいったからだと思う。私の腕も上がったかな？

余談だが、味付けに使ったトマトペーストは実に便利。市販のトマトペーストは一缶、あるいは一瓶で売られていることが多く、一人分しか作らない私には量が多過ぎて、あまり使う気にならなかった。

だから三國シェフが当然のように小分けされたトマトペーストを使うのにビックリ。プロのシェフはトマトペーストを自分で作るものだと思い込んでいましたよ。でも、家庭で作れるフレンチをテーマにした番組だけに、使いやすい市販のものをわざわざ使用したのでしょうね。

この辺りの気配りが、私が気に入っているところです。

シートン動物記 白土三平

先週のことだが、漫画家の白土三平氏が亡くなった。

少年忍者サスケが子供たちに大人気であったが、私としては「カムイ伝」の作者としての印象が強い。あの時代の大きな潮流であった左派の学生運動にとって、「明日のジョー」と並ぶ若者のバイブルであった。

だが残酷なことにカムイ伝の主役の一人、正助が世の為人の為に起こした一揆が権力に押し潰されたのと同様に、学生運動も権力に潰され、切り裂かれ、尻つぼみの結果に終わってしまった。

当時、近所の安アパートに住んでいた民青の活動家のお兄さんが、「俺たちは明日のジョーではなく正助だったのか」と力なく呟いていた姿が痛々しかった。まだ十代前半であった私も、心の中に隙間風が吹き、左派学生運動が色あせていくことに虚脱感を感じていた。

意外なことに、あるいは当然かもしれないが「カムイ伝」の作者である白土氏も同じような喪失感をひどく感じていたらしい。そんな白土氏の新境地ともいえる作品が、表題の漫画であった。時期的には１００万人が国会前に集結した６０年の安保闘争の敗北後の作品です。

シートン動物記の漫画化は、幾人もの漫画家が手鰍ｯているが、その中でも逸品なのが白土氏のものだと思う。ただ、私はこの作品を読んだことはあっても所有してはいないはず。

では、どこで読んだのかといえば、小学生の頃、三軒茶屋のすずらん通りに沿いにあった小さな貸し本屋さん。うろ覚えだが、２坪もないような小さなお店で、棚一杯に本が並んでいて、そのうち７割くらいが漫画であった。

私はこの貸し本屋さんで、手塚治虫全集を読み、石森章太郎の若い頃の作品を読み、白土三平の「カムイ伝」も読んだ。「シートン動物記」もその時に読んだものだと思う。

多分、忘れ去られた名作だと思うので、古本屋で買えばけっこうな値段がすると思う。でも待てよ・・・私の予想だけど、近いうちに白土三平全集が発刊されると思う。その中にきっと含まれているはずなので、その時に買えばいいかな。

でも、今読みたい気持ちも強い。古い漫画の揃えの良い漫画喫茶を週末当たってみようかなァ。コロナ禍もひと段落したようなので、探してみましょうかね。

今回の衆議院選挙

昔からの持論だが、政治家は何を発言したかではなく、何を成し遂げたかで評価するようにしている。

だから国政選挙に向けて何を発言しようと、私は話半分程度にしか捉えない。今回の衆議院選挙は、菅・前首相の退陣を受けた岸田首相の信任選挙となる。

正直言って結果は既に見えている。いかにマスコミが虚報を流そうと、現状の自公政権が継続することは確定的だ。

菅政権が決して善政を為したからではない。むしろ不満を抱いた有権者は多かったと思う。ただ如何せん、新型コロナによる景気低迷に責任なしとはいえない。コロナ対策そのものに関していえば、むしろ世界的には成功例に属する。

実際、一億人以上の国民を有する国々にあって、日本ほどコロナ感染を抑制できたところはない。台湾やニュージーランドは日本以上の成功を収めたが、人口も少ないし、ロックダウンを含めていささか強権的対応であった。一方、日本は穏やかに対策を打ったと評して良いと思う。これは菅・自公政権の功績だと思う。

しかしながら、景気低迷は国民に大きな不満をもたらせたのも事実だ。会社梼Y、店舗閉鎖など生活の原資を断たれて苦しんでいる国民は多い。コロナ禍がすべて政治の責任ではないにせよ、結果的に生活を低迷させた時の政権へ不満が出るのは必然だ。

ちなみに私はコロナ抑制とワクチン配布に関しては菅政権を評価しているが、受け入れる病院の拡充ができなかったのは大きな失策だと考えている。これについては別稿で改めて書きたい。

政治への不満を実感していた菅首相が自ら退陣したのは、自分が首班では選挙に勝てないと自覚したからだ。その決断は正しかったかどうかが問われるのが、今回の衆議院選挙でもある。

後を継いだ岸田首相は、この景気の低迷した日本をどうしたいのか。私はＴＶは視ないので新聞などの報道でしか情報はつかめない。でも見聞きする限り、あまり期待できそうな案はないようだ。

なにせ高齢化が進みつつある日本である。消費はどうしても伸びにくい。本来、一番お金を使うはずの３０代４０代は低所得で喘いでおり、それ以上に若い世代には金がない。

そうなると必然的に外国からのインバウンド需要に期待したいが、コロナ禍が浮｢ので大幅な受け入れは官民ともに消極的だ。野党の一部泡沫候補が言う様に、一時的に消費税を０にしたり、所得税の大幅減税をしても、その効果は一過性で景気持続には効かないと思う（過去に定額減税などあり）。

ぶっちゃけ、お手上げではないかと思いたくなる。

実はあると思っている。それは大規模な公共財のリフォームだ。この先、日本は徐々に人口が低減していくことは既に分かっている。ならば、従来のただ住まうだけ、ただ移動するのに便利なだけの公共財（住宅や道路、水道電気ガス）などを思い切って集約し、再建することだ。

うさぎ小屋と揶揄された狭い家ではなく、むしろ贅沢なほどのスペースと快適性を備えた集合住宅を作り、国家に貢献した者に限定して住まわせる。具体的には、軍隊、警察、消防等人手不足が顕著な過酷な職域が望ましい。単に金や学歴ではなく、社会に貢献した実績を入居基準にする。

反対意見は住宅メーカーやゼネコン、不動産会社など多数に上るだろうけど、人口減少により社会システムを維持することが困難になることが容易に予測できる分野に人材を集める方策は、はやめに対処するべきだと思う。

更に付け加えれば、人口減少は必然的に夫婦共働きを加速化させるだろうから、外国人のお手伝いさんなどを適切な方法で入国させ、安心して暮らせる制度も作る必要がある。

外国人が増えれば必然的にトラブルは増える。これは、どうしようもないことだからこそ、事前に大枠を作っておき準備する。断言しますけど、日本人だけで未来の日本を支えるのは不可能ですから。

なお、絶対にこれらの方策は官僚任せにしないこと。官僚に任せれば、ほぼ間違いなく現状を少し手直ししただけの役立たずのプランを呈示してきます。失敗を異様に浮黷驫ｯ僚には、大胆な方策を練ることは無理です。

また政治家任せも論外で、彼らは利権保持に必死な業界の代弁者に成り下がる可能性が高すぎる。国民の意見を十分に聞き、その上で政治が主導していかねば、新しい時代（人口減少の日本）に適応した方策は出来ないでしょう。

そう考えると、現在立候補してあれこれ主張している政治家の大半はダメですね。目先のことしか見えないか、見ようとしない。まァ脳内お花畑の間抜けな舞を現実に観ようとしているおバカちゃんたちよりはマシでしょうけどね。

海洋資源

日本列島は狭くて長く、おまけに７割は山岳地帯である。

幸いにして沖積平野に恵まれているので、人口の大半は平野部に集中している。また暖流と寒流の合流点に日本列島は位置するため、漁業資源に恵まれている上、降雨量は世界的にも多いほうで、森林豊かな山岳地帯という天然の貯水資源を持つが故に、飲料可能な水資源が豊富である。

しかしながら、やはり国土は狭い。それはそれで事実である。それゆえに、資源小国であり、石油を始めとして多くの資源を輸入に頼っている。それが日本なのだが、見方を変えると別の側面が見えてくる。

日本列島は数多くの島を持つ島国であり、沖縄列島のほか小笠原諸島といった領土を持つがゆえに、膨大な領海を持つ海洋大国である。とりわけ排他的経済水域の広さは世界第六位である。

実は更に付け加えると、日本は世界第一位といってよい深海の保有国である。世界一深いのはアメリカのマリアナ海溝だが、その次にくるのが小笠原の日本海溝であり、その規模を加味すると、深海、超深海を自国領土のすぐ近くに保有する海洋資源大国である。

具体的には、マンガン団塊、コバルト・リッチクラスト、海洋熱水鉱床、メタンハイドレード、レアアース泥、石油・天然ガスを指す。どれも２１世紀の産業を支える重要な資源である。

この海底深くにあるとされるレアメタル他の海洋資源の埋蔵量は、おそらく日本が世界有数の保有量を誇る。というのは、海があれば海洋資源があるわけではなく、また単純に深いだけでも海洋資源は見つからない。

まず火山活動が海中で活発であること。また海洋プレートが古いことが重要となる。特にマンガン団塊やコバルト・リッチクラストはその生育に数千万年かかるため、地質学的にも長い時間を要する。

世界で最も古い海洋プレートが太平洋プレートであり、日本の位置は、まさにこの太平洋プレートが大陸のプレートとぶつかる場所にある。それゆえに世界有数の地震大国であり、火山大国でもある。

災害が多発するデメリットはあるが、深海海洋資源に関しては世界でもトップクラスの資源大国が日本なのである。ただし、問題が二つある。

一つは開発及び採掘コスト。数千メートルの深海にあるため、あると分かっていてもその採取にかかるコストが巨額となる。コストの問題は非常に重要なので、現時点ではまず商業ベースに乗らない。なので、日本政府は比較的浅い海にある海洋資源を狙っている。

もう一つは、これらの海洋資源は排他的経済水域（ＥＥＺ）にあることだ。これは国際的には認められた権利ではあるが、なにせ日本周辺には国際慣行を無視し、国際条約を踏みにじり、自国の利益第一優先の横暴国家が存在する。日本の新聞ＴＶが如何に無視し、報道を避けようと、彼らの横暴ぶりは既に知られている。

この海洋資源についても自国の利益を公然と、あるいは密かに狙ってくるのは自明の理である。これを守るには軍事力が第一である。大切なものを自ら守る覚悟なくしては守れない。憲法９条は守ってくれません。話し合い至上主義者は、緊急時（戦闘等の紛争）には役立たずであるばかりか、足を引っ張る重しになる歴史を思い出して頂きたい。

幸い、日本は世界でも指折りの潜水艦大国である。原子力潜水艦こそないが、通常型潜水艦の質と量は世界一を名乗るだけの実力はある。この日本の潜水艦を複数排他的経済水域に配置するだけで、十分国防の役を果たせる。

ただし、一点重要なことがある。歴史を振り返って欲しい。かつて日本が満州の利権に固執したが故に、アメリカを敵に回してしまったことを。絶対にこの海洋深海資源の開発には、アメリカを一枚かませることだ。幸い、マリアナ海溝というアメリカの縄張りが日本近海にある。アメリカを敵に回さない、そのためにこの資源利権にアメリカを巻き込むことが重要になる。

うまくいけば、場合によっては、オーストラリア同様に原子力潜水艦の保有を認めてくれる可能性もあります。でも、日本は原子力アレルギーが強い国民性なので、やはり通常型潜水艦の開発、発展に力を入れるべきでしょうね。

これが、私が金のかかりすぎる日本の空母保有に反対する理由の大きな根拠なのです。２１世紀の日本の資源安保を考えれば、海は潜水艦隊に任せるのが最適解だと私は考えています。

空母艦隊の縮小

まだ具体的な根拠はないのだが、おそらくそう遠くない将来、アメリカはその保有する空母艦隊を縮小すると予測している。

理由は複数あるが、一つにはその存在が、あまりに強大過ぎることだ。冷戦時代のソ連は、アメリカとは対等の実力を持つ敵国であり、ソ連をユーラシア大陸に封じ込めるため、海を支配する空母艦隊の戦略的意義は非常に高かった。

しかし、現在アメリカが真剣に、あるいは深刻に対峙している敵は、イスラム過激派のように規模も小さく、持てる武力も小さいが、数が多く、しかも拡散している厄介な存在である。

あまりに小さいが故に、巨大な武器で対峙するのが非効率となっている。喩えれば、ゴキブリを殺すのにバズーカ砲を用いるようなものだ。だからアメリカは９０年代から徐々に世界各地の在外アメリカ軍基地の撤退と集中を進めている。

ただし、敵が小さくなったといっても、それはテロリスト限定であり、ロシアやシナは大量の大陸間弾道ミサイルを保有しており、決して油断はできない。このお馴染みの敵への警戒を維持する一方、小さな敵への対応を再構築する必要がある。

そこで従来アメリカが負担してきた任務の一部を同盟国に負担させることを目論んでいる。トランプが大声を上げたため目立つが、別にトランプの意向に限らず、アメリカは日本やコリアに軍事費の一部負担を増加させることも、この一環である。

最近では、ほぼ半世紀ぶりに原子力潜水艦をアメリカ以外の国、オーストラリアに保有させることも、この計画の一環であることは間違いない。日本の軽空母保有も当然にこの流れにある。

更に付け加えるべきは、アメリカだけが保有してきた世界の海を支配できる航空母艦艦隊の縮小である。実は以前よりも、航空母艦の強みが減衰していることがその背景にある。

既に報じられているが、ロシアが超音速対艦ミサイルの開発に成功した。これは空母にとって脅威である。なにせ従来のイージス艦などでは防御できない攻撃なので、空母が攻撃を受けて沈没する可能性を本気で浮黷ﾈくてはならなくなった。

さらに加えれば、一部のテロリストは小型のドローン兵器を大量に投入することで、軍用施設を破壊するといった戦術上の変化も無視できない。既にシナなどは、洋上攻撃できる小型無人ドローン兵器を試していて、これもまたアメリカの空母艦隊には大いなる脅威と考えられている。

もしアメリカの空母が敵の攻撃により沈没したらどうなるか。人員４５００人の死傷だけでもアメリカ政府を恐浮ｳせる。また経済的な損失も莫大であるが、それ以上に熟練のパイロット、船員を失うダメージも相当なものだ。

あまりに巨大すぎるアメリカの軍事力は、現在の脅威に対して効率が悪すぎることが最大の問題なのだ。故にアメリカは、同盟国の更なる活用と、小規模な敵に対する小型で安価な兵器の開発に転換を進めている。

昨年のことだが、アメリカ軍は久しぶりにプロペラ攻撃機を採用したのもその一例である。Ｆ２２やＦ３５を投入するには弱すぎるが、細かく分散しており無視も出来ない敵に対して低コストでの軍事攻撃を選択したが故の復古的武器の採用である。

この流れは、後退しつつある経済大国・日本もいずれ採用すると思われる。

日本も空母を持つべきだなんて近視眼的な意見に耳を貸してはいけませんね。